新型コロナウイルス感染拡大による需要・操業・サプライチェーンリスク
FY2020に初出。12回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「健康機器は、体温計が新型コロナウイルスの感染症の収束に伴う体温計需要の落ち込みや、血圧計の値上げによる販売数の減少が響き、減収となりました。」
感染症の収束に伴い、感染拡大期に拡大した体温計需要の反動減が生じており、感染拡大に伴う操業・需要リスクは低下している。 - FY2023対処有価証券報告書
「健康機器は、新型コロナウイルスの感染症の収束に伴う各市場における体温計需要の落ち込みや、血圧計の値上げ実施後の販売減少等が響き、減収となりました。」
感染症収束に伴い、コロナ禍で急増した体温計需要が落ち込み、感染拡大に伴う操業・需要リスクは従来より低下した一方、健康機器には反動減が現れた。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 162 7」
新型コロナウイルス感染症による損失は前年同期の162百万円から7百万円へ減少した。工場・店舗等の操業停止関連損失の計上は続いているが、影響額は低下した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 162 4」
新型コロナウイルス感染症による損失は前年同期の1億62百万円から4百万円へ減少した。操業停止等に伴う損失計上は継続しているが、影響額は低下した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 75 2」
新型コロナウイルス感染症による損失は前年同期の75百万円から2百万円へ減少したが、工場・店舗等の操業停止に伴う損失計上は継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響による工場や店舗等の操業停止に伴う固定費等を、新型コロナウイルス感染症による損失として、特別損失に計上しております。」
新型コロナウイルス感染症による工場・店舗等の操業停止関連損失の計上を継続している。当第3四半期累計額は162百万円だった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 2,280 162」
新型コロナウイルス感染症による損失は162百万円となり、前年同期の2,280百万円から減少した。ただし、操業停止等による損失は継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 2,034 75」
工場・店舗等の操業停止に伴う新型コロナウイルス感染症による損失は75百万円となり、前年同期の2,034百万円から減少した。一方、感染症による影響自体は継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 － 2,604」
工場・店舗等の操業停止に伴う固定費等として、新型コロナウイルス感染症による損失2,604百万円を特別損失に計上した。感染拡大リスクが実損として継続して現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響による工場や店舗等の操業停止に伴う固定費等を、新型コロナウイルス感染症による損失として、特別損失に計上しております。」
工場・店舗等の操業停止に伴う固定費等2,280百万円を新型コロナウイルス感染症による損失として特別損失に計上し、感染拡大リスクの影響が継続して実損として現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響による工場や店舗等の操業停止に伴う固定費等を、新型コロナウイルス感染症による損失として、特別損失に計上しております。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う工場・店舗等の操業停止による固定費等2,034百万円を特別損失として計上し、リスクが実際の損失として現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大による外出規制、店舗の営業停止や営業時間の短縮、サプライチェーンの停滞等がさらに深刻化、長期化した場合には、世界的な消費マインドの冷え込みにより今後の業績に影響を与える可能性があります。」
感染拡大による外出規制、店舗停止、サプライチェーン停滞を新たな主要リスクとして記載し、当期の時計・工作機械等の急速な減収要因として実際の影響も説明している。