収益性・財務健全性KPIによる経営管理
FY2017に初出。20回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
キヤノンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「これらの結果、株主資本比率は、前連結会計年度末から2.3ポイント減少し54.6％となりました。」
株主資本比率は前年度末の56.9％から54.6％へ2.3ポイント低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度では、運転資金の増加に伴い長期借入金が増加しました。その結果、当連結会計年度における短期借入金、短期オペレーティングリース負債、長期借入金、及び長期オペレーティングリース負債の総額は、前連結会計年度末の6,635億円から2,827億円増加し9,462億円となり、有利子負債依存度（総資産に対する有利子負債の割合）は15.4％と前連結会計年度の11.5％から3.9％増加しました。」
有利子負債依存度は11.5％から15.4％へ上昇し、株主資本比率も58.6％から56.9％へ低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「これらの結果、株主資本比率は、前連結会計年度末から4.8ポイント減少し53.8％となりました。」
株主資本比率は2024年末の58.6％から53.8％へ4.8ポイント低下した。配当・2度の自己株式取得、円高による為替換算調整額の減少、運転資本に伴う負債増加が影響した。 - FY2024減損影響によるROE・株主資本比率低下有価証券報告書
「2024年は前年比3.4ポイントの悪化となる4.8％となりましたが、メディカルビジネスユニットでののれんの減損損失の影響を除くと、前年比1.2ポイントの改善となる9.4％となりました。」
ROEはのれん減損の影響を含め4.8％へ低下したが、調整後は9.4％となった。株主資本比率も61.9％から58.6％へ低下し、KPIの見方が減損影響を含む実績と調整後実績に分かれた。 - FY2024-H1株主資本比率58.7％への低下有価証券報告書
「これらの結果、株主資本比率は、前連結会計年度末から3.2ポイント低下し58.7％となりました。」
株主資本比率は2023年末の61.9％から58.7％へ3.2ポイント低下した。 - FY2024-Q1株主資本比率59.7％への低下有価証券報告書
「これらの結果、株主資本比率は、前連結会計年度末から2.2ポイント低下し59.7％となりました。」
株主資本比率は2023年末の61.9％から59.7％へ2.2ポイント低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「株主資本比率は、増益による利益剰余金の増加や、円安によるその他の包括利益累計額の増加等のため純資産が増加したことなどにより、当連結会計年度は61.9％と前連結会計年度の61.1％から0.8％増加いたしました。」
株主資本比率は61.1％から61.9％へ改善し、ROEも8.1％から8.2％へ上昇した。2025年度ROE10％以上などのKPI達成に向けた実績進展を示している。 - FY2023-Q3株主資本比率58.6％へ低下有価証券報告書
「これらの結果、株主資本比率は、前連結会計年度末から2.5ポイント低下し58.6％となりましたが、引き続き財務健全性は高い水準となりました。」
株主資本比率は前年度末の61.1％から58.6％へ2.5ポイント低下したが、会社は引き続き財務健全性は高い水準と説明している。 - FY2023-Q2株主資本比率59.3％へ低下有価証券報告書
「これらの結果、株主資本比率は、前連結会計年度末から1.8ポイント低下し59.3％となりましたが、引き続き財務健全性は高い水準となりました。」
株主資本比率は2022年末の61.1％から59.3％へ1.8ポイント低下したが、会社は財務健全性を引き続き高い水準と説明している。 - FY2023-Q1株主資本比率59.8％へ低下有価証券報告書
「これらの結果、株主資本比率は、前連結会計年度末から1.3ポイント低下し59.8％となりましたが、引き続き財務健全性は高い水準となりました。」
株主資本比率は2022年末の61.1％から59.8％へ1.3ポイント低下したが、会社は引き続き高い財務健全性を維持していると説明している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「業績の回復により2022年の時点で株主資本比率が61.1％と、今５カ年計画の目標である60％に達したため、2025年の目標を65％以上に引き上げました。」
財務健全性KPIとして株主資本比率が60％目標に到達し、2025年目標を65％以上へ引き上げた。 - FY2022-Q3株主資本比率58.9％へ低下有価証券報告書
「これらの結果、株主資本比率は、前連結会計年度末から1.6ポイント低下しましたが58.9％となり、引き続き高い水準となりました。」
株主資本比率は前年度末の60.5％から58.9％へ1.6ポイント低下したが、会社は引き続き高い水準と説明している。財務KPIの水準に変化が生じた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「株主資本比率は、前連結会計年度末から0.3ポイント上昇し60.8％となり、引き続き60％台を維持し、財務健全性は高い水準となりました。」
株主資本比率60.8％、60％台の維持を財務健全性の指標として示し、キャッシュ・フロー経営および財務KPI重視の方針を再確認した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社はキャッシュ・フロー経営にも重点を置いております。以下の指標は、経営者が重要だと捉えているキャッシュ・フロー経営に関連したKPIです。」
売上高、利益率、研究開発費比率、在庫回転日数、有利子負債依存度、株主資本比率等を経営KPIとして継続的に開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の事業経営に用いられる主要業績評価指標（Key Performance Indicators。以下「KPI」という。）は以下のとおりであります。」
売上高、利益率、研究開発費比率、在庫回転日数、有利子負債依存度、株主資本比率等を経営KPIとして継続的に開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の事業経営に用いられる主要業績評価指標（Key Performance Indicators。以下「KPI」という。）は以下のとおりであります。」
売上高、利益率、研究開発費比率、在庫回転日数、有利子負債依存度、株主資本比率等を経営KPIとして継続的に開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、真のグローバル・エクセレント・カンパニーを目指し邁進しておりますが、経営において重点を置いている指標の１つに収益が挙げられます。」
売上高、利益率、研究開発費比率、在庫回転日数、有利子負債依存度、株主資本比率等を経営KPIとして用いる方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社の事業経営に用いられる主要業績評価指標（Key Performance Indicators。以下「KPI」という。）は以下のとおりであります。」
売上高、売上高総利益率、営業利益率、売上高研究開発費比率、たな卸資産回転日数、有利子負債依存度、株主資本比率などを、収益性・キャッシュフロー・財務安全性を測る経営指標として体系的に開示している。