のれん・固定資産の減損リスク
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度において、主にオフィスサービス分野及びその他分野（創薬支援事業）にかかるのれん及び無形資産等について、減損損失を認識しました。」
減損損失は前年度の20億31百万円から当年度の135億83百万円へ増加した。欧州の基幹システム統合に伴うソフトウェア減損や、創薬支援事業ののれん減損が発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度において、重要な減損損失は計上しておりません。」
のれん・固定資産の減損損失は前年度の286億66百万円から当年度1,068百万円へ大幅に減少し、重要な減損損失は計上されなかった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度において、商用印刷分野の販売以外の共通機能グループにかかる開発資産及びのれんを含む資産について減損損失を認識しました。」
商用印刷分野を中心に開発資産・のれん等の減損損失286億66百万円を計上し、COVID-19による収益実現時期の遅延と工場用途変更が減損として顕在化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失は、当第３四半期連結累計期間の要約四半期連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」に 7,745百万円、「のれんの減損」に 2,641百万円含まれております。」
商用印刷事業について、COVID-19による顧客の投資意欲低下と収益実現時期の遅延を踏まえ、のれん・有形固定資産・無形資産等について合計103億86百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2業績回復想定を2021年度へ変更有価証券報告書
「前連結会計年度の連結財務諸表においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う影響の収束時期等について複数の仮定をおき、主として2020年度第３四半期から業績が回復することを想定すると共に2021年度から業績回復する可能性も考慮していましたが、感染者数の再拡大に伴って活動制限を実施する国も出始めるなど、回復の速度は当初想定より鈍化しています。こうした状況から、当第２四半期の要約四半期連結財務諸表においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う影響の長期化を鑑み、主として2021年度から業績回復することを想定しております。この変更におけるのれん及び固定資産の減損テストや繰延税金資産の回収可能性の評価に重要な影響はありません。」
感染者数の再拡大を踏まえ、業績回復の主な想定時期を2020年度第3四半期から2021年度へ変更した。ただし、のれん・固定資産の減損テスト等への重要な影響はないと記載した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度において、その他分野、産業印刷分野及びオフィスサービス分野にかかる有形固定資産、のれん及び無形資産の一部について、想定された収益が見込めなくなったため、減損損失を認識しました。」
のれん・固定資産の減損リスクが実際に発生し、当年度に減損損失922百万円を認識した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度において、産業印刷分野及びその他分野にかかる有形固定資産、のれん及び無形資産の一部について、想定された収益が見込めなくなったため、減損損失を認識しました。」
産業印刷分野のAnaJet社関連のれん等を含む減損損失19億27百万円、その他分野535百万円を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループは、企業買収の際に生じたのれん、事業用の様々な有形固定資産及び無形資産を計上しております。これらの資産については、今後の業績計画との乖離等によって、期待されるキャッシュ・フローが生み出せない場合、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。なお、当連結会計年度において、資産の減損損失として1,759億円を計上いたしました。」
買収等に伴うのれん・固定資産の減損リスクを独立項目として記載し、当年度に1,759億円の減損損失として実際に発生した。