新たな事業の成長と加速
FY2016に初出。25回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-05-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
- 2026-05-12前進業績予想の修正
「その他の売上高は、前連結会計年度に比べ 20.3％増加し 431億円となりました。カメラ事業がRICOH GRシリーズを中心に好調な販売が継続し、増収増益となりました。」
新規・成長事業を含むその他の売上高が増加し、カメラ事業の増収増益が続いた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その他の売上高は、前中間連結会計期間に比べ12.9％増加し189億円となりました。カメラ事業が新製品の貢献により好調で、増収増益となりました。」
新規・成長事業を含むその他の売上高が前年同期比12.9％増加し、カメラ事業では新製品の貢献による増収増益が続いた。 - FY2025前進有価証券報告書
「その他の売上高は、前連結会計年度に比べ36.2％増加し358億円となりました（為替影響を除くと32.9％の増加）。カメラ関連事業が新製品の貢献等により好調で増収増益となりました。」
新規・成長事業を含むその他の売上高が36.2％増加し、カメラ関連事業が新製品の貢献により増収増益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その他の売上高は、前中間連結会計期間に比べ36.2％増加し168億円となりました。カメラ事業が新製品の貢献により好調で、増収増益となりました。」
新規・成長事業を含むその他の売上高が前年同期比36.2％増加し、カメラ事業では新製品の貢献により増収増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「その他の売上高は、前連結会計年度に比べ21.0％増加し263億円となりました（為替影響を除くと17.2％の増加）。カメラ事業が好調で、増収増益となりました。」
新規・成長事業を含むその他の売上高が21.0％増加し、カメラ事業の増収増益が示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「その他の売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ19.5％増加し191億円となりました。カメラ事業が堅調に推移し売上が増加しました。新規事業創出のための先行投資により、その他全体の営業損益は77億円（損失）となりましたが、前第３四半期連結累計期間に比べ10億円改善しました。」
その他の売上高が前年同期比19.5％増加し、カメラ事業が増収となった。新規事業創出に伴う先行投資は継続したが、営業損失は前年同期比10億円改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その他の売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ20.5％増加し123億円となりました。カメラ事業が堅調に推移している他、創薬支援事業において治験薬製造受託サービスが着実に成長しております。」
新規・成長事業では、その他の売上高が20.5％増加し、カメラ事業と創薬支援の治験薬製造受託サービスの成長が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「PFUの買収等により売上高が増加しました。また、創薬支援事業ではElixirgen Scientific Inc.への追加投資を実施、社会インフラの点検サービスでは実証実験や案件開拓等の事業化に向けた活動推進等、新規事業の創出に取り組んでいます。」
PFU買収、創薬支援への追加投資、社会インフラ点検の案件開拓など、新規・成長事業の展開を具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その他の売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ 329.6％増加し 647億円となりました（為替影響を除くと 322.2％の増加）。業務用スキャナで世界No.1のシェアを持ち、国内においてはクラウド構築やマネージドセキュリティサービスも展開するPFUの買収等により売上が増加しました。また社会インフラの点検サービスでは事業拡大に向けた活動を着実に進展させ、加えて、創薬支援事業の強化のためElixirgen Scientific Inc.への追加投資を行う等、新規事業創出を進めております。」
PFU買収等によりその他の売上高が前年同期比329.6％増加した。社会インフラ点検サービスの拡大活動と、Elixirgen Scientificへの追加投資も継続した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「またRICOH360のクラウドサービスや社会インフラの点検サービスでは事業拡大に向けた活動を着実に進展させ、加えて、創薬支援事業の強化のためElixirgen Scientific Inc.への追加投資を行う等、新規事業創出を進めております。」
RICOH360、社会インフラ点検、創薬支援の各領域で事業拡大・追加投資を進め、新規事業創出の取り組みを具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「社内カンパニー制導入に伴い当連結会計年度より採用しております新事業セグメントであるデジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズのすべての事業セグメントで増収となりました。」
新事業セグメントの4事業すべてで増収が続いた。デジタルサービス6.8％、デジタルプロダクツ6.9％、グラフィックコミュニケーションズ17.7％、インダストリアルソリューションズ1.8％の増収となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「社内カンパニー制導入に伴い当連結会計年度より採用しております新事業セグメントであるデジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズのすべての事業セグメントで増収となりました。」
新たな成長事業を含む4つの新事業セグメントすべてで増収となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この他、商用印刷事業、産業印刷事業など多くの事業で活動が回復しており、社内カンパニー制導入に伴い当連結会計年度より採用しております新事業セグメントであるデジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズのすべての事業セグメントで大幅な増収となりました。」
新たな成長事業について、商用印刷・産業印刷の活動回復に加え、主要4セグメントすべてで大幅な増収となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「オフィスサービス分野の売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ10.0％減少し3,582億円となりました（為替影響を除くと9.8％の減少）。国内では、リモートワーク需要等を取り込んだアプリケーションが好調を維持し、欧州におけるITサービス等の売上が拡大したものの、国内で前連結会計年度のIT機器需要が一巡したことに加え、米州を中心にサイトクローズによりBPS（ビジネスプロセスサービス）が減収となりました。」
成長領域として拡大してきたオフィスサービスは、一部のアプリケーションや欧州ITサービスが伸長したものの、全体では10.0％減収となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「オフィスサービス分野の売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ15.2％減少し2,246億円となりました（為替影響を除くと14.9％の減少）。」
成長領域として拡大してきたオフィスサービスは、リモートワーク関連アプリケーション等の一部が好調だったものの、全体では減収・減益となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「オフィスサービス分野の売上高は、前第１四半期連結累計期間に比べ8.7％減少し1,033億円となりました。国内では、リモートワーク需要等を取り込んだアプリケーションは好調を維持し、欧州におけるITサービス等の売上が拡大したものの、国内で前連結会計年度のIT機器需要が一巡したことに加え、米州を中心にサイトクローズによりBPS（ビジネスプロセスサービス）が減収となりました。」
新たな成長領域として拡大してきたオフィスサービスは、リモートワーク関連の一部アプリケーションが好調だったものの、全体では8.7％減収、営業利益23.5％減益となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「オフィスサービス分野の売上高は、前連結会計年度に比べ 18.2％増加し 5,689億円となりました。国内では、Windows10移行需要に伴うパソコン販売やITシステム導入・サポートソリューションに加えて業種業務別ソリューションパッケージが大きく伸長しました。」
成長領域のオフィスサービスで、IT機器、ソフトウエア、サービスを組み合わせたパッケージ販売が拡大し、売上高と利益が大きく伸長した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「オフィスサービス分野の売上高は、前第３四半期連結累計期間に比べ 17.1％増加し 4,086億円となりました（為替影響を除くと 19.2％の増加）。国内では、Windows10移行需要に伴うPC販売や、導入・サポートソリューション、また働き方改革等に貢献する業種業務ソリューションパッケージの販売が好調に推移しました。」
成長領域の一つであるオフィスサービス分野で、PC販売、導入・サポートソリューション、業種業務ソリューションパッケージ等が伸長し、売上高が17.1％増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「オフィスサービス分野の売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ16.9％増加し2,705億円となりました（為替影響を除くと18.7％の増加）。国内及び欧州・中東・アフリカで業種業務ソリューションやITサービス等が伸長しました。」
新たな成長領域の一つであるオフィスサービス分野で、業種業務ソリューションやITサービス等の伸長により売上高が16.9％増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社の100％連結子会社であるRICOH EUROPE HOLDINGS PLCは、デジタルビジネスの拡大に向けて、企業のドキュメント管理やワークフローの自動化を支援するクラウド型・オンプレミス型CSP(Contents Service Platform)を開発・販売するDocuWare GmbHの全株式を2019年８月５日に取得し、同社を連結子会社としました。」
デジタルビジネスの拡大に向け、ドキュメント管理・ワークフロー自動化を支援するDocuWare GmbHを全株式取得により連結子会社化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「「リコー挑戦」で定めた３つの成長戦略は、2018年度から本格的な実行フェーズに進み、事業拡大に向けた取り組みを実施しました。」
成長戦略0・1・2が本格的な実行フェーズに移行し、オフィスサービス、産業印刷、サーマル、その他の成長領域で事業拡大を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、上記三つの成長戦略に加えて、体動や呼吸などの生体情報を高精度にモニタリングできるベットセンサーシステム、てんかんや認知症などの早期発見を可能にする脳磁計などを、社会課題の解決に貢献しつつ、リコーグループをさらに飛躍させる新しい事業と位置付けて強化してまいります。」
成長・新規事業について、ベッドセンサーシステムと脳磁計を新しい事業として強化する位置付けを具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「さらには、2016年４月に横河電機株式会社から脳磁計事業を譲り受け、ヘルスケア分野へ参入いたしました。同じく2016年４月に「リコー環境事業開発センター」を静岡県御殿場市に開所し、環境事業の創出・拡大に取り組みました。」
ヘルスケア分野への参入と環境事業開発センターの開所を、新たな事業の柱の構築に向けた具体的な進展として記載した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、カメラ事業では全天球カメラやデジタル一眼レフカメラの製品ラインナップを強化しました。」
新たな事業の一つであるカメラ事業で、全天球カメラおよびデジタル一眼レフカメラの製品ラインナップ強化を記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「(2) 新たな事業の成長と加速 成長・新規事業においては狙いの市場に投資を集中し確実に事業の成長を実現します。」
狙いの市場への投資集中を通じて成長を実現する方針を記録。