音楽・エンターテイメント向け音響機器事業のグループイン
FY2020に初出。20回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-08-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「JLabはヘッドセット、キーボード、マウスなど、高機能で手頃な価格帯のゲーミング製品を幅広く取り揃えました。従来のNightfallに加え、新たにMidnight及びDaybreakシリーズを追加。」
JLabの製品カテゴリ拡張について、ゲーミング向けのヘッドセット、キーボード、マウスおよび新シリーズの追加を具体的に示している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「ＡＴＣにおいては各地域とも前年同期を上回り進捗いたしました。ＪＬａｂにおいては、米国外への展開も進展し、製品カテゴリの拡充やECでの販売が伸長した結果、増収となりました。」
音響機器関連事業について、ATCの各地域での進捗とJLabの米国外展開、製品カテゴリ拡充、EC販売の伸長を継続して説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＪＬａｂにおいては、米国外での販路の拡大や製品カテゴリの拡充、ECでの販売が伸長し、増収となりました。」
音響機器関連事業で、JLabの米国外販路、製品カテゴリ、EC販売が伸長した。音響機器関連の売上収益は1,074億78百万円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ＪＬａｂにおいては、米国外での販路の拡大や製品カテゴリの拡充、ECでの販売が伸長し、増収となりました。」
音響機器関連事業について、JLabの米国外販路、製品カテゴリ、EC販売の拡大が具体的に進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「音響機器関連事業においては、欧米での販売好調、為替が有利に働いたこと等により増収となりました。加えて原価低減施策が奏功し」
音響機器関連事業は欧米販売、為替、原価低減を背景に、売上収益945億64百万円、事業EBITDA220億24百万円へ拡大した。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「Seratoの株式取得の中止並びにそれに伴う株式譲渡契約の解除を決議いたしました。」
音響機器事業にDJソフトウェア事業を加えるSeratoのグループイン計画は中止となった。一方、AlphaTheta・JLabを含む既存の音響機器事業は継続している。 - FY2024-Q4前進有価証券報告書
「音響機器関連事業においては、欧米での販売好調、為替が有利に働いたこと等により増収となりました。原価低減施策が奏功し、新規事業や研究開発投資を計画通り遂行しているものの、売上収益は242億８百万円（前年同期比70.3％増）、事業EBITDAは74億36百万円（前年同期比257.2％増）と前年同期と比べ53億54百万円の増益となりました。」
音響機器関連事業は欧米販売、為替、原価低減施策を背景に、売上収益242億8百万円、事業EBITDA74億36百万円へ拡大した。新規事業・研究開発投資も計画通り遂行していると説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「前連結会計年度における物流リードタイムの長期化や半導体不足の課題が相当程度解消したことと、変わらない強い需要に支えられ増収となりました。」
音響機器関連事業で調達難・物流リードタイム長期化が相当程度解消し、新製品の高評価と強い需要により売上収益782億70百万円、事業EBITDA158億14百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間にて部品の調達難や物流リードタイムの長期化など需要に応じるのが難しい環境でありましたが、それらが一定程度改善し、また当第３四半期連結累計期間に発売した新製品の高評価も寄与し、引き続き強い需要に支えられました。」
音響機器関連事業では部品調達難・物流リードタイム長期化が一定程度改善し、新製品の高評価と強い需要を背景に、売上収益559億71百万円、事業EBITDA120億50百万円を計上した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「今回のSeratoの株式100％取得により、ＡＴＣとSeratoは、２つのブランド間のパートナーシップを揺るぎないものとし、また、音楽と技術の融合に邁進し、世界中のDJと観客の皆様へ最高の体験を提供することを追求してまいります。」
ATCがDJ用・音楽制作用ソフトウェアを開発・販売するSeratoの全株式取得を決議し、音響機器事業にソフトウェア事業を加える計画を具体化した。実行には当局認可が必要である。 - FY2023-Q4前進有価証券報告書
「音響機器関連事業においては、前第１四半期連結累計期間における物流リードタイムの長期化や半導体不足の課題が一定程度解消したことと、変わらない強い需要に支えられ増収となりました。」
音響機器関連事業では、物流リードタイム長期化や半導体不足が一定程度解消し、強い需要を背景に売上収益142億11百万円（前年同期比30.4％増）、事業EBITDA20億81百万円（同9.6％増）となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前年５月にＪＬａｂがグループに加入したこと、またAlphaTheta株式会社においても強い需要に支えられ増収となりましたが、世界的な物流の混乱の影響や未だ継続する半導体不足による調達難からマージンが低下し」
ＪＬａｂ及びAlphaThetaを含む音響機器関連事業の増収を継続して示す一方、物流混乱・半導体不足による調達難がマージン低下要因となっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前年５月にＪＬａｂがグループに加入したこと、またAlphaTheta株式会社においても強い需要に支えられ増収となりましたが、世界的な物流の混乱の影響や未だ継続する半導体不足による調達難からマージンが低下し」
ＪＬａｂ及びAlphaThetaを含む音響機器関連事業の増収を継続して示す一方、物流混乱・半導体不足による調達難がマージン低下要因となっている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「要約四半期連結損益計算書に認識されている取得日以降の被取得企業の売上収益は2,840百万円、四半期利益は314百万円であります。」
JLabのグループイン後、取得日以降の売上収益28億40百万円、四半期利益3億14百万円が連結業績に寄与した。 - FY2021-Q4前進有価証券報告書
「ＪＬａｂは、米国において、既にNo.１のポジションでありながら、その独自性と商品ラインナップにより、高い成長を継続しておりますが、今後、当社のグループ入りにより、アジアパシフィック地域やヨーロッパ等への展開を推進し、更なる成長を共に目指すこととなります。」
ATCに続き、米国でNo.1のポジションを持つJLab Audioを音響機器周辺事業としてグループに迎え、アジア太平洋・欧州等への展開を目指す方針を示した。全持分取得は2021年5月6日に実行され、取得価額は概算350億円である。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「要約四半期連結損益計算書に認識されている取得日以降の被取得企業の売上収益は13,377百万円、四半期利益は1,436百万円であります。」
ATC取得後の売上収益133億77百万円、四半期利益14億36百万円が連結業績に寄与した。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「2020年４月３日に新たに連結子会社となったＡＴＣが担う音響機器関連に関する事業が加わり」
音楽・エンターテイメント向け音響機器事業のグループインが実現し、ものづくりセグメントの新事業として連結業績に組み込まれた。 - FY2020初出有価証券報告書
「・音楽・エンターテイメント向け音響機器事業のグループインによる収益力拡大」
ものづくり分野の新たな課題として音響機器事業のグループインによる収益力拡大を掲げ、後発事象でAlphaThetaの全株式取得を実施している。