リコー（7752）・リスク再定義
急速な技術変化・短い製品ライフサイクルへの対応
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
急速な技術革新への対応遅延による既存サービスの陳腐化・競争力低下と投資負担リスク459社が書いているテーマ・逆風471社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている194社のうち14社を表示しています。上の文は194社すべてから計算しています。このテーマの471件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、長期的な競争力強化及び価値創出を目的として、生成AIやデジタルツインなどの先端技術の導入・活用に向けた投資を継続的に実施するよう取り組んでおります。」
技術変化への対応リスクが、生成AI・デジタルツインの導入に伴う投資負担、データ・AI・ITガバナンス、情報漏洩やAI倫理リスクを含む先端技術活用リスクとして再整理された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「デジタルサービスの会社として、マーケットイン型/オープンイノベーション型のR&Dプロセスにシフトできないことにより、技術投資における投資利益率の向上を実現できないリスクがあります。」
技術変化への対応リスクを、デジタルサービス会社に適したマーケットイン型・オープンイノベーション型R&Dへの移行とAIのELSI対応を含むリスクとして再整理した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループでは社内カンパニー制を導入しておりますが、顧客・市場の理解促進の一方で、技術開発の分散により技術投資効率低下及び中長期的市場への技術対応能力の低下のリスクがあります。またAI応用等でのELSI対応力不足での企業信頼失墜・事業機会損失発生のリスクもあります。」
技術変化への対応を、社内カンパニー制による技術開発分散リスクとAI応用等の技術倫理リスクを含む「先端技術の強化」として再整理した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「近年の急速な技術進化、革新への適切な対応は、当社グループの製品・サービスの競争力の源泉であります。」
技術変化への対応を、社内カンパニー制に伴う個別最適・技術者配置・情報共有のリスクも含む重点経営リスクとして再整理し、CTO・CDIO、先端技術研究所、デジタル戦略部による全社的な資源配分を示した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「技術変化への対応（重点戦略リスク）」
急速な技術変化への対応を、製品ライフサイクルの一般的なリスクから、成長戦略に直結する重点戦略リスクとして整理し、イノベーション本部とCTOによる資源配分の仕組みを示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「この分野における技術の変化は急激であり、また製品のライフ・サイクルは非常に短くなっております。この分野で競争力を維持するために、当社グループは研究開発活動に多くの経営資源及び資金を投入しております。」
新製品開発の複雑性・不確実性と、技術変化への対応失敗による成長・収益性低下をリスクとして記載。