プロジェクター市場および光学事業への依存
FY2016に初出。37回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07再掲決算
「当第１四半期連結累計期間において、プロジェクター需要は世界的に低迷し、中でもビジネス用途は縮小傾向が継続しております。」
プロジェクター需要の世界的低迷とビジネス用途の縮小傾向が継続している。一方、フライアイレンズは販売数量が増加し、反射鏡は横ばいとなった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの主要な報告セグメントは光学事業であり、2026年３月期連結売上高の44％を占めております。光学事業は、プロジェクター用反射鏡及びプロジェクター内部に装着されるフライアイレンズ等の製造及び販売を行っております。」
光学事業の売上高構成比は前期の43％から44％へ上昇した。プロジェクター需要は世界的に低迷し、反射鏡・フライアイレンズの販売数量も減少している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「プロジェクター需要は、中国を中心として世界的に低迷し、当社グループのフライアイレンズは売上高が減少しましたが、反射鏡に関しましては、サプライヤー数及びその供給能力が減少傾向にあることなどにより、売上高が増加しました。」
プロジェクター需要の世界的な低迷が継続する中、フライアイレンズは減収となった一方、反射鏡はサプライヤー数・供給能力の減少等により増収となった。依存リスクは製品別に異なる形で実績に現れている。 - FY2025-H1需要低調・製品別分化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、プロジェクター需要は、中国、欧米など世界全体として低調で、当社グループのプロジェクター用反射鏡は、売上高が減少しました。その一方で、フライアイレンズは、販売商品構成における高単価品が増加したこと及びプロジェクターメーカー各社の部品在庫水準の正常化が一段落したことにより売上高は増加しました。」
プロジェクター需要は世界全体で低調とされ、反射鏡の売上高は減少した一方、フライアイレンズは高単価品の増加と部品在庫水準の正常化が一段落したことにより増収となった。光学事業への依存リスクは、製品別に異なる動きとして現れている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの主要な報告セグメントは光学事業であり、2024年３月期連結売上高の43％を占めております。」
光学事業の売上高構成比は前期の47％から43％へ低下した。光学事業への依存は残るが、売上集中度は低下した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、世界的な物流混乱の解消と中国のゼロコロナ政策終了による部品在庫水準の正常化がプロジェクターメーカー各社で進み、また、それは概ね収束したものの、同時に、プロジェクター需要が、中国市場を中心に弱含みに推移し、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの販売は減少しました。」
部品在庫水準の正常化が概ね収束する一方、中国市場を中心としたプロジェクター需要の弱含みにより、反射鏡及びフライアイレンズの販売が減少した。光学事業依存リスクが販売減少として引き続き顕在化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、プロジェクター需要が、ホーム向け、オフィス向けなどで弱含みの下、世界的な物流混乱の解消と中国のゼロコロナ政策終了による部品在庫水準の正常化がプロジェクターメーカー各社で継続していたため、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの販売は減少しました。」
プロジェクター需要がホーム向け・オフィス向けなどで弱含みとなり、部品在庫水準の正常化も継続した結果、主要光学製品の販売が減少した。光学事業依存リスクが再び販売減少として顕在化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、プロジェクター需要は、教育用を中心に堅調でしたが、世界的な物流混乱の解消と中国のゼロコロナ政策終了による部品在庫水準の正常化の動きがプロジェクターメーカー各社で継続しているため、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの販売は減少しました。 プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比12.3%減少し、売上高は17.6%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で29.6%減少し、売上高は37.6%減少いたしました。」
プロジェクター需要自体は教育用を中心に堅調だったが、物流混乱解消後の部品在庫正常化の反動により、反射鏡とフライアイレンズの販売数量・売上高がともに減少した。光学事業依存リスクが製品別の減収として再び顕在化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの主要な報告セグメントは光学事業であり、2023年３月期連結売上高の47％を占めております。」
光学事業の売上高構成比は前期の45％から47％へ上昇した。加えて、反射鏡は販売数量26.3％減・売上高23.7％減、フライアイレンズは販売数量28.7％増・売上高24.6％増となり、製品別の影響の分化も続いている。 - FY2023-Q3フライアイ増収・反射鏡減収の継続有価証券報告書
「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比13.8%減少し、売上高は7.9%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で23.0%増加し、売上高は20.6%増加いたしました。」
教育用を中心にプロジェクター需要は堅調だったが、反射鏡は販売数量・売上高とも減少し、フライアイレンズは増加した。光学事業依存リスクが製品別に分化して現れている。 - FY2023-Q2フライアイ増収・反射鏡減収有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間での反射鏡の販売は、国際物流の混乱を背景としたプロジェクターメーカーの部品調達前倒しが2022年３月期第4四半期に進んだことの反動で減少しました。」
教育用を中心にプロジェクター需要は堅調だったが、フライアイレンズは販売数量29.9％増・売上高29.7％増となる一方、反射鏡は販売数量21.3％減・売上高14.4％減となり、製品別に需要の影響が分化した。 - FY2023-Q1製品別需要の分化・反射鏡減収有価証券報告書
「プロジェクター需要は、教育用を中心に堅調であり、当社グループのフライアイレンズの販売は増加しました。当第１四半期連結累計期間での反射鏡の販売は、国際物流の混乱を背景としたプロジェクターメーカーの部品調達前倒しが2022年３月期第4四半期に進んだことの反動で減少しました。」「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比45.9%減少し、売上高は37.9%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で29.6%増加し、売上高は39.3%増加いたしました。」
プロジェクター需要は教育用を中心に堅調だったが、反射鏡は販売数量・売上高とも大幅に減少し、フライアイレンズは増加した。光学事業依存リスクの影響は製品別に分かれて現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの主要な報告セグメントは光学事業であり、2022年３月期連結売上高の45％を占めております。」
光学事業の売上高構成比は、2019年3月期の58％から45％へ低下している。光学事業中心の構造は残るが、売上集中度は過年度より低下した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「プロジェクター需要は、教育用、ホームユースを中心に回復しましたが、その生産は、半導体などの供給制約の影響を受けました。こうした中で、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの販売は増加しました。」
プロジェクター需要の回復により、主要光学製品の販売は増加した。光学事業依存リスクの影響は緩和方向にある一方、半導体などの供給制約による生産影響が併記されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、プロジェクター需要は、教育用、ホームユースを中心に回復しましたが、その生産は、半導体などの供給制約の影響を受けました。こうした中で、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの販売は増加しました。」「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比75.5%増加し、売上高は70.5%増加いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で31.8%増加し、売上高は24.0%増加いたしました。」
プロジェクター需要の回復により、反射鏡とフライアイレンズの販売数量・売上高がいずれも前年同期比で増加した。光学事業依存リスクの影響は当四半期において緩和した一方、生産は供給制約の影響を受けた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「プロジェクター需要は、教育用、ホームユースを中心に堅調であり、新型コロナウイルス感染拡大による影響を大きく受けた前年同期と比べて、大幅に回復いたしました。これにより、当社グループの反射鏡及びフライアイレンズへの需要は増加しました。」
プロジェクター需要が前年同期から大幅に回復し、反射鏡とフライアイレンズの需要も増加した。反射鏡は販売数量64.1％増・売上高56.9％増、フライアイレンズは販売数量21.4％増・売上高18.2％増となり、依存リスクの影響は当四半期において緩和した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比で49.1%減少し、売上高は52.5%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で46.4%減少し、売上高は42.1%減少いたしました。」
プロジェクター需要の低迷により、主要光学製品の販売数量と売上高が大幅に減少した。光学事業への依存リスクの影響が第3四半期累計でさらに数値化されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比53.1%減少し、売上高は54.1%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で53.8%減少し、売上高は47.6%減少いたしました。」
プロジェクター需要の落ち込みにより、主要光学製品の販売数量と売上高が大幅に減少した。光学事業への依存リスクの影響が第2四半期累計でさらに数値化されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、プロジェクター需要は、フラットパネルディスプレイの価格低下の影響に加えて、新型コロナウイルス感染拡大による、企業の休業、学校の休校、イベントの中止などの影響で落ち込み、これにより、当社グループの反射鏡及びフライアイレンズへの需要は減少しました。」「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比24.2%減少し、売上高は29.4%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で36.4%減少し、売上高は34.9%減少いたしました。」
プロジェクター需要の落ち込みにより、反射鏡とフライアイレンズの販売数量・売上高がともに大幅に減少した。光学事業依存リスクの影響が新型コロナウイルス感染拡大下で数値化されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前期比で9.7%減少し、売上高は10.0%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前期比で20.8%減少し、売上高は22.6%減少いたしました。」
主要光学製品の販売数量・売上高がともに減少し、プロジェクター市場及び光学事業への依存による影響が通期でも数値化された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のプロジェクターの需要は、欧米、中国、インドなどでのボリュームゾーンの商品が減少しており、当社グループの反射鏡及びフライアイレンズへの需要は減少しました。 プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比で14.0%減少し、売上高は12.2%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で24.5%減少し、売上高は24.9%減少いたしました。」
欧米、中国、インドなどでボリュームゾーン商品の需要が減少し、反射鏡とフライアイレンズの販売数量・売上高がともに前年同期比で減少した。光学事業依存リスクの影響が数値で続けて顕在化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比15.4%減少し、売上高は13.7%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で27.7%減少し、売上高は26.5%減少いたしました。」
前年同期にワールドカップ需要増があった反動もある中、反射鏡とフライアイレンズの販売数量・売上高がともに減少し、プロジェクター市場および光学事業への依存リスクの影響が数値で続けて顕在化している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比34.0%減少し、売上高は29.8%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で41.2%減少し、売上高は34.1%減少いたしました。」
プロジェクター需要の前年同期比減少を背景に、反射鏡とフライアイレンズの販売数量・売上高がともに大幅に減少し、光学事業依存リスクの影響が数値で顕在化している。比較対象にはワールドカップ開催に伴う前年の需要増が含まれる。ナンバー化された悪化である。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの主要な報告セグメントは光学事業であり、2019年3月期連結売上高の58％を占めております。」
光学事業の売上高構成比が前期の65％から58％へ低下した。一方、プロジェクター用反射鏡・フライアイレンズの需要は2018年10月以降弱含みと記載され、依存リスクは残っている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「プロジェクターの需要は、堅調に推移しておりますが、当社グループの反射鏡およびフライアイレンズへの需要は、平成30年10月以降、サッカーワールドカップ需要の反動などにより弱含みとなっております。」
プロジェクター市場全体は堅調である一方、ワールドカップ需要の反動などにより、当社の主要光学製品への需要が平成30年10月以降弱含みとなったと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「プロジェクターの需要は、サッカーワールドカップ開催などもあり堅調に推移しており、当社グループの反射鏡およびフライアイレンズへの需要は増加しました。」
プロジェクター需要は堅調で主要光学製品への需要も増加したとする一方、光学事業への依存構造自体について新たな変更は記載されていない。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「プロジェクターの需要は、サッカーワールドカップ開催などもあり堅調に推移しており、当社グループの反射鏡およびフライアイレンズへの需要は増加しました。」
プロジェクター需要が堅調に推移し、反射鏡及びフライアイレンズへの需要が増加したと記載している。一方、光学事業への依存構造自体は継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの主要な報告セグメントは光学事業であり、平成30年3月期連結売上高の65％を占めております。」
光学事業の売上高構成比は前期の69％から65％へ低下したが、引き続き光学事業を中心に展開する方針を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「プロジェクターの需要は、おおむね横ばいで推移しておりますが、プロジェクターメーカーと製品開発段階から協業に取り組むことなどにより、顧客内シェアを高めることで当社グループの反射鏡及びフライアイレンズの販売は増加しました。」
プロジェクター需要はおおむね横ばいであり、光学事業への依存構造は続いている一方、協業と顧客内シェア向上により主要製品の販売増加を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「プロジェクターの需要は、おおむね横ばいで推移しておりますが、前年度の熊本地震によるプロジェクター製造サプライチェーンへの影響がなくなり、当社グループの反射鏡およびフライアイレンズへの需要は増加しました。」
プロジェクター需要はおおむね横ばいで、反射鏡・フライアイレンズへの需要は増加した。一方、光学事業への依存という構造は変わっていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの主要な報告セグメントは光学事業であり、平成29年3月期連結売上高の69％を占めております。光学事業は、プロジェクター用反射鏡及びプロジェクター内部に装着されるフライアイレンズ等の製造及び販売を行っております。」
光学事業への依存は売上高の69％として引き続き大きいが、熊本地震による需要低迷は平成28年9月ごろまでで、その後は需要回復を記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「プロジェクターへの需要は、日本では堅調でありましたが、南米で景気低迷が継続していることの影響、欧州を中心とした教育関係需要の低迷などにより全体としては低調であり、これに加えて、平成28年４月以降に発生した熊本地震によるプロジェクター製造サプライチェーンへの影響が平成28年９月ごろまで続いたことで、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズへの需要は減少いたしました。」
南米・欧州の需要低迷と熊本地震の影響が続き、プロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズへの需要減少が第3四半期にも発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「プロジェクターへの需要は、日本では堅調でありましたが、南米で景気低迷が継続していることの影響、欧州を中心とした教育関係需要の低迷、北米での小売店段階での在庫調整などにより全体としては低調であり、これに加えて、プロジェクター製造のサプライチェーンが、今年４月以降に発生した熊本地震の影響を受けたことから、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズへの需要は減少いたしました。」
南米・欧州・北米の需要低迷と熊本地震の影響により、プロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズへの需要減少が続いたと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「南米で景気低迷が継続していることの影響、欧州を中心とした教育関係需要の低迷などにより、プロジェクターへの需要が低調であり、これに加えて、プロジェクター製造のサプライチェーンが、今年４月以降に発生している熊本地震の影響を受けたことから、当社グループのプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズへの需要は減少いたしました。プロジェクター用反射鏡は、販売数量が前年同期比31.0%減少し、売上高は27.5%減少いたしました。フライアイレンズは、販売数量が前年同期比で17.4%減少し、売上高は20.7%減少いたしました。」
プロジェクター需要低迷と主要光学製品の販売数量・売上高減少が当四半期の実績として発生し、光学事業依存リスクが顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「セグメントの業績は、売上高において光学事業への依存度が高水準となっております。光学事業では、主にプロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの製造販売を行っており、当社グループの業績は、プロジェクター用反射鏡及びフライアイレンズの製造販売状況及びプロジェクター市場の推移の影響を受けます。」
光学事業は平成27年3月期連結売上高の76％を占めると記載され、当期にはプロジェクター需要減少と連結売上高12.7％減を経験している。