売上・需要予測および在庫管理リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち24回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
キヤノンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における総資産は、現金及び現金同等物の増加や棚卸資産の積み増しなどにより、前連結会計年度末から2,431億円増の６兆3,782億円となりました。」
棚卸資産の積み増しにより総資産が前年度末から2,431億円増加し、棚卸資産残高も8,404億4,500万円から9,614億6,800万円へ増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、63日、65日となりました。円安による外貨建て資産の増加影響があったものの、在庫管理強化の徹底により在庫金額は減少し、売上高も前年比で増収となったことで在庫回転日数は減少しました。」
在庫管理を強化し、在庫回転日数は65日から63日へ改善した。仕掛品の適正化により棚卸資産も減少した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における総資産は、売掛債権の減少等はありましたが、現金及び現金同等物の増加や棚卸資産の積み増しなどにより、前連結会計年度末から2,038億円増の５兆9,700億円となりました。」
棚卸資産は前年度末の8,418億3,600万円から8,794億5,900万円へ増加し、運転資本増加の一因となった。営業キャッシュ・フローも前年同期比831億円減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、65日、66日となりました。」
在庫回転日数は前期の66日から65日へ改善した。積送品の増加はあったものの、増収により需要予測・在庫管理面の指標は改善した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「棚卸資産は、積送品や下期の販売に向けた仕掛品在庫により増加しました。」
棚卸資産は2023年末の7,968億8,100万円から9,124億7,700万円へ増加し、積送品および下期販売に向けた仕掛品在庫の増加が示された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産は、第２四半期以降の販売に向けた在庫の増加等により増加しました。」
棚卸資産は2023年末の7,968億8,100万円から8,948億7,400万円へ増加し、第2四半期以降の販売に向けた在庫積み増しが示された。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、66日、69日となりました。在庫回転日数減少の主な要因は、前連結会計年度末に保持していた世界的な半導体不足や国際物流逼迫対応のための電子部品や原材料・重要部品などの安全在庫等を徹底的に見直し、主に販売会社の製品在庫を削減したことなどによるものであります。」
安全在庫や販売会社の製品在庫を見直し、在庫回転日数は69日から66日へ改善した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「棚卸資産は、顧客都合による納期後ろ倒しや第４四半期の拡販に向けた在庫の積み増しにより増加しました。」
棚卸資産は前年度末の8,083億1,200万円から9,138億7,200万円へ増加した。顧客都合による納期後ろ倒しと第4四半期の拡販準備が在庫増加要因となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産は、一部キーパーツの納入遅延や下期の増産に向けた仕掛品在庫により増加しました。」
棚卸資産は2022年末の8,083億1,200万円から8,981億2,600万円へ増加し、一部キーパーツの納入遅延と下期増産に向けた仕掛品在庫の増加が要因となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産は、第２四半期以降の販売に向けた在庫の増加や円安の影響等により増加しました。」
棚卸資産は2022年末の8,083億1,200万円から8,588億3,200万円へ増加し、第2四半期以降の販売に向けた在庫積み増しと円安の影響が示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、69日、66日となりました。在庫回転日数増加の主な要因は、世界的な半導体部品の不足や国際物流の需給逼迫が深刻化する中で、電子部品や原材料、重要部品を厚めに確保するなど、安全在庫確保に努めた結果として、工場の仕掛品や販売会社の製品在庫が増加したことによるものであります。」
安全在庫確保により仕掛品・製品在庫が増加し、在庫回転日数は66日から69日へ悪化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「棚卸資産は、第４四半期連結会計期間の商戦期に向けて主要製品の在庫水準を高めにしたことにより増加しました。」
棚卸資産は前年度末の6,505億6,800万円から8,838億9,700万円へ増加した。第4四半期の商戦期に向けた主要製品の積み増しにより、在庫・運転資金リスクがさらに拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産は、半導体部品不足や物流逼迫を背景にキーパーツと主要製品の在庫水準を高めにしたことにより増加しました。」
棚卸資産は前年度末の6,505億6,800万円から7,981億3,600万円へ増加した。供給制約に備えたキーパーツ・主要製品の在庫積み増しにより、在庫・運転資金リスクが拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産は、半導体部品不足や物流逼迫を背景にキーパーツと主要製品の在庫水準を高めにしたことと円安の影響により増加しました。」
棚卸資産は前年度末の6,505億6,800万円から7,332億1,100万円へ増加した。供給制約への対応としてキーパーツ・主要製品の在庫を高めたことが在庫増加要因となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、66日、60日となりました。」
在庫回転日数は60日から66日へ悪化した。感染再拡大・半導体不足による供給不足への挽回生産により、仕掛品や輸送中製品在庫が増加した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「2020年12月31日及び2021年９月30日現在におけるたな卸資産は、以下のとおりであります。 製品 352,513 383,598 仕掛品 160,696 201,119 原材料 49,598 51,587 562,807 636,304」
たな卸資産残高は2020年末の5,628億700万円から2021年9月末の6,363億400万円へ増加した。製品・仕掛品・原材料のいずれも増加している。 - FY2021-Q2たな卸資産増加・仕掛品積み上がり有価証券報告書
「製品 352,513 346,312 仕掛品 160,696 194,664 原材料 49,598 48,149 562,807 589,125」
たな卸資産残高は2020年末の5,628億700万円から2021年6月末の5,891億2,500万円へ増加した。製品・原材料は減少した一方、仕掛品が1,606億9,600万円から1,946億6,400万円へ増加した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「2020年12月31日及び2021年３月31日現在におけるたな卸資産は、以下のとおりであります。 製品 352,513 369,396 仕掛品 160,696 178,848 原材料 49,598 47,662 562,807 595,906」
たな卸資産残高は2020年末の5,628億700万円から2021年3月末の5,959億600万円へ増加した。製品・仕掛品が増加する一方、原材料は減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、60日、59日となりました。」
在庫回転日数は59日から60日へ悪化した。売上が大きく減少する中で在庫を219億円削減したものの、回転日数は同水準にとどまった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「たな卸資産 584,756 617,610」
たな卸資産残高は2019年末の5,847億5,600万円から2020年9月末の6,176億1,000万円へ増加し、前回開示時点からも在庫水準が上昇した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「たな卸資産 584,756 603,738」
たな卸資産残高は2019年末の5,847億5,600万円から2020年6月末の6,037億3,800万円へ増加した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「たな卸資産 584,756 600,641」
たな卸資産残高は2019年末の5,847億5,600万円から2020年3月末の6,006億4,100万円へ増加した。需要減少や生産・販売への影響が示される中で、在庫水準が上昇している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、59日、56日となりました。在庫回転日数増加の主な要因は売上の減少であります。」
在庫回転日数は前期の56日から59日へ悪化し、売上減少が主因と説明している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「たな卸資産 611,281 634,292」
たな卸資産残高は2018年末の6,112億8,100万円から2019年9月末の6,342億9,200万円へ増加し、2019年6月末の6,310億6,300万円からも増加した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「たな卸資産 611,281 631,063」
たな卸資産残高は2018年末の6,112億8,100万円から2019年6月末の6,310億6,300万円へ増加した。販売需要の減少が示される中、在庫水準の上昇が続いている。 - FY2019-Q1たな卸資産残高増加有価証券報告書
「たな卸資産 611,281 650,891」
たな卸資産残高は2018年末の6,112億8,100万円から2019年3月末の6,508億9,100万円へ増加した。販売需要の減少が示される中で、在庫水準の変化が開示されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、56日、49日となりました。」
在庫回転日数が49日から56日へ悪化し、売上減少に伴う在庫水準の上昇もキャッシュ・フローの減少要因となった。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社の在庫回転日数は、当連結会計年度、前連結会計年度末時点でそれぞれ、49日、59日となりました。」
在庫回転日数が59日から49日へ短縮し、在庫圧縮とサプライチェーン管理の面で改善が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「結果として不均衡な売上パターンは、当社の短期の需要予測を困難にし、在庫管理や物流システムに負担をかける結果となります。当社の供給が実際の需要を超過する場合、過剰在庫となり、それにより値下げや資金効率の低下を引き起こし、収益の減少につながる可能性があります。」
季節性や需要の不確実性により、過剰在庫・値下げ・資金効率低下、または供給不足による機会損失が生じる可能性を挙げている。