業績連動型株式報酬制度の導入
FY2017に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
- FY2026-H1信託残存株式の減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末498百万円、1,603,904株、当中間連結会計期間末439百万円、1,415,752株であります。」
役員向け株式交付信託の残存株式は、前年度末の1,603,904株から1,415,752株へ、帳簿価額は498百万円から439百万円へ減少した。 - FY2025-H1信託残存株式の減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末557百万円、1,796,000株、当中間連結会計期間末498百万円、1,603,904株であります。」
役員向け株式交付信託の残存株式は、株式分割を前提とした表示で前年度末の1,796,000株から1,603,904株へ、帳簿価額は557百万円から498百万円へ減少した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「また、サステナビリティに関する取り組みと役員報酬との連動強化を目的として2024年度から役員報酬の業績連動指標に、新たにESG指標を追加いたしました。」
従来の売上高、営業利益、ROE、TSR等に加え、2024年度からESG指標を役員報酬の業績連動指標に追加した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末557百万円、449,000株、当中間連結会計期間末557百万円、449,000株であります。」
役員向け株式交付信託の運用を継続している。株式分割を前提とした株式数は前連結会計年度末と当中間期末で449,000株、帳簿価額は557百万円で変わらない。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「本制度は、当社が金銭を拠出することにより設定する信託が当社株式を取得し、取締役に対して、取締役会が定める株式交付規定に従って役位及び業績等に応じて付与するポイントに基づき、信託を通じて当社株式を交付するものであります。なお、取締役が当社株式の交付を受ける時期は、信託期間中の毎事業年度における一定の時期とし、取締役退任時までの譲渡制限を付すものとしております。」
従来の「原則として取締役の退任時」交付から、信託期間中の毎事業年度の一定時期に交付し、退任時まで譲渡制限を付す仕組みへ記載が変わった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「本制度は、当社が金銭を拠出することにより設定する信託が当社株式を取得し、取締役に対して、取締役会が定める株式交付規定に従って役位及び業績等に応じて付与するポイントに基づき、信託を通じて当社株式を交付するものであります。なお、取締役が当社株式の交付を受ける時期は、原則として取締役の退任時であります。」
取締役を対象とする業績連動型株式報酬制度の仕組みと、退任時を原則とする株式交付時期を引き続き開示している。信託保有株式は224,500株、帳簿価額557百万円で、前四半期末から変化はない。 - FY2023-Q2信託保有株式の減少継続有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末609百万円、245,400株、当第２四半期連結会計年度末557百万円、224,500株であります。」
役員向け株式交付信託の運用を継続し、信託保有株式は245,400株から224,500株へ、帳簿価額は609百万円から557百万円へ減少した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を更に高めることを目的として、当社の取締役（社外取締役を除く）を対象にした業績連動型株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。」
取締役を対象とする業績連動型株式報酬制度の運用を引き続き開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「本制度は、当社が金銭を拠出することにより設定する信託が当社株式を取得し、取締役に対して、取締役会が定める株式交付規定に従って役位及び業績等に応じて付与するポイントに基づき、信託を通じて当社株式を交付するものであります。なお、取締役が当社株式の交付を受ける時期は、原則として取締役の退任時であります。」「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末716百万円、290,200株、当第３四半期連結会計年度末609百万円、245,400株であります。」
役員向け株式交付信託の制度運用を継続し、信託保有株式は290,200株から245,400株、帳簿価額は716百万円から609百万円となっている。 - FY2022-Q2信託保有株式の減少有価証券報告書
「信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額（付随費用の金額を除く。）により、純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末716百万円、290,200株、当第２四半期連結会計年度末609百万円、245,400株であります。」
役員向け株式交付信託の運用を継続し、信託残存株式は前連結会計年度末の290,200株から245,400株へ、帳簿価額は716百万円から609百万円へ減少した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を更に高めることを目的として、当社の取締役（社外取締役を除く）を対象にした業績連動型株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。」
取締役を対象とする業績連動型株式報酬制度「役員向け株式交付信託」の運用を引き続き開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当該取締役会において、当該決定方針の内容を一部改定（株式価値と取締役の報酬との連動性を高め企業価値増大への意識を一層高めることを目的として、評価指標に株主総利回り（ＴＳＲ）を追加するもの）しております。」
役員報酬の決定方針を改定し、従来の売上高・営業利益・ROE等に加えてTSRを評価指標に追加した。報酬割合も基本報酬約60％、短期・中長期インセンティブ各約20％と具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2021年８月27日に「役員向け株式交付信託」への追加拠出を目的とした第三者割当による自己株式の処分を行いました。そのため、当第３四半期会計期間末における自己株式は3,861,200株、役員向け株式交付信託に係る信託口が保有する当社株式は290,200株となっております。」
役員向け株式交付信託への追加拠出を目的とする自己株式処分を実施し、信託保有株式が前年度末の173,700株から290,200株へ増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を更に高めることを目的として、当社の取締役（社外取締役を除く）を対象にした業績連動型株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。」
取締役を対象とする業績連動型株式報酬制度「役員向け株式交付信託」の運用を引き続き開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を更に高めることを目的として、当社の取締役（社外取締役を除く）を対象にした業績連動型株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。」
取締役を対象とする業績連動型株式報酬制度を引き続き運用していることを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を更に高めることを目的として、当社の取締役（社外取締役を除く）を対象にした業績連動型株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。」
取締役を対象とする業績連動型株式報酬制度を引き続き運用していることを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を更に高めることを目的として、当社の取締役（社外取締役を除く）を対象にした業績連動型株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。」
取締役を対象とする業績連動型株式報酬制度を引き続き運用していることを再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社の役員報酬は、固定報酬である「基本報酬」と、業績連動報酬である単年度業績等に応じた金銭報酬の「短期インセンティブ報酬」及び業績連動型株式報酬の「中長期インセンティブ報酬」で構成することとしております。」
報酬構成を基本報酬約60％、短期インセンティブ約20％、中長期インセンティブ約20％と具体化し、連結売上高・営業利益・ROEや中期経営計画の達成度を評価対象としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、当社の業績及び株式価値と当社取締役（社外取締役を除く。以下同様。）の報酬との連動性をより明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度（以下、「本制度」という。）を導入しております。」
業績・株式価値と取締役報酬を連動させる制度を導入済みであることを追加情報で再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、当社の業績及び株式価値と当社取締役（社外取締役を除く。以下同様。）の報酬との連動性をより明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度（以下、「本制度」という。）を導入しております。」
業績・株式価値と取締役報酬を連動させる業績連動型株式報酬制度の導入済みであることを追加情報で引き続き開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2018年３月28日開催の株主総会決議に基づき、当社の業績及び株式価値と当社取締役（社外取締役を除く。以下同様。）の報酬との連動性をより明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度（以下、「本制度」という。）を導入いたしました。」
業績・株式価値と取締役報酬を連動させる業績連動型株式報酬制度の導入済みであることを引き続き開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年３月28日開催の株主総会決議に基づき、当社の業績及び株式価値と当社取締役（社外取締役を除く。以下同様。）の報酬との連動性をより明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度（以下、「本制度」という。）を導入いたしました。」
業績連動型株式報酬制度の導入済みであることを再確認している。信託保有株式186,200株、帳簿価額429百万円も引き続き開示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2018年３月28日開催の株主総会決議に基づき、当社の業績及び株式価値と当社取締役（社外取締役を除く。以下同様。）の報酬との連動性をより明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度（以下、「本制度」という。）を導入いたしました。」
前事業年度に決議された業績連動型株式報酬制度が実際に導入され、信託が当社株式186,200株を取得し、自己株式429百万円を計上した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、取締役の報酬体系を見直し、固定報酬である「基本報酬」と、業績連動報酬である、単年度業績等に応じた金銭報酬の「短期インセンティブ報酬」及び業績連動型株式報酬の「中長期インセンティブ報酬」で構成することとし、2018年３月28日開催の第71期定時株主総会において、取締役の金銭報酬額の改定と併せて、これとは別枠で、新たに業績連動型株式報酬制度を導入することが決議されました。」
報酬を基本報酬、短期インセンティブ報酬、中長期インセンティブ報酬で構成し、業績連動型株式報酬制度を新たに導入したことを記載している。