優秀な人材の確保・育成と流出防止
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-06-26。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
- 2026-06-26再掲ガバナンス
「本制度は、当社の執行役（当社の取締役を兼務する者を含む。以下「付与対象者」という。）の当社グループの中長期業績及び企業価値向上に対する意欲や士気を高めるとともに、競争力のある報酬水準とすることで優秀な人材の確保を目的とします。」
競争力のある報酬水準によって優秀な人材を確保する目的を、PSU制度の継続開示で再確認した。 - FY2026前進有価証券報告書
「ＨＯＹＡグループでは、各事業部門にとって最適な地域に拠点を設置し、現地リーダーシップを重視した体制のもとで海外展開を進めてきました。その結果、本部機能はグローバルに分散し、社員の約90％が日本以外の拠点に所属し、海外現地法人の約90％で日本人以外が責任者を務めています。」
現地人材の登用に加え、技術・研究人材の計画的な確保・育成、オンライン学習、事業・地域別育成プログラム、2026年度中のHILS発足準備を人材戦略として具体化した。 - 2026-05-29前進株主総会
「人的資本への取り組みとしては、人材育成の観点から、戦略的な社内人材流動性の向上も図ってまいります。」
人材育成の施策として、戦略的な社内人材流動性の向上を新たに明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員の90%以上が日本以外の拠点に属しており、また現地の優秀な人材を積極的に登用し活躍の機会を増やすことで、グループ全体のグローバル化を進めています。その結果、現在では海外現地法人の９割で日本人以外が責任者を務めています。」
海外現地人材の登用に加え、オンライン学習、地域・事業別育成プログラム、グローバル共通の業績評価制度など、人材確保・育成の施策を詳細化した。 - FY2023対処有価証券報告書
「従業員の90%以上が日本以外の拠点に属しており、また現地の優秀な人材を積極的に登用し活躍の機会を増やすことで、グループ全体のグローバル化を進めています。その結果、現在では海外現地法人の９割で日本人以外が責任者を務めています。」
海外現地人材の登用、オンライン学習、地域・事業別育成プログラムなどにより、人材確保・育成への対応を具体化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「社会面においては、人種や性別を問わず積極的に優秀な人材を採用し、価値観や多様性を確保するダイバーシティの推進を優先事項として取り組んでいます。」
優秀な人材の確保・育成リスクへの対応として、属性を問わない採用とダイバーシティ推進を優先事項として明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの継続的な成長は、あらゆる分野における優秀な人材の確保・育成に大きく依存しております。しかしながら、雇用環境の多様化が急速に進む中で、有能な人材の流出防止や新たな人材の獲得・育成ができない場合には、当社グループの成長や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀な人材の確保・育成・流出防止を成長の前提とするリスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの継続的な成長は、あらゆる分野における優秀な人材の確保・育成に大きく依存しております。しかしながら、雇用環境の多様化が急速に進む中で、有能な人材の流出防止や新たな人材の獲得・育成ができない場合には、当社グループの成長や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材の確保・育成・流出防止を継続成長の前提とするリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの継続的な成長は、あらゆる分野における優秀な人材の確保・育成に大きく依存しております。」
人材の獲得・育成・定着が継続成長の前提であると位置づけている。