商品・資材・原材料の調達リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-25。
シードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1在庫適正化と海外納期遅延が併存有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における資産の残高は、52,321百万円となり、前連結会計年度末から560百万円増加いたしました。主な要因としては、在庫数量適正化のために製品ならびに商品が増加したことが挙げられます。」
在庫数量適正化のため製品・商品在庫を増加させる一方、海外向け商品の納期遅延の影響はなお残っている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「海外へのコンタクトレンズ輸出につきましては、アジア・欧州共に販売の回復傾向が見られ前期比6.6%増となりましたが、未だ海外在庫水準の適正化の途上であり、各国からのバックオーダーの解消には至らず、販売機会を生かし切れませんでした。」
販売回復により輸出は増加したが、海外在庫の適正化が完了せず、各国のバックオーダーと販売機会損失が継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「海外へのコンタクトレンズ輸出につきましては、アジア・欧州共に販売の回復傾向が見られ前年同期比21.6%増となりましたが、在庫水準の適正化途上であり、各国からのバックオーダーの解消には至らず、販売機会が生かし切れておりません。」
輸出需要が回復する一方、在庫水準の適正化途上で各国のバックオーダーが解消せず、供給制約による販売機会損失が継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「国内のコンタクトレンズ市場におきましては、商品の供給不安が依然としてあるものの、行動制限解除による消費活動の活発化により、需要が持続的に増加しております。」
需要が増加する一方、国内市場では商品の供給不安が依然として存在すると記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「然しながら、世界的に人手不足や過去の半導体不足に起因する設備更新の遅れ、国際物流網遅延の問題に端を発し、海外メーカーを中心に、日本市場への商品供給不足が発生しております。」
人手不足、半導体不足に起因する設備更新の遅れ、国際物流網の遅延が、海外メーカーを中心とする日本市場への商品供給不足として実際に発生している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、半導体不足に端を発する生産設備投資への制約が供給力に影響し、国際物流網の混乱等も生じていることから、市場全体では商品の供給不安も散見されております。」
半導体不足、生産設備投資の制約、国際物流網の混乱により、商品供給不安が市場全体で顕在化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「・資材・原材料は約３～６ヶ月分を保有 ・複数購買の推進 ・海外子会社・親密企業と連携して、原料の供給ソースを確保」
調達リスクへの対応を、約3～6ヶ月分の在庫保有、複数購買、海外子会社等との連携による供給ソース確保へ拡充した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「負債につきましては、30,673百万円となり、前連結会計年度末から1,066百万円増加しております。主な要因としては安定供給のための製品在庫の増加に加え」
安定供給のため製品在庫を増加させ、供給途絶に備える対応を継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「サプライチェーンの確保のための原料・資材在庫の積み増しや、国内製造品の生産数量増強による在庫の積み上げ等を行い、不測の事態の際の製品供給余力と事業継続性を高める取り組みも行いました。」
感染症拡大による調達不確実性に対し、原料・資材在庫の積み増しと国内製造品の生産数量増強を実施した。 - FY2020対処有価証券報告書
「・供給先との間で、生産数の変動や供給体制等の情報を共有 ・資材・原材料は約3ヶ月分を保有 ・複数購買の推進」
調達リスクへの対応として、約3ヶ月分の在庫保有と複数購買を明示し、従来の供給先との情報共有から対策を拡充している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
商品・資材・原材料の調達リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、外的要因により不測の事態が発生した場合には、必要な商品、資材、原材料の調達が困難になることも考えられ、当社グループの経営成績及び財政状態に重大な影響を与える可能性があります」
供給先との生産数・供給体制の情報共有による安定調達を記載する一方、外的要因による調達困難をリスクとしている。