海外販売の強化による為替変動への備え
FY2016に初出。20回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「海外では、中国、東南アジア地域においてモビリティ関連部品の販売不振が継続しておりますが、ベトナムでの光ケーブル関連新規部品、北米向けOEM製品の受注が好調に推移し全体では増収となりました。」
海外販売・生産ネットワークの活用が、ベトナムの光ケーブル関連新規部品や北米向けOEM製品の受注として具体化し、海外精密部品事業の増収に寄与した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「オリジナル部品の開発と汎用化」、金属プレスと樹脂成形技術を併せ持つ強みを活かした「ユニット部品の拡大」、グローバルネットワークを活用した「戦略顧客の深耕」を取組方針として掲げており」
海外販売・生産拠点の活用は、従来の地域別販売拡大に加え、グローバルネットワークを使った戦略顧客の深耕や部品の汎用化・ユニット化を軸とする整理に変化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「海外では、中国で自動車向け受注が増加傾向、ベトナムにおいても中国向けが一部回復傾向です。一方、空調向けにつきましては国内同様に在庫過多の状況が継続しており、海外では減収減益となりました。」
中国自動車向けやベトナム中国向けに回復傾向がある一方、空調向けの在庫過多が継続し、海外精密部品事業は減収減益となった。 - FY2024-Q2海外精密部品販売は中国・物価高で減収減益有価証券報告書
「海外では、中国を中心とする電気自動車の急速な普及により日系自動車会社が苦戦を強いられていることや物価高騰により製品全般にわたり売上減少傾向が見られます。」
海外販売強化の方針に対し、中国の電気自動車普及による日系自動車会社の苦戦と物価高騰により、精密部品の海外売上が減少傾向となった。 - FY2024-Q1海外販売は地域別に減収減益有価証券報告書
「海外では、中国の自動車環境が変化し、電気自動車の急速な普及により日系自動車会社が苦戦を強いられていることや物価高騰により製品全般にわたり売上減少傾向が見られ、海外では減収減益となりました。」
海外販売強化の方針に対し、中国の自動車環境変化・物価高騰などを背景に精密部品事業の海外販売は減収減益となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「海外では、中国ロックダウンの影響による取引先の生産調整や原材料高騰の影響を受けておりますが、インドネシア、ベトナム拠点では、前期の感染症による生産活動の制限により減少した売上・利益が回復、また、円安の進行により円貨換算額の売上・利益が増加したことから、海外全体では増収増益となりました。」
海外精密部品では、中国ロックダウンによる生産調整が残る一方、インドネシア・ベトナム拠点の売上・利益が回復し、海外全体で増収増益となった。 - FY2023-Q1海外精密部品は拠点別の好不調が併存有価証券報告書
「海外では、ベトナム、シンガポール拠点で好調を維持したものの、中国でのロックダウンを起因とした取引先各社生産調整の影響を受け、中国、インドネシア拠点において減産をしいられ、利益が縮小したことにより、海外全体では増収減益となりました。」
海外販売・生産拠点ではベトナム、シンガポールの好調が続く一方、中国・インドネシアではロックダウンに起因する取引先の生産調整と減産が発生し、海外全体は増収減益となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「海外については、グローバルに拠点を展開する国内・海外メーカーに対し、当社の製販技グローバル・ネットワークを活用・相互連携を強化し、新規受注獲得に向け取り組んでまいります。」
海外販売の方針を、単純な販売拡大から、製販技ネットワークの相互連携、新規受注、地域ごとの地産地消や欧州取引拡大を軸とする施策へ整理している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「海外販売につきましては、アジア圏では、商品の集約・販売資源を集中し販売を強化するとともに、在庫削減を図り利益創出してまいります。米国は、採算性を重視した販売活動へ移行し、収益確保を目指してまいります。」
海外販売の拡大方針から、アジアでの商品・販売資源の集中、在庫削減、米国での採算性重視へと施策の軸を整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「海外販売につきましては、更なる成長が見込める中国・米国・アジアにおけるインターネット向け製品の販売強化と人材・新型商品力強化による拡大を目指してまいります。」
中国・米国・アジアを対象に、インターネット販売、人材、新型商品の強化によって海外販売を拡大する方針を継続している。 - FY2019-Q3米中ネット販売伸長も他市場鈍化で海外減収有価証券報告書
「海外では、米国と中国のインターネット向け販売は伸びが見られるものの、他市場での売上鈍化により減収となりました。」
米国・中国のインターネット販売には伸びが見られた一方、他市場の売上鈍化により海外全体では減収となった。海外販売強化の成果と限界が併記されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海外では、米国のインターネット向け販売は伸びが見られるものの、他市場での売上減少により減収となりました。」
米国のインターネット向け販売の伸長が続く一方、他市場の減収により海外販売全体は減収となった。海外販売強化の成果と限界を併記している。 - FY2019-Q1米国ネット販売伸長も他市場減収有価証券報告書
「海外では、米国のインターネット向け販売は伸びが見られるものの、他市場での売上減少もあり減収となりました。」
海外販売強化のうち米国インターネット向け販売には伸びが見られたが、他市場の売上減少により海外全体では減収となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外販売におきましては、米国市場ではインターネット販売の拡大、中国をはじめとした重点市場では新型販売の強化やインターネット販売の新規開拓に努めてまいります。」
海外販売を強化する方針を継続し、米国・中国等でインターネット販売や新型販売を手段として明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、グループ全体で積極的に取り組みを進めた海外が増収となりましたが、国内で減収となり、結果、全体では減収となりました。」
グループ全体で海外販売を積極的に進める方針が継続され、海外は増収となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、国内では減収となったものの、グループ全体で取り組みを積極的に進めた海外が増収となった結果、全体では増収となりました。」
グループ全体で海外販売を積極的に進める方針を継続し、海外増収が全体増収に寄与した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、国内では減収となったものの、グループ全体で取り組みを積極的に進めた海外が増収となった結果、全体では増収となりました。」
海外販売をグループ全体で積極的に進めた結果、海外が増収となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外売上につきましては、グループ全体での取り組みを積極的に進め、現地通貨ベースでは増収となりましたが、外貨換算の会計処理で決算日レートを採用する当社にとり、前年同期と比較しての円高は換算上でのマイナス要因となり、売上高は全体で若干の減収となりました。」
海外販売をグループ全体で進める方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海外売上につきましては、グループ全体での取り組みを積極的に進め、現地通貨ベースでは増収となりましたが、前年同期と比較して大幅な円高となり、円貨換算による大きなマイナス要因となりました。」
海外販売をグループ全体で進める方針を継続しているが、円高が円貨売上のマイナス要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「この為替変動に対する備えも含め、海外での販売を増やしてまいります。」
海外生産比率と海外販売比率の差による為替影響への対応策として位置づけている。