優秀な人材の確保・育成・雇用維持
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「特に、将来の経営人材の計画的な育成、及びデジタルサービスの競争力を支える高度な技術人材（デジタル・AI等）の確保・育成・リスキリングが十分に進まない場合、事業ポートフォリオの変革や新たな価値創出が停滞し、結果として、当社グループの業績や中長期的な成長に悪影響を及ぼすリスクがあります。」
人材リスクを、従来の確保・育成難から、経営人材、デジタル・AI技術人材、リスキリング及び人材ポートフォリオ変革の不足リスクとして具体化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度では98％の社員が、プロセスDX人材のブロンズ認定を完了しています。」
デジタルサービス転換を担う人材について、プロセスDX人材のブロンズ認定を98％まで進め、育成・再配置の基盤を拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「「デジタル研修履修率」に関しましては、当連結会計年度は前述の価値創造モデルにおける戦略要素の一つである、「プロセスDXと高い生産性」に焦点を当て、全社員のプロセスDX人材の社内認定制度取得を目指し、最終的に99.5％の社員が、プロセスDX人材のブロンズ認定を完了しました。」
デジタルサービス転換を担う人材について、全社員のプロセスDX人材育成を進め、99.5％がブロンズ認定を完了した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループがデジタルサービスの会社への事業変革を成し遂げ、中長期的に成長を続けることは、人材に大きく依存し、高度専門性の獲得や事業戦略に即した人的資源の再配置を継続して行わなければ、当社グループの業績、成長に悪影響を及ぼすリスクがあります。」
人材リスクを、デジタルサービス転換に必要な高度専門性の獲得と事業戦略に沿った人的資源再配置のリスクとして再整理した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、人材の確保・育成を“重点経営(戦略)リスク”と位置づけ、次のとおり対策を進めております。」
デジタルサービス転換を担う経営人材・DX人材の確保と育成を重点経営リスクとして再確認し、ジョブ型人事制度や全社員のデジタルスキル向上を対策として示した。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年４月には、国内３万人の社員のデジタル資質の可視化を行い、育成支援を開始しました。」
デジタルサービス会社への転換に向け、国内3万人の社員を対象としたデジタル資質の可視化と育成支援を開始した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「少子高齢化に伴う労働人口の不足、AI、IoTなど需要の高い特定分野の獲得競争が激しくなるなど、計画通りの人材確保を進める難しさが年々増しており、当社グループでは、人材の確保、育成を“重点戦略リスク”と位置づけ重点化した活動を展開しております。」
人材確保・育成の難しさが年々増していると記載し、重点戦略リスクとして採用、育成、ワークライフバランス、幹部育成を強化する方針を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの中長期的な成長は従業員個々人の力量に大きく依存するため、適切な時期に優秀な人材を確保し雇用を維持することが必須であると認識しております。」
人材確保・育成を継続している一方、計画未達や流出を成長・業績リスクとして記載。