資本コストを上回るリターンとROICによる資本収益性向上
FY2019に初出。16回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-10-06。
リコーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに6社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「直近の目標として、株主資本コスト（2025年12月時点：7.5～8.0％）を上回るROEの早期実現を目指し、さらに2030年度目標としてROE10％以上と設定しました。ROE10％以上を達成するための水準としてROICは7％以上を目標とし、そのために安定収益となるストック利益は15％以上の成長、成長投資は3,500億円程度の実施、そして人的資本戦略と生産性の向上による人的資本ROIは25％以上を目指します。加えて、ネットD/Eの割合は0.4以下とします。」
2030年度のROE10％以上、ROIC7％以上、ストック利益15％以上成長、人的資本ROI25％以上、ネットD/E0.4以下という新たな定量目標を設定した。実績はROE5.1％、ROIC4.0％だった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度のROICは、3.2％となりました。」
資本コストを上回るリターン、ROICツリー、ポートフォリオ管理を継続した一方、ROICは前年度の3.3％から3.2％へ低下した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度のROICは、3.3％となりました。」
ROIC経営、ROICツリー、資本コスト超過リターンの方針を継続した一方、ROICは前年度の4.9％から3.3％へ低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「株主の皆様からお預かりした資本に対して、資本コストを上回るリターンの創出を目指します。ROIC経営、事業ポートフォリオマネジメントの資産効率向上等を推進し、ROEの改善に努めます。なお、当連結会計年度のROICは、4.9％となりました。」
資本コストを上回るリターンという方針を継続し、ROIC経営を展開した。当年度ROICは4.9％となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、「資産効率向上」では、ROIC管理を各ビジネスユニットで展開し、投下資本利益率をこれまで以上に意識し、スピードを上げて業務改善に取り組んでいます。」
ROICを各ビジネスユニットの管理に展開し、事業ポートフォリオ管理と資本収益性向上を経営運営へ組み込んだ。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、オフィスプリンティング事業及び商用印刷事業の新型コロナウイルス感染症による事業影響からの回復に加えて、開発・生産、サービス体制の最適化などの体質強化をさらに進めつつ、20次中計の目標達成に向けて成長に舵を切り、オフィスサービスを中心としたデジタルサービスの成長と資本収益性向上を実現することで企業価値の向上を図っております。」
デジタルサービスの成長、体質強化、資本収益性向上を通じて企業価値を高める方針を再確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度からスタートした第20次中期経営計画（以下、20次中計）期間の２年間で「“はたらく”の生産性を革新するデジタルサービスの会社への変革」の実現を目指しています。」
デジタルサービス成長と資本収益性向上を通じて企業価値を高める20次中計の方向性を再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「20次中計の目標達成に向けて成長に舵を切り、オフィスサービスを中心としたデジタルサービスの成長と資本収益性向上を実現することで企業価値の向上を図っていきます。」
基盤事業の回復と成長事業への展開を通じ、資本収益性を向上させ企業価値を高める方針を再確認した。 - FY2021前進有価証券報告書
「各事業を、成長性とROIC（投下資本利益率）の２軸で管理し、合理的な判断・意思決定のもとに経営資源配分の最適化を図ります。」
資本コストを上回るリターンを目指す方針を、成長性とROICの2軸による事業管理、ポートフォリオ管理、資源配分へ具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、基盤事業の収益力強化と積極的な投資による新しい事業の成長を実現し、資本コストを上回るリターンの実現を図るとともに、持続的な企業価値の向上を目指しています。」
基盤事業でキャッシュを創出し成長事業へ投資すること、資本コストを上回るリターンを目指すことを再確認した。 - FY2019初出有価証券報告書
「自社で把握した資本コストを上回る投下資本利益率（ROIC）を指標として、全社でPDCAを回す具体的な仕組みの導入に向けて取り組んでおり、2019年度から社内トライアルを開始してまいります。」
ROE目標とは別に、資本コストを上回るROICを全社管理指標とし、2019年度から社内トライアルを開始する方針を初めて記載した。