プリント環境の変化による事務機需要減少リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
キヤノンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「オフィス向け複合機は、米国で企業の投資抑制が続いたことに加え、欧州でも中東情勢の影響により低迷するなど、市況は弱含みました。インクジェットプリンターの市場は縮小傾向が続いていますが、大容量インクタンクモデルは堅調に推移しました。レーザープリンターも企業の投資抑制を中心とした市場縮小が続きました。」
企業の投資抑制に加え、欧州では中東情勢の影響もあり、オフィス向け複合機の市況が弱含んだ。インクジェット・レーザープリンターの需要縮小も続いている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「レーザープリンターは欧州や中国を中心に市場の縮小が続きました。」
前期にOEM先の在庫調整一巡による堅調さが示された後、欧州・中国の市場縮小と企業投資抑制が再び明示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「レーザープリンターは中国を中心に市場縮小が続いており、企業の投資抑制による影響を受けました。」
前回示されたOEM先の在庫調整一巡によるレーザープリンターの堅調さから、今回は中国市場の縮小と企業の投資抑制が明示され、プリント需要減少リスクが再び強まった。 - FY2024-H1レーザープリンター需要の回復とインクジェット需要減少の併存有価証券報告書
「インクジェットプリンターは在宅需要の減少が続きました。レーザープリンターは企業の投資抑制の動きが続いたものの、当社はOEM先での在庫調整が一巡したこともあり、堅調に推移しました。」
インクジェットプリンターでは在宅需要の減少が続いた一方、レーザープリンターは企業の投資抑制が続く中でもOEM先の在庫調整一巡により堅調となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「インクジェットプリンターは在宅需要の減少により販売台数は前年同四半期連結累計期間を下回りました。レーザープリンターは、企業の投資抑制が影響し販売台数は前年同四半期連結累計期間を下回りました。」
在宅需要の減少と企業の投資抑制により、インクジェットプリンターとレーザープリンターの販売台数が前年同期を下回る状況を継続して示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「インクジェットプリンターは、在宅需要の落ち着きにより、高水準であった前年同四半期連結累計期間の販売台数を下回りました。レーザープリンターは、企業の投資抑制により販売台数は前年同四半期連結累計期間を下回りました。」
在宅需要の一巡と企業の投資抑制により、インクジェットプリンターとレーザープリンターの販売台数が前年同期を下回る状況を継続して示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「インクジェットプリンターは在宅需要の一巡、レーザープリンターは企業の投資抑制により需要が伸び悩みました。」
在宅勤務・在宅学習需要の一巡と企業の投資抑制により、インクジェットプリンターとレーザープリンターの需要が伸び悩む状況を継続して示している。 - FY2022オフィス需要回復と在宅需要一巡の併存有価証券報告書
「サービスと消耗品については、オフィス出社人数の回復に伴い前期から緩やかに増加しました。レーザープリンターとインクジェットプリンターは、前期のコロナ禍による生産活動の停滞から回復し、販売台数は前期を大きく上回りましたが、消耗品は在宅需要が一巡したことにより前期を下回りました。」
オフィス出社人数の回復によりサービス・消耗品は一部回復したが、レーザープリンター・インクジェットプリンターの消耗品は在宅需要一巡により減少し、プリント環境変化の影響が製品別に分化した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「サービスと消耗品については、オフィス稼働率の回復に伴い、顧客のプリントボリュームが増加し増収となりました。」
オフィス稼働率の回復により顧客のプリントボリュームが増加し、サービス・消耗品売上が増収となった。プリント機会減少リスクは前年度からさらに低減した。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、オフィスへの出勤者が徐々に増加するのに伴い、サービスと消耗品の売上も緩やかに回復しました。」
オフィス出勤者の増加に伴ってサービス・消耗品売上が回復し、プリント環境の変化による需要減少リスクはさらに低減した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「一方で、オフィス出勤者が徐々に増加するに伴って、サービスと消耗品の売上は緩やかに回復しました。」
オフィス出勤者の増加に伴い、サービス・消耗品売上が回復した。プリント環境変化による需要減少リスクは前四半期からさらに低減している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、オフィスの稼働率が回復に向かった結果、サービスと消耗品の売上も増加しました。」
オフィス稼働率の回復により顧客のプリントボリュームが上向き、サービス・消耗品の売上が増加した。前四半期まで続いていたプリント環境変化による需要減少リスクは一部低減した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、オフィスの稼働率が徐々に回復に向かったものの、顧客のプリントボリュームは停滞し、オフィス向け複合機を中心にサービスと消耗品の売上は減少しました。」
オフィス稼働率は回復したものの、プリントボリュームの停滞とサービス・消耗品売上の減少が続いている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの影響により続いたオフィス閉鎖が解除され、企業活動が再開した後のプリントボリュームが緩やかな回復にとどまり、サービスと消耗品の売上が減少しました。」
オフィス再開後もプリントボリュームの回復が緩やかで、サービス・消耗品売上の減少が年度実績に表れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、企業活動再開後のプリントボリュームが緩やかな回復にとどまり、サービスと消耗品の売上が減少しました。」
企業活動再開後もプリントボリュームの回復は緩やかで、サービス・消耗品売上の減少としてプリント環境変化の影響が続いている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、オフィス閉鎖が続いた影響などにより顧客のプリントボリュームが低下し、サービスと消耗品の売上が減少しました。」
オフィス閉鎖の継続により顧客のプリントボリュームが低下し、サービス・消耗品売上の減少としてリスクが実際に表れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「オフィスにおけるワークフローのデジタル化が進むことで、顧客のプリント機会の減少をもたらす可能性があります。こうした市場動向に対応した製品やサービスを当社が提供できない場合、当社の経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
プリント機会減少の要因として、ワークフローのデジタル化と対応製品・サービス提供の必要性を継続して示している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、オフィスにおけるワークフローのデジタル化が進むことで、顧客のプリント機会の減少をもたらす可能性があります。こうした市場動向に対応した製品やサービスを当社が提供できない場合、当社の経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
マネージドプリントサービスやタブレット普及に加え、オフィスワークフローのデジタル化を新たな需要減少要因として明示し、対応製品・サービス提供の必要性を加えている。 - FY2016初出有価証券報告書
「マネージドプリントサービスの導入が進められてきており、それによって事務機のプリント枚数が減少していく可能性があります。また、タブレットPCの普及が、顧客のプリント機会の減少をもたらす可能性があります。」
顧客のコスト削減・環境保護を背景としたマネージドプリントサービスやタブレット普及が、プリント枚数・機会を減少させる可能性を示している。