平成29年度から平成32年度までの中期経営計画
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-06-26。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-06-26前進経営計画
「当社は、2026 年 5 月 15 日公表「中期経営計画策定に関するお知らせ」で公表した新中期経営計画 GROWTH28 (2027 年 3 月期～2029 年 3 月期)について、本日開催の取締役会で設備投資計画の一部前倒しを決議いたしましたのでお知らせいたします。」
GROWTH28について、計画期間中の設備投資計画を変更し、ガラス偏光子の生産能力増強を前倒しする実行段階の進展を示した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社の企業価値・株主共同の利益の向上を図り、AIデータセンター市場の急拡大に伴い、急速に高まる製品需要に対応した生産能力拡大投資等を行うことで、これら成長分野へ事業ポートフォリオを可及的速やかに転換するために、当社グループは、2027年３月期から2029年３月期までの中期経営計画(以下「GROWTH28」といいます。)を策定しております。」
従来次期計画として言及されていたGROWTH28について、2027年3月期から2029年3月期までの正式な中期経営計画として具体化し、AIデータセンター市場へのポートフォリオ転換を中心に据えた。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社の企業価値・株主共同の利益の向上を図り、ICTの急速な進歩・応用拡大、世界的な環境、健康への取組みをはじめとする世の中の変化に対応するために、当社グループは、2023年度から2025年度までの中期経営計画(以下「GROWTH25」といいます。)を策定しております。」
中期経営計画を2023年度から2025年度のGROWTH25として整理し、2026年度から2028年度のGROWTH28を次の再成長フェーズとして位置づけている。事業ポートフォリオの革新、成長投資、3技術の再進化を新たな計画の柱としている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年度から2025年度までの中期経営計画を2022年４月に策定いたしました。ここで定めた基本方針の概要は、以下の通りです。」
従来の2019年度から2021年度までの計画から、2022年度から2025年度までの計画へ更新された。売上構造転換、高精度・複雑形状製品、複合化・モジュール化、環境変化対応、協業、コストアップ対応、営業利益率目標を柱としている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社の企業価値・株主共同の利益の向上を図るために、当社グループは、2019年度から2021年度までの中期経営計画を2018年11月に策定いたしました。ここで定めた基本方針の概要は、１) バランスの取れた事業構造の構築 ２) 高精度化・複雑立体形状化する製品需要への対応 ３) 複合化製品による高付加価値化 ４) 売上高及び営業利益率の目標」
従来の2017年度から2020年度までの計画から、2019年度から2021年度までの計画へ改め、事業構造、製品精度、複合化、数値目標を4本柱として整理している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社の企業価値・株主共同の利益の向上を図るために、当社グループは、平成29年度から平成32年度までの中期経営計画を平成29年２月に策定いたしました。ここで定めた基本方針の概要は １) 既存事業の収益改善 ２) 新規事業の量産・黒字化 ３) 新たなニーズへ対応することによる付加価値と成長性の確保 ４) 事業体制の変革」
既存事業の収益改善、新規事業の量産・黒字化、新たなニーズへの対応、事業体制の変革を4本柱とする平成29年度から平成32年度までの中期経営計画を初めて独立した計画として記載している。