研究開発・設備・M&Aへの再投資
FY2016に初出。21回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は26億75百万円であります。」
研究開発・設備・事業基盤への再投資を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費総額を26億75百万円と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は7,215百万円であり、主にものづくり（音響機器関連）セグメントにおいて発生しております。」
研究開発費7,215百万円、設備投資1,901百万円を計上し、音響機器関連を中心とする研究開発・生産能力・基幹システムへの再投資を実行した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は6,483百万円であり、主にものづくり（音響機器関連）セグメントにおいて発生しております。」
研究開発費6,483百万円、設備投資2,099百万円を計上し、音響機器関連を中心とする研究開発・設備への再投資を実行している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は45億20百万円であります。」
研究開発費や設備投資等の先行投資を計画どおり継続しており、研究開発費総額45億20百万円を開示している。投資活動では有形固定資産取得10億25百万円、無形資産取得4億65百万円を計上した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、研究開発費や設備投資等の先行投資は計画通りに行っておりますが、トップラインの伸長の結果収益性が向上し」
研究開発費や設備投資等の先行投資を計画通り実行していると説明しており、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額は28億11百万円である。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「また、研究開発費や設備投資等の先行投資は計画通りに行っております。」
研究開発費は13億55百万円、有形固定資産の取得支出は4億57百万円となり、研究開発・設備投資等の先行投資を計画通り実行していると説明している. - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は3,742百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期連結累計期間の研究開発費総額3,742百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は2,420百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額2,420百万円と、活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「主としてＪＬａｂの買収資金の調達により、財務活動によるキャッシュ・フローは165億30百万円の資金の増加となりました。」
研究開発・設備・M&Aへの再投資方針に沿い、JLab買収を実行し、買収資金の調達により財務活動によるキャッシュ・フローが165億30百万円増加した。 - FY2021-Q4前進有価証券報告書
「当社としましては、事業機会の創出と収益力の強化により、中長期的な企業価値向上に資すると判断し、ＪＬａｂの持分を取得いたしました。」
再投資方針に沿い、JLab Audioの全持分取得を実行した。取得価額は概算350億円で、金融機関から新たに概算350億円を借り入れて資金を調達している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、ものづくりセグメントにＡＴＣが加入し、2,016百万円（売上原価20百万円、販売費及び一般管理費1,995百万円）となりました。」
ATC加入後の研究開発費を含め、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額2,016百万円を開示している。また、ATC買収に伴う子会社株式取得支出は323億22百万円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「表示科目単位での資金の減少の主な要因は、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出322億55百万円となっております。」
研究開発・設備・M&Aへの再投資方針に沿い、音響機器関連事業の取得を実行し、子会社株式取得支出322億55百万円を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は3,223百万円（売上原価64百万円、販売費及び一般管理費3,158百万円）であり、主にものづくりセグメントにおいて発生しております。」
研究開発・設備・M&Aへの再投資方針に沿い、9ヶ月累計の研究開発費は32億23百万円、設備投資は36億98百万円となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は、2,424百万円となりました。これは主に、ものづくりセグメントに属するテイボー株式会社の生産能力増強に伴う設備投資、ヘルスケアセグメントに属する株式会社ＪＭＤＣのシステム開発投資によるものであります。」
研究開発・設備・M&Aへの再投資方針に沿い、テイボーの生産能力増強とJMDCのシステム開発を中心に設備投資24億24百万円を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間の研究開発費に係る総額は393百万円（売上原価60百万円、販売費及び一般管理費333百万円）であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額393百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の研究開発費に係る総額は266百万円（売上原価13百万円、販売費及び一般管理費253百万円）であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額266百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の研究開発費に係る総額は149百万円（当第１四半期連結累計期間の総製造費用に計上した試験研究費13百万円を含む）となっております。」
研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費総額149百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の研究開発費に係る総額は528百万円（当第２四半期連結累計期間の総製造費用に計上した試験研究費０百万円を含む）となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額528百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の研究開発費に係る総額は238百万円（当第１四半期連結累計期間の総製造費用に計上した試験研究費０百万円を含む）となっております。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額238百万円を開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、研究開発・生産・販売及びサービスにおける競争力の強化を目的とした研究開発投資、設備投資、M&A投資等に充当し、一層の業績向上に努めたいと考えております。」
内部留保を研究開発、設備、M&Aなどへ再投資する資本配分方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、研究開発・生産・販売及びサービスにおける競争力の強化を目的とした研究開発投資、設備投資、M&A投資等に充当し、一層の業績向上に努めたいと考えております。」
内部留保を研究開発、設備、M&Aなど競争力強化のための投資に充当する方針を示している。