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HOYA(7741)・リスク為替感応度・損益を更新

グローバル事業に伴う為替変動リスク

FY2016に初出。36回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。

36記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化2016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 22026
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為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026為替感応度・損益を更新有価証券報告書

    「2026年3月期においてそれぞれの通貨が1パーセント円高になった場合の当期利益に与える影響は次の通りでした。USドル 988百万円減少、ユーロ 83百万円減少、タイバーツ 52百万円減少」

    1%円高時の当期利益への影響額を更新した。USドル988百万円、ユーロ83百万円、タイバーツ52百万円の減少と開示する一方、当期の為替差損益は6,060百万円の収益となった。
  2. 2026-04-30対処決算説明資料

    「為替差損益 1,601 0.2 △ 6,060 △ 0.6 △ 7,660 △ 478.6」

    為替差損益は前期の1,601百万円の費用から、当期は6,060百万円の収益表示へ転じた。
  3. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「為替差損益 1,831 △ 234」

    為替差損益は前年同期の1,831百万円の費用から、当中間連結会計期間は234百万円の収益へ転じ、当中間期の損益における為替変動のマイナス影響は緩和された。
  4. FY2025悪化有価証券報告書

    「2025年3月期においてそれぞれの通貨が1パーセント円高になった場合の当期利益に与える影響は次の通りでした。 USドル 907百万円減少、ユーロ 10百万円減少、タイバーツ 71百万円減少」

    1%円高時の当期利益への影響はUSドル907百万円、ユーロ10百万円、タイバーツ71百万円となった。前年のUSドル317百万円、ユーロ64百万円、タイバーツ444百万円から通貨別の感応度が変化し、当期は為替差損益も1,601百万円の費用となった。
  5. FY2024為替感応度を更新有価証券報告書

    「2024年3月期においてそれぞれの通貨が1パーセント円高になった場合の当期利益に与える影響は次の通りでした。 USドル 317百万円減少、ユーロ 64百万円減少、タイバーツ 444百万円減少」

    1%円高時の当期利益への影響額を更新した。USドルは317百万円、ユーロは64百万円、タイバーツは444百万円の減少と開示され、通貨別の感応度が変化した。
  6. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損益 △ 894 1,222」

    FY2024-Q3累計の為替差損益は1,222百万円の費用となり、前年同期の894百万円の為替差益から費用へ転じた。為替変動によるマイナス影響が累計損益に表れた。
  7. FY2024-Q2為替差益を更新有価証券報告書

    「為替差損益 △ 13,144 △ 10,157」

    FY2024-Q2累計の為替差益は10,157百万円となり、前年同期の13,144百万円から減少したものの、為替差損は発生していない。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損益 △ 6,808 △ 6,704」

    FY2024-Q1の為替差益は67億04百万円となり、前年同期の68億08百万円から小幅に減少したものの、為替差損は発生していない。
  9. FY2023為替感応度を更新有価証券報告書

    「2023年3月期においてそれぞれの通貨が1パーセント円高になった場合の当期利益に与える影響は次の通りでした。USドル 463百万円減少、ユーロ 34百万円減少、タイバーツ 284百万円減少」

    1%円高時の当期利益影響は、USドル463百万円、ユーロ34百万円、タイバーツ284百万円となった。通貨別の感応度は前年度から変動した。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損益 1,857 12,250」

    第3四半期連結会計期間では、為替差損益が前年同期の1,857百万円から12,250百万円へ増加し、四半期の損益における為替変動のマイナス影響が拡大した。累計期間では894百万円の為替差益となっている。
  11. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損益 △4,577 △13,144」

    FY2023-Q2累計の為替差益は131億44百万円となり、前年同期の45億77百万円から収益額が増加した。為替変動による損益へのマイナス影響は当累計期間には表れていない。
  12. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損益 △ 1,573 △ 6,808」

    FY2023-Q1の為替差損益は68億08百万円の収益となり、前年同期の15億73百万円の収益から収益額が増加した。為替変動による損益へのマイナス影響は当四半期には表れていない。
  13. FY2022悪化有価証券報告書

    「2022年3月期においてそれぞれの通貨が1パーセント円高になった場合の当期利益に与える影響は次の通りでした。 USドル 463百万円減少、ユーロ 66百万円減少、タイバーツ 257百万円減少」

    1%円高時の当期利益への影響は、USドル463百万円、ユーロ66百万円、タイバーツ257百万円となった。前年度に比べ、特にUSドルの感応度が拡大した。
  14. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差損益 2,439 △ 2,720」

    FY2022-Q3累計の為替差損益は27億20百万円の収益となり、前年同期の24億39百万円の費用から収益へ転じた。為替変動による損益へのマイナス影響が前年同期比で緩和された。
  15. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損益 1,083 △ 4,577」

    FY2022-Q2累計の為替差損益は4,577百万円の収益となり、前年同期の1,083百万円の費用から収益へ転じた。為替変動による損益へのマイナス影響は前年同期比で緩和された。
  16. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損益 1,957 △ 1,573」

    為替差損益は前年同期の1,957百万円の費用から、FY2022-Q1は1,573百万円の収益へ転じ、為替変動による損益へのマイナス影響が緩和された。
  17. FY2021再掲有価証券報告書

    「このため、高付加価値製品の販売促進や生産性の向上、生産地の多様化に努めるとともに、継続的な営業活動から生じる債権債務の決済を、ユーロ、USドル、円の主要3通貨によって、可能な限り同一通貨で行うことで為替変動リスクを抑えています。」

    高付加価値化、生産性向上、生産地多様化、主要3通貨のマリーによる為替リスク低減方針を継続している。1%円高時の当期利益影響はUSドル325百万円、ユーロ62百万円、バーツ206百万円。
  18. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「為替差損益 2,780 2,439」

    第3四半期累計の為替差損益は2,439百万円の費用となり、前年同期の2,780百万円から費用が減少した。為替変動による損益へのマイナス影響は残るが、前年同期比では緩和された。
  19. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損益 2,638 1,083」

    FY2021-Q2累計の為替差損益は1,083百万円の費用となり、前年同期の2,638百万円から費用が減少した。為替変動による損益へのマイナス影響は残るが、前年同期比では緩和された。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「為替差損益 1,844 1,957」

    為替差損益は前年同期の1,844百万円の費用から1,957百万円の費用となり、為替変動による損益へのマイナス影響が小幅に拡大した。
  21. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループでは継続的な営業活動から生じる債権債務の決済について、ユーロ、USドル、円の主要3通貨によって、可能な限り為替をマリーさせる方針としております。」

    主要3通貨の債権債務を可能な限り同一通貨で決済する為替リスク低減方針を継続している。1%円高時の当期利益への影響はバーツ202百万円、ユーロ50百万円、USドル325百万円の減少。
  22. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損益 1,941 2,780」

    第3四半期累計の為替差損益は2,780百万円の費用となり、前年同期の1,941百万円から費用が増加した。為替変動による損益へのマイナス影響が拡大している。
  23. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「為替差損益 1,303 2,638」

    第2四半期累計の為替差損益は2,638百万円の費用となり、前年同期の1,303百万円から費用が増加した。為替変動による損益へのマイナス影響が拡大している。
  24. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替差損益 454 1,844」

    FY2020-Q1の為替差損益は1,844百万円の費用となり、前年同期の454百万円の費用から増加した。為替変動の影響が当四半期の損益に実際に表れている。
  25. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループはグローバルな事業展開を行っており、主に、タイバーツ、ユーロ、USドルの為替変動が業績に大きく影響いたします。円高局面においては、現地通貨では増収増益であっても、表示通貨の円に換算した場合では、減収減益となることがあります。」

    為替エクスポージャーと円換算による業績影響を再確認し、1%円高時の当期利益への影響額をタイバーツ△227百万円、ユーロ△9百万円、USドル△414百万円と開示した。
  26. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替差損益 △681 1,941」

    第3四半期累計の為替差損益は1,941百万円の費用となり、前年同期の681百万円の収益からマイナス方向に転じ、為替変動リスクが損益に表れた。
  27. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替差損益 △416 1,303」

    第2四半期累計の為替差損益は1,303百万円の費用となり、前年同期の416百万円の収益からマイナス方向に転じ、為替変動リスクが損益に表れた。
  28. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替差損益 △365 454」

    当四半期の連結包括利益計算書では為替差損益が454百万円の費用として計上され、前年同期の365百万円の為替差益からマイナス方向に転じた。為替変動リスクが当四半期の損益に実際に表れている。
  29. FY2018対処有価証券報告書

    「当社グループはグローバルな事業展開を行っており、主に、タイバーツ、ユーロ、USドルの為替変動が業績に大きく影響いたします。円高局面においては、現地通貨では増収増益であっても、表示通貨の円に換算した場合では、減収減益となることがあります。」

    為替エクスポージャーを再確認しつつ、ユーロ・USドル・円の債権債務を可能な限りマリーさせる方針を開示している。1%円高時の当期利益への影響額はタイバーツ152百万円、ユーロ30百万円、USドル404百万円とした。
  30. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「利益については、増収に伴う利益増に加えて、為替差損益の影響(前年同期は48億99百万円の為替差損、当第2四半期連結累計期間は4億16百万円の為替差益)もあり、当第2四半期連結累計期間の税引前四半期利益は634億16百万円、四半期利益は519億60百万円となり、それぞれ前年同期に比べて17.6%、21.4%の増益となりました。」

    前年同期の48億99百万円の為替差損から、当四半期累計では4億16百万円の為替差益に転じ、為替変動による業績へのマイナス影響が緩和された。
  31. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「利益については、増収に伴う利益増に加え、為替差損益の影響(前年同期は33億94百万円の為替差損、当第1四半期連結累計期間は3億65百万円の為替差益)もあり、税引前四半期利益は305億48百万円、四半期利益は251億93百万円となり、それぞれ前年同期に比べて37.1%、40.1%の増益となりました。」

    前年同期の為替差損から当四半期は3億65百万円の為替差益に転じ、為替変動による業績へのマイナス影響は当四半期には緩和された。ただし、グローバル事業に伴う為替エクスポージャー自体が消失したとは記載していない。
  32. FY2017顕在化有価証券報告書

    「メガネレンズと内視鏡はともに、米州、欧州、アジアのいずれの海外市場においても、現地通貨ベースで売上高が増加しましたが、為替の円高影響を受けて全体では減収となり、ライフケア全体としては、前連結会計年度に比べ減収となりました。」

    海外市場の現地通貨ベースの増収が円高換算により全体の減収となる影響が、通期実績として現れている。
  33. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「利益については、熊本地震の災害関連損失に加えて、11億23百万円の為替差損(前年同期は5億40百万円の為替差益)を計上したこともあり、当第3四半期連結累計期間の税引前四半期利益は863億86百万円、四半期利益は678億77百万円となり、それぞれ前年同期に比べて10.0%、9.3%の減益となりました。」

    為替差損が第3四半期累計の減益要因として引き続き実績に表れている。
  34. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益については、熊本地震の災害損失に加えて、48億99百万円の為替差損(前期は9億21百万円の為替差益)を計上したこともあり、当第2四半期連結累計期間の税引前四半期利益は539億11百万円、四半期利益は427億97百万円となり、それぞれ前年同期に比べて16.8%、15.7%の減益となりました。」

    円高等に伴う為替差損が累計48億99百万円発生し、減益要因として実績に表れている。
  35. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益については、33億94百万円の為替差損(前期は20億43百万円の為替差益)を計上したこともあり、税引前四半期利益は222億74百万円、四半期利益は179億78百万円となり、それぞれ前年同期に比べて27.9%、24.0%の減益となりました。」

    円高を背景とする為替差損が実際に発生し、減収減益の要因として業績に表れている。
  36. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループはグローバルな事業展開を行っており、主に、タイバーツ、ユーロ、USドルの為替変動が業績に大きく影響いたします。」

    為替感応度分析では、1%の円高による当期利益への影響をタイバーツ△130百万円、ユーロ△32百万円、USドル△386百万円と示している。
一緒に動いた変遷

「情報・通信市場の成熟化と最終需要変動」は、この変遷が動いた36回のうち17回、同じ書類で同じ向きに動きました。

171313131212★123456
  1. ★この変遷
  2. 1情報・通信市場の成熟化と最終需要変動17回
  3. 2自己株式取得による株主還元13回
  4. 3ライフケア事業の戦略的成長分野化と事業拡大13回
  5. 4生産上の問題・新規設備立ち上げ遅延13回
  6. 5情報・通信事業の安定的な収益確保12回
  7. 6ライフケアへの優先投資と情報・通信への継続投資12回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
HOYAの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-30の決算説明資料で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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