新型コロナウイルス感染症によるサプライチェーン・需要への影響
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
- FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、プロジェクター需要は、教育用、ホームユースを中心に回復しましたが、その生産は、半導体などの供給制約の影響を受けました。こうした中で、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの販売は増加しました。」
感染症の影響や供給制約は残るものの、プロジェクター需要が回復し、主要光学製品の販売が増加したと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「2022年３月期は新型コロナウィルス感染症の影響はあるものの、プロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの需要は2021年３月期の売上水準よりも増加するものと考えております。当第２四半期連結累計期間において、反射鏡とフライアイレンズの売上高は、いずれも前年同期比で増加しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は残るとしつつ、プロジェクター用反射鏡とフライアイレンズの需要・売上高が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2022年３月期は新型コロナウィルス感染症の影響はあるものの、プロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの需要は2021年３月期の売上水準よりも増加するものと考えております。」
新型コロナウイルス感染症の影響はなお存在すると記載している一方、プロジェクター用反射鏡・フライアイレンズの需要は前期水準を上回る見込みとしている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、プロジェクター需要は、フラットパネルディスプレイの価格低下の影響に加えて、新型コロナウイルス感染拡大による、世界各国での経済活動の制限、イベントの延期・中止などの影響で落ち込み、これにより、当社グループの反射鏡及びフライアイレンズへの需要は減少しました。」
新型コロナウイルス感染症による世界各国の経済活動制限やイベント延期・中止が、プロジェクター需要と反射鏡・フライアイレンズ需要の減少として実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、プロジェクター需要は、フラットパネルディスプレイの価格低下の影響に加えて、新型コロナウイルス感染拡大による、企業の休業、学校の休校、イベントの中止などの影響で落ち込み、これにより、当社グループの反射鏡及びフライアイレンズへの需要は減少しました。」
前年度にリスクとして記載した新型コロナウイルス感染症について、企業の休業、学校の休校、イベント中止などを通じたプロジェクター需要の落ち込みと、同社製品への需要減少が実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大による当社グループへの影響につきましては、サプライチェーンの混乱に起因する出荷の停滞、最終製品の販売低迷に伴う当社グループ製の部品への需要減少などのリスクが見込まれます。」
COVID-19による出荷停滞、部品需要減少、財政状態・業績への重大な影響可能性を、独立したリスクとして初めて明示している。