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リコー(7752)・方針対処

持続的成長と企業価値増大に向けた資本構成管理

FY2016に初出。31回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。

31記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2017 – FY2018悪化FY2024 – FY20252016: 120162017: 120172018: 220182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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ネット有利子負債・自己資本効率指標による資本管理33社が書いているテーマ・逆風1社・追い風29社

リコーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。14社中3社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「ネット有利子負債は248,351百万円から225,055百万円、D/Eレシオは0.24から0.19となりました。」

    現金及び預金の増加と有利子負債の減少により、ネット有利子負債とD/Eレシオが前年度から低下した。
  2. FY2026-H1持分比率改善も借入増加有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ460億円増加し10,761億円となりました。親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末に比べ1.1ポイント増加し44.8%となりました。」

    親会社所有者帰属持分は460億円増加し、持分比率は43.7%から44.8%へ改善した。一方、社債及び借入金は281億円増加しており、資本構成の変化は一方向ではない。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「ネット有利子負債は242,756百万円から323,922百万円、D/Eレシオは0.23から0.31となりました。」

    借入増加等によりネット有利子負債とD/Eレシオが上昇し、資本構成上のレバレッジが前年度より悪化した。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ491億円減少し9,895億円となりました。株主資本比率は、前連結会計年度末に比べ2.5ポイント減少し42.9%となりました。」

    自己株式取得・消却、円高による換算差額の減少等により親会社所有者帰属持分と株主資本比率が低下し、株主資本比率は42.9%となった。
  5. FY2024悪化有価証券報告書

    「ネット有利子負債は205,173百万円から242,756百万円、D/Eレシオは0.22から0.23となりました。」

    現金残高の減少等によりネット有利子負債とD/Eレシオが前年度から上昇し、レバレッジがやや悪化した。
  6. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ563億円増加し9,879億円となりました。株主資本比率は44.7%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    円安による在外営業活動体の換算差額等により親会社所有者帰属持分が563億円増加し、株主資本比率は44.7%となった。会社は引き続き安全な水準と説明している。
  7. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ727億円増加し10,042億円となりました。株主資本比率は45.4%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    円安による在外営業活動体の換算差額等により親会社所有者帰属持分が増加し、株主資本比率は前年度末の43.3%から45.4%へ上昇した。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ537億円増加し9,853億円となりました。株主資本比率は44.5%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    円安による換算差額等により親会社所有者帰属持分が増加し、株主資本比率は前年度末の43.3%から44.5%へ上昇した。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「ネット有利子負債は62,157百万円から205,173百万円、D/Eレシオは0.07から0.22となりました。」

    PFU買収等に伴う借入調達により、ネット有利子負債とD/Eレシオが大きく上昇した。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ 173億円減少し 8,847億円となりました。株主資本比率は自己株式取得等の資本政策や新規借入の実施等により前連結会計年度末に比べ 5.3ポイント減少し 43.4%となりましたが、引き続き安全な水準を維持しています。」

    自己株式取得と新規借入の実施により、親会社所有者帰属持分は173億円減少し、株主資本比率は5.3ポイント低下して43.4%となった。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「株主資本比率は自己株式取得等の資本政策や新規借入の実施等により前連結会計年度末に比べ4.2ポイント減少し44.5%となりましたが、引き続き安全な水準を維持しています。」

    自己株式取得と新規借入により株主資本比率が48.7%から44.5%へ低下した。会社はなお安全な水準と説明している。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「株主資本比率は自己株式取得や新規借入の実施等、資本政策により前連結会計年度末に比べ 0.4ポイント減少し 48.3%となりましたが、引き続き安全な水準を維持しています。」

    自己株式取得や新規借入により株主資本比率は48.3%へ0.4ポイント低下した。一方で、会社は引き続き安全な水準と説明している。
  13. FY2022悪化有価証券報告書

    「ネット有利子負債は△40,429百万円から62,157百万円、D/Eレシオは△0.04から0.07となりました。」

    自己株式取得等による現金減少を背景に、ネット有利子負債はマイナスからプラスへ、D/Eレシオは△0.04から0.07へ変化した。
  14. FY2022-Q3自己株式取得による持分低下も安全水準を維持有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ700億円減少し8,502億円となりました。株主資本比率は48.3%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    自己株式取得等により親会社所有者帰属持分は700億円減少したが、株主資本比率48.3%で安全な水準を維持した。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ517億円減少し8,685億円となりました。株主資本比率は48.8%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    自己株式取得等により親会社所有者帰属持分は減少したが、株主資本比率48.8%で安全な水準を維持した。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ209億円減少し8,993億円となりました。株主資本比率は49.0%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    自己株式取得等により親会社所有者帰属持分は減少したが、株主資本比率49.0%で安全な水準を維持した。
  17. FY2021対処有価証券報告書

    「ネット有利子負債は△17,249百万円から△40,429百万円、D/Eレシオは△0.02から△0.04となりました。」

    現金が有利子負債を上回る状態が拡大し、ネット有利子負債とD/Eレシオがさらに低下した。
  18. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ224億円減少し8,978億円となりました。株主資本比率は48.6%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    COVID-19の影響等で親会社所有者帰属持分は減少したが、株主資本比率48.6%で安全な水準を維持した。
  19. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ244億円減少し8,959億円となりました。株主資本比率は48.8%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    COVID-19による損失等で親会社所有者帰属持分は減少したが、株主資本比率48.8%で安全な水準を維持した。
  20. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ238億円減少し8,965億円となりました。株主資本比率は49.2%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    親会社所有者帰属持分は減少した一方、リコーリースの連結除外等により株主資本比率は49.2%となり、安全な水準を維持した。
  21. FY2020対処有価証券報告書

    「ネット有利子負債は693,250百万円から△17,249百万円、D/Eレシオは0.74から△0.02となりました。」

    有利子負債と現金の関係が改善し、ネット有利子負債はマイナス、D/Eレシオは△0.02となった。
  22. FY2020-Q3資本増加と安全水準維持有価証券報告書

    「資本の部では、前連結会計年度末に比べ 131億円増加し 10,321億円となりました。在外活動営業体の換算差額の減少に伴いその他の資本の構成要素が減少したものの、四半期利益の増加により利益剰余金が増加しました。結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ 111億円増加し 9,436億円となりました。株主資本比率は 32.8%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    資本合計と親会社所有者帰属持分は前連結会計年度末から増加し、株主資本比率32.8%で安全な水準を維持した。
  23. FY2020-Q2資本減少も安全水準維持有価証券報告書

    「資本の部では、前連結会計年度末に比べ80億円減少し10,109億円となりました。四半期利益の増加により利益剰余金が増加したものの、在外活動営業体の換算差額の減少に伴いその他の資本の構成要素が減少しました。結果として親会社の所有者に帰属する持分は、前連結会計年度末に比べ86億円減少し9,239億円となりました。株主資本比率は32.4%と引き続き安全な水準を維持しています。」

    為替換算差額の減少等により資本合計と親会社所有者帰属持分は減少した一方、株主資本比率は32.4%で安全な水準を維持した。
  24. FY2019対処有価証券報告書

    「ネット有利子負債は721,265百万円から693,250百万円へ減少し、D/Eレシオは0.79から0.74へ低下しました。」

    現金残高の増加などによりネット有利子負債とD/Eレシオが前年度から低下し、資本構成上のレバレッジが改善した。
  25. FY2019-Q3資本合計の増加継続有価証券報告書

    「資本の部では、主に会計方針の変更による累積的影響や四半期利益等により利益剰余金が前連結会計年度末に比べ増加しました。結果として、資本合計は前連結会計年度末に比べ401億円増加し10,289億円となりました。」

    会計方針変更の累積的影響や四半期利益等により、資本合計が前連結会計年度末比401億円増加した。
  26. FY2019-Q2資本合計の増加有価証券報告書

    「資本の部では、主に会計方針の変更による累積的影響や四半期利益等により利益剰余金が前連結会計年度末に比べ増加しました。結果として、資本合計は前連結会計年度末に比べ 584億円増加し 10,471億円となりました。」

    会計方針の変更による累積的影響や四半期利益等を背景に、資本合計が前連結会計年度末比584億円増加した。
  27. FY2018悪化有価証券報告書

    「ネット有利子負債は724,652百万円から721,265百万円へ減少した一方、親会社の所有者に帰属する持分合計は1,042,106百万円から909,565百万円へ減少し、D/Eレシオは0.70から0.79へ上昇しました。」

    ネット有利子負債は微減したが、親会社持分の減少によりD/Eレシオが0.70から0.79へ上昇し、レバレッジが悪化した。
  28. FY2017悪化有価証券報告書

    「有利子負債から現金及び現金同等物を控除したネット有利子負債及び親会社の所有者に帰属する持分、D/Eレシオを管理対象としており、各数値は以下のとおりです。」

    ネット有利子負債は6,842億円から7,247億円、D/Eレシオは0.63から0.70へ上昇し、資本構成上のレバレッジが悪化した。
  29. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの資本管理は、当社グループの持続的な成長と企業価値増大を実現するため、事業発展に充分な資金を確保できる堅固な財務体質維持と効率的な資本構成の両立を方針としております。」

    ネット有利子負債、親会社所有者帰属持分、D/Eレシオを管理対象としている。
一緒に動いた変遷

「為替レート変動による業績・資産負債への影響」は、この変遷が動いた31回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1098777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1為替レート変動による業績・資産負債への影響10回
  3. 2連結配当性向30%から50%の範囲での安定的な増配9回
  4. 3基盤事業の収益改善8回
  5. 4IoT・AI・データ基盤によるオフィスと現場の価値創出7回
  6. 5部品・原材料の価格上昇、品質問題、供給不足7回
  7. 6日本・米国・欧州・中国等の景気変動リスク7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
リコーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-12の自己株式で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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