固定資産の減損・売却損リスク
FY2017に初出。21回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「放熱基板製造設備で生産される窒化アルミニウム放熱基板について、発光デバイス(レーザーダイオード、LED)向けの量産認定を受けましたが、その他の用途については、顧客での量産認定に遅れが生じ、販売が想定を下回りました。このため、放熱基板製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしております。」
放熱基板製造設備について、その他用途の顧客量産認定の遅れと販売未達が発生し、31,821千円の減損損失を計上した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「固定資産除却損 1,089 0」
固定資産除却損は前年中間連結会計期間の1,089千円から当中間連結会計期間は0となり、当該期間の固定資産関連損失は計上されていない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「固定資産除却損 1,089」
当中間連結会計期間の固定資産除却損は1,089千円で、前年同期の24千円から増加した。一方、前期に計上されたフリット生産設備の減損損失は当中間連結会計期間には計上されていない。固定資産関連損失は残るが、減損損失の発生は確認されない。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失 10,644」
前期は減損損失がなかったが、当期はフリット生産設備について10,644千円の減損損失を計上した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2022年４月１日 至 2023年３月31日) 該当事項はありません。」
前期に237,946千円の減損損失を計上した一方、当連結会計年度の減損損失は計上されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「減損損失237,946千円」
当期の減損損失は237,946千円となり、前期の130,961千円から増加した。JAPAN 3D DEVICESののれん233,001千円等について減損損失が発生している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「こうした、プロジェクター市場縮小による反射鏡及びフライアイレンズの受注低迷を鑑みて、有形固定資産について将来の回収可能性を検討した結果、回収可能価額まで減損し、減損損失130百万円を計上しました。」
プロジェクター市場縮小と受注低迷を受け、有形固定資産について130百万円の減損損失を計上した。固定資産の減損リスクが大きな金額で顕在化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「固定資産除却損 1,535 2,679 固定資産売却損 - 392」
固定資産除却損が前年同期の1,535千円から2,679千円へ増加し、固定資産売却損392千円も計上された。固定資産に関する損失が引き続き発生し、前年同期比で増加している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損 - 2,416 固定資産売却損 - 392 減損損失 - -」
当第1四半期に固定資産除却損2,416千円と固定資産売却損392千円を計上した。減損損失は計上されていないが、固定資産に関する損失が発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「減損損失 54,860」
フリット生産設備について54,860千円の減損損失を計上し、前期の減損損失9,295千円から増加した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「固定資産除却損 42,659 1,872 減損損失 9,295 -」
当第3四半期累計期間の固定資産除却損は1,872千円と前年同期の42,659千円から減少し、減損損失は計上されなかった。固定資産に関する損失は前年同期より縮小している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「固定資産除却損 40,808 1,535 減損損失 9,295 -」
固定資産除却損は前年同期の40,808千円から1,535千円へ減少し、減損損失は計上されなかった。固定資産に関する損失は残るものの、前年同期に比べ縮小している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損 42,659 減損損失 9,295」
当期に固定資産除却損42,659千円と減損損失9,295千円を計上し、固定資産に関する損失が実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損 42,659 固定資産売却損 - 減損損失 9,295」
当第3四半期累計期間に固定資産除却損42,659千円と減損損失9,295千円を計上しており、固定資産に関する損失が引き続き実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 固定資産除却損 1,603 40,808 固定資産売却損 2,192 - 減損損失 - 9,295 特別損失合計 3,795 50,104」
当第2四半期累計期間に固定資産除却損40,808千円と減損損失9,295千円を計上し、固定資産に関する損失が実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産除却損 37 33,508」
溶融炉の生産停止に伴い、当四半期に固定資産除却損33,508千円を計上した。固定資産の除却に伴う損失が実際に発生している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、当社グループが推進中の事業収支が何らかの理由により悪化した場合、或いは事業資産を売却した場合等には、固定資産の減損又は売却損の計上が必要となり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
多額の固定資産を保有することに伴う減損・売却損リスクを再掲している。当期の減損損失は計上されていない。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産売却損 - 2,192」
当第1四半期に固定資産売却損2百万円を計上し、固定資産の売却に伴う損失が実際に発生している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後、当社グループが推進中の事業収支が何らかの理由により悪化した場合、或いは事業資産を売却した場合等には、固定資産の減損又は売却損の計上が必要となり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
固定資産の減損リスクを新たに明示している。当期には今後の生産予定がない自動車用ガラス生産設備について10,530千円の減損損失を計上している。