2020年とその先を見据えた顧客価値・環境対応企業への変革
FY2016に初出。27回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-05-26。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「注力している領域は、働く人をタスクから解放するプロセスオートメーション、創造性を高めるワークプレイスエクスペリエンス、ワークプレイスの基盤となる環境を構築するITサービス、の3つです。」
21次中経のもと、プロセスオートメーション、ワークプレイスエクスペリエンス、ITサービスの3領域を注力領域とし、ワークプレイスサービスプロバイダーを目指す方向を再確認した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが注力している領域は、働く人を単純作業から解放するプロセスオートメーション、創造性を高めるワークプレイスエクスペリエンス、そしてワークプレイスの基盤となる環境を構築するITサービスの3つです。この注力領域において、グローバルの顧客基盤や顧客の課題把握力・提案力に優れた販売・サービス体制、そして魅力的な自社IP*といった強みを活かしながら、変容するワークプレイスにおいて一貫したサービスをグローバルに提供する「ワークプレイスサービスプロバイダー」を目指します。」
デジタルサービス会社への変革について、プロセスオートメーション、ワークプレイスエクスペリエンス、ITサービスの3領域と、グローバルなワークプレイスサービスプロバイダーを目指す方向を再確認した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループが注力している領域は、働く人を単純作業から解放するビジネスプロセスオートメーション、創造性を高めるコミュニケーションサービス、ワークプレイスの基盤となる環境を構築するITサービスの3つです。」
デジタルサービス会社への変革を、ビジネスプロセスオートメーション、コミュニケーションサービス、ITサービスの3領域に具体化し、グローバルなワークプレイスサービスプロバイダーを目指す姿として示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの使命と目指す姿である「“はたらく”に歓びを」の実現に向けて、中長期目標として「はたらく人の創造力を支え、ワークプレイスを変えるサービスを提供するデジタルサービスの会社」となることを目指しております。デジタルサービスを提供するワークプレイスについて、複合機の販売を中心としたオフィス領域から現場・社会へと拡大すると同時に、それぞれのワークプレイス(オフィス・現場・社会)におけるお客様価値を拡げ、デジタルサービスの会社への変革を進めます。」
第21次中期経営戦略のもと、「“はたらく”に歓びを」を起点とするデジタルサービス会社への変革と、対象ワークプレイスをオフィスから現場・社会へ広げる方向を再確認した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの使命と目指す姿である「“はたらく”に歓びを」の実現に向けて、中長期目標として「はたらく人の創造力を支え、ワークプレイスを変えるサービスを提供するデジタルサービスの会社」となることを目指しております。デジタルサービスを提供するワークプレイスについて、複合機の販売を中心としたオフィス領域から現場・社会へと拡大すると同時に、それぞれのワークプレイス(オフィス・現場・社会)におけるお客様価値を拡げ、デジタルサービスの会社への変革を進めます。」
第21次中期経営戦略の開始後も、「“はたらく”に歓びを」を起点とするデジタルサービス会社への変革と、対象ワークプレイスをオフィスから現場・社会へ広げる方向を再確認した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「三愛精神を根底とし、お客様の“はたらく”に寄り添い、“はたらく”を歓びに変えるお手伝いをする会社になるという姿勢をより明確にするため、2023年4月1日に企業理念であるリコーウェイを改定しました。「“はたらく”に歓びを」を新たに「使命と目指す姿」と定め、“はたらく”に寄り添い変革を起こし続けることで、人ならではの創造力の発揮を支え、持続可能な未来の社会をつくることを目指します。」
従来のデジタルサービス会社への変革という方向性を、「“はたらく”に歓びを」という改定後のリコーウェイの使命・目指す姿に再整理した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第20次中期経営計画(以下、20次中計)期間の2年間で「“はたらく”の生産性を革新するデジタルサービスの会社への変革」の実現を目指しております。20次中計の最終年度となる当連結会計年度は、2021年4月より移行した社内カンパニー制のもと、各ビジネスユニットの自律的な事業運営を進め、それぞれの市場で起こる変化に迅速に対応しながら、体質強化に向けた取り組みを加速しています。デジタルサービスの会社を支える人材育成や、基幹システムの刷新等にも取り組み、変革に全社一丸となってデジタルサービスの成長を実現してまいります。」
20次中計最終年度において、社内カンパニー制下の自律運営、体質強化、人材育成、基幹システム刷新、デジタルサービス成長を継続する方針を再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、第20次中期経営計画(以下、20次中計)期間の2年間で「“はたらく”の生産性を革新するデジタルサービスの会社への変革」の実現を目指しております。20次中計の最終年度となる当連結会計年度は、2021年4月より移行した社内カンパニー制のもと、各ビジネスユニットの自律的な事業運営を進め、それぞれの市場で起こる変化に迅速に対応しながら、体質強化に向けた取り組みを加速していきます。デジタルサービスの会社を支える人材育成や、基幹システムの刷新等にも取り組み、変革に全社一丸となってデジタルサービスの成長を実現してまいります。」
20次中計最終年度において、社内カンパニー制下の自律運営、体質強化、人材育成、基幹システム刷新、デジタルサービス成長を一体で進める方針を再確認した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、第20次中期経営計画(以下、20次中計)期間の2年間で「“はたらく”の生産性を革新するデジタルサービスの会社への変革」の実現を目指しております。」
20次中計の2年間でデジタルサービス会社へ変革する全社目標を再確認した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、2025年に「はたらく場をつなぎ、はたらく人の創造力を支えるデジタルサービスの会社」となることを目指しています。」
2025年のデジタルサービス会社への変革を再確認し、2022年度ROE7%、2025年度10%超を継続的に創出する経営体質を目指す財務面の展望も示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度からスタートした第20次中期経営計画(以下、20次中計)期間の2年間で「“はたらく”の生産性を革新するデジタルサービスの会社への変革」の実現を目指しています。」
20次中計の2年間でデジタルサービス会社へ変革する全社方針を再確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度からスタートした第20次中期経営計画(以下、20次中計)期間の2年間で「“はたらく”の生産性を革新するデジタルサービスの会社への変革」の実現を目指しています。当連結会計年度は、オフィスプリンティング事業及び商用印刷事業の新型コロナウイルス感染症による事業影響からの回復に加えて、開発・生産、サービス体制の最適化などの体質強化をさらに進めつつ、20次中計の目標達成に向けて成長に舵を切り、オフィスサービスを中心としたデジタルサービスの成長と資本収益性向上を実現することで企業価値の向上を図っていきます。」
20次中計の2年間でデジタルサービス会社へ転換する方針、COVID-19影響からの回復、体質強化、デジタルサービス成長、資本収益性向上を引き続き掲げた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、オフィスプリンティング事業及び商用印刷事業の新型コロナウイルス感染症による事業影響からの回復に加えて、開発・生産、サービス体制の最適化などの体質強化をさらに進めつつ、20次中計の目標達成に向けて成長に舵を切り、オフィスサービスを中心としたデジタルサービスの成長と資本収益性向上を実現することで企業価値の向上を図っていきます。」
20次中計に基づくデジタルサービス会社への変革、COVID-19影響からの回復、体質強化、資本収益性向上という枠組みを当年度の開始後も再確認した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は2025年には、「はたらく場をつなぎ、はたらく人の創造力を支えるデジタルサービスの会社」となることを目指しています。」
従来の危機対応・変革加速の枠組みを、第20次中期経営計画と2025年のデジタルサービス会社への転換という中長期展望へ再整理した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症(以下、COVID-19)の世界的な拡大の中でスタートした当連結会計年度を「危機対応」と「変革加速」の1年と位置付け、①業績変動に備えた手元流動性の確保、②財務安定性の向上、そして③アフターコロナを見据えた変革加速を進めております。」
COVID-19下で、危機対応、流動性確保、財務安定性向上、アフターコロナの変革加速という枠組みを引き続き掲げた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症(以下、COVID-19)の世界的な拡大の中でスタートした当連結会計年度を「危機対応」と「変革加速」の1年と位置付け、①業績変動に備えた手元流動性の確保、②財務安定性の向上、そして③アフターコロナを見据えた変革加速を進めております。」
COVID-19下で危機対応、流動性確保、財務安定性向上、アフターコロナの変革加速を進める枠組みを再確認した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症(以下、COVID-19)の世界的な拡大の中でスタートした当連結会計年度を「危機対応」と「変革加速」の1年と位置付け、①業績変動に備えた手元流動性の確保、②財務安定性の向上、そして③アフターコロナを見据えた変革加速を進めております。」
COVID-19下で、従来の変革方針を危機対応、流動性確保、財務安定性向上、アフターコロナの変革加速として引き続き展開している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2021年度からスタートする第20次中期経営計画(以下、20次中計)は、19次中計で作り上げてきた成長への足掛かりを飛躍へつなげていくものと考えておりました。しかしながら、当連結会計年度末からの新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響を踏まえ、当面の危機対応に注力することに加えて、中長期的な事業環境がこれまでの想定とは大きく変わっていくことを前提として、当社の変革をこれまで以上に加速していく必要があると考えています。」
従来の成長・変革の流れを、第20次中計「リコー飛躍」と新型コロナウイルス感染症を前提とした危機対応・変革加速へ再整理した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第19次中期経営計画の最終年度となる当連結会計年度は、成長戦略「リコー挑戦」の2年目として、引き続き、基盤事業の収益力強化と成長事業の拡大を進め、2020年度からの「リコー飛躍」に向けて成長戦略の実行、資本収益性の向上、そして、コーポレート・ガバナンス改革を推進しております。」
第19次中期経営計画の最終年度として、基盤事業の収益力強化、成長事業拡大、2020年度からの「リコー飛躍」、資本収益性向上、ガバナンス改革を引き続き掲げた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第19次中期経営計画の最終年度となる当連結会計年度は、成長戦略「リコー挑戦」の2年目として、引き続き、基盤事業の収益力強化と成長事業の拡大を進め、2020年度からの「リコー飛躍」に向けて成長戦略の実行、資本収益性の向上、そして、コーポレート・ガバナンス改革を推進しております。」
第19次中期経営計画の最終年度として、基盤事業の収益力強化、成長事業の拡大、2020年度からの「リコー飛躍」に向けた成長戦略・資本収益性・ガバナンス改革を引き続き掲げた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「第19次中期経営計画の最終年度となる当連結会計年度は、成長戦略「リコー挑戦」の2年目として、引き続き、基盤事業の収益力強化と成長事業の拡大を進め、2020年度からの「リコー飛躍」に向けて成長戦略の実行、資本収益性の向上、そして、コーポレート・ガバナンス改革を推進しております。」
第19次中期経営計画の最終年度として、「リコー挑戦」の実行、基盤事業の収益力強化、成長事業拡大、2020年度からの「リコー飛躍」に向けた資本収益性・ガバナンス改革を引き続き掲げた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「19次中計の最終年度となる2019年度は、「リコー挑戦」の2年目として、引き続き、基盤事業の収益力強化と成長事業の拡大を進め、2020年度からの「リコー飛躍」に向けて成長戦略の実行、資本収益性の向上、そして、コーポレート・ガバナンス改革を推進してまいります。」
2020年度からの次段階を「リコー飛躍」と位置づけ、成長戦略、資本収益性、コーポレート・ガバナンス改革を次の変革軸として再整理した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「第19次中期経営計画の二年目となる2018年度は、成長戦略「リコー挑戦」を大きく前進させる一年として、オフィスプリンティング事業の収益力強化とともに、新たな柱となる事業の拡大に邁進してまいります。そして、2020年度から「飛躍」を掲げ、持続的な成長とさらなる発展を確実なものにしてまいります。」
従来の2020年とその先を見据えた目指す姿が、「リコー再起動」「リコー挑戦」を経て、2020年度からの「飛躍」へと段階的に再整理された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この結果を真摯に捉えて、2017年度からスタートする第19次中期経営計画を策定しました。」
2020年とその先を見据えた目指す姿、および「事業戦略・経営システム・体質改造の三位一体での変革」は、第18次中期経営計画の総括として引き続き記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「2020年とその先の未来を見据えた目指す姿を、「お客様の期待を超えた、 安心・快適・便利 を提供しライフスタイルの変革を支援する、環境にやさしい会社」と定めました。この目指す姿に向けて「事業戦略・経営システム・体質改造の三位一体での変革」を継続しています。」
2020年を時間軸とする目指す姿と、事業戦略・経営システム・体質改造を一体で進める枠組みを初めての状態として記録。