海外売上高比率の引き上げ
FY2016に初出。13回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017。直近の記載はFY2026。
リズムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026全社比率上昇も事業別の乖離が拡大有価証券報告書
「海外売上高比率 43.0% 44.0% 41.0% 41.0%（精密部品）50.0% 52.0% 47.0% 46.0%（生活用品）24.0% 19.0% 26.0% 27.0%」
全社の海外売上高比率は2026年3月期に44.0％へ上昇し、計画の41.0％を上回った。一方、精密部品事業は52.0％で計画超過、生活用品事業は19.0％で計画を下回り、事業別の差が示された。 - 2026-05-14実績引用業績予想の修正
「海外売上高比率 43％ 44％ 41％ 41％」
海外売上高比率は2026年3月期実績44％となり、2027年3月期・2028年3月期の計画は41％としている。 - FY2025後退有価証券報告書
「海外売上高比率 43% 41% 41% 41%（精密部品）50% 48% 47% 46%（生活用品）24% 20% 26% 27%」
海外売上高比率は2025年3月期実績43％に対し、2026～2028年3月期を41％と計画している。従来の2024年度48％計画から、全社目標水準を引き下げている。 - FY2022後退有価証券報告書
「海外売上高比率 49% 46% 48% 48%」
2021年度実績49％に対し、2022年度46％、2023年度・2024年度48％を計画している。従来の2021年度50％目標から水準を下げたうえで、2024年度までの目標を再設定している。 - FY2020後退有価証券報告書
「海外売上高比率（％） 37.6 42.0 43.0 － －」
2019年度実績は43.0％となったが、従来計画にあった2020年度・2021年度の目標値は未定となり、将来目標の記載が外れている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「海外販売につきましては、更なる成長が見込める中国・米国・アジアにおけるインターネット向け製品の販売強化と人材・新型商品力強化による拡大を目指してまいります。」
海外売上高比率の計画を2021年度50.0％まで引き上げた。従来の2018年度40.0％目標から、目標水準と対象期間を拡大している。 - FY2018前進有価証券報告書
「海外売上高比率（％） 32.8 36.4 36.8 40.0」
海外売上高比率は2017年度実績36.8％となり、前年度の36.4％から上昇した。2018年度目標40.0％は維持している。 - FY2018-Q3海外増収・国内減収で全体減収有価証券報告書
「売上高につきましては、グループ全体で積極的に取り組みを進めた海外が増収となりましたが、国内で減収となり、結果、全体では減収となりました。」
海外売上の増収は続いたが、国内減収の影響により全体売上高は減少した。 - FY2018-Q1海外売上の増収有価証券報告書
「売上高につきましては、国内では減収となったものの、グループ全体で取り組みを積極的に進めた海外が増収となった結果、全体では増収となりました。」
海外売上高比率の目標値や期限は変更されていないが、海外が増収となった実績を記載している。 - FY2017後退有価証券報告書
「海外売上高比率（％） 32.8 36.0 36.4 38.0 40.0」
平成29年3月期実績は36.4％となった。40％目標は維持されたが、計画上の達成年度は従来の平成30年3月期から平成31年3月期へ移っている。 - FY2017-Q3現地通貨増収も円高換算で全体減収有価証券報告書
「海外売上につきましては、グループ全体での取り組みを積極的に進め、現地通貨ベースでは増収となりましたが、外貨換算の会計処理で決算日レートを採用する当社にとり、前年同期と比較しての円高は換算上でのマイナス要因となり、売上高は全体で若干の減収となりました。」
海外売上は現地通貨ベースでは増収となったが、円高による換算影響により全体では若干の減収となった。 - FY2017-Q2現地通貨増収も円貨換算でマイナス有価証券報告書
「海外売上につきましては、グループ全体での取り組みを積極的に進め、現地通貨ベースでは増収となりましたが、前年同期と比較して大幅な円高となり、円貨換算による大きなマイナス要因となりました。」
海外売上拡大の取り組みにより現地通貨ベースでは増収となった一方、円高により円貨換算ではマイナス要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外売上高比率（％） 32.8 36.0 38.0 40.0」
2015年度実績32.8％から2018年度40.0％までの引き上げを計画数値として示している。