医療・健康を中心とするCSR重点領域
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-06-26。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに17社。
- 2026-06-26再定義ガバナンス
「2025年11月に発表した経営戦略では、「イノベーションによる成長」「シンプル化」「責任ある行動」の3つの優先事項を掲げており、この中でESGの推進を「責任ある行動」における重要な取り組み項目の一つとして位置づけています。」
ESGの位置付けを、2025年11月公表の新経営戦略における「責任ある行動」の重要項目として表現している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年3月期に、従来のESG戦略をベースに2027年度3月期を初年度とする新ESG戦略を策定しました。」
ESGについて、従来の6つの重要領域・24項目の重要課題を維持しつつ、2027年3月期を初年度とする新ESG戦略を策定し、KPI・ターゲットを見直した。 - 2026-03-30再掲ガバナンス
「この「6つの重要領域 (Focus Area)」および「24項目の重要課題（Materiality Topics）」は、当社グループの経営活動・事業活動と一体化し、これらの活動を通じて広く社会課題の解決に貢献することを表明するものです。」
6つの重要領域と24項目の重要課題を経営活動・事業活動と一体化する位置付けを再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年3月期からは従来のDJSIという外部指標だけに基づく役員報酬の成果評価の構造を見直し、当社が定めたESG戦略のKPI及びターゲットに基づく成果評価も併せて総合的な評価ができる評価システムを採用しています。」
ESG評価をDJSI単独から、自社のKPI・ターゲットを組み合わせた役員報酬の総合評価へ移行した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「これにより「25項目の重要課題（Materiality Topics）」は「24項目の重要課題（Materiality Topics）」に再編されています。」
ESGの重要課題について、6つの重要領域は維持しつつ、25項目から24項目へ再編した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「医療機会の幅広い提供およびアウトカムの向上 対象の途上国・地域における医療公平性を実現するHCPトレーニングプログラムの提供 (大腸がん領域) 36～37 (プログラム数) 健やかな組織文化 グローバル全体での女性管理職比率 28.5% ～ 29.6% 社会と協調し脱炭素および循環型社会実現への貢献の領域 自社事業所からのCO2排出量（Scope1 & 2）削減 -68% ～ -70% (2020年3月期対比削減) DJSI DJSI Indexへの選定 World」
ESG・重要課題について、医療アクセス、女性管理職比率、Scope1・2排出量、DJSI Worldを2027年3月期の評価指標・目標として具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年3月期においては、従来のDJSIという外部指標だけに基づく役員報酬の成果評価の構造を見直し、当社が定めたESG戦略のKPI及びターゲットに基づく成果評価も併せて総合的な評価ができる評価構造を検討しました。2025年3月期からは客観性の高い外部評価指標であるDJSIを引き続きESG活動の指標の一つとしながら、当社のESG戦略における「代表的実施項目(flagship initiatives)」のKPI・ターゲットに基づいた成果評価を加えることで、総合的な成果指標をもとにESG活動を進めていきます。」
ESG評価をDJSI単独から、自社のKPI・ターゲットを加えた総合評価へ見直す方針を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「この新しいガバナンス体制のもと、各事業・各機能部門の責任者を中心に構成され、ESG戦略の遂行及びモニタリングを推進する「ESG委員会 (ESG Committee)」を設置し、その下に機能横断的に取り組む必要のあるテーマごとにテーマ別ワーキンググループを置いて戦略の実施を推進しています。」
ESG委員会とテーマ別ワーキンググループを新設し、ESG戦略の実行・監視体制を具体化した。役員報酬における外部ESG評価連動比率は2025年3月期に10％から20％へ引き上げる予定とした。 - FY2023再定義有価証券報告書
「従来の「6つのESG領域」と「5つの重要課題」を新たに「6つの重要領域（Focus Area）」とし、その下に「25項目の重要課題（Materiality Topics）」を特定しました。」
ESGの従来の領域・重要課題の枠組みを、6つのFocus Areaと25項目のMateriality Topicsへ再整理し、優先順位付けとKPI・ターゲット設定を行った。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、執行役の報酬の評価指標の一部として、世界の代表的なESG投資指標であるDow Jones Sustainability Indices（DJSI）のIndexを設定しています。なお、当社は、DJSIにおいて2021年に初めて”World Index”を獲得したほか、”Asia/Pacific Index”を３年連続で獲得しています。」
ESG・マテリアリティの取り組みについて、ESG担当役員、役員報酬へのDJSI組み込み、DJSI World Indexの初獲得という具体的な運用・実績を記載した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「PSUの評価指標は、営業利益、相対TSR、ESG指標より構成し、その比率の考え方は以下のとおりです。営業利益 40% 相対TSR 40% ESG 20%」
ESGを長期インセンティブ報酬の評価指標に組み込み、営業利益40％・相対TSR40％・ESG20％で評価する仕組みを具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年５月には環境視点の「社会と強調した脱炭素・循環型社会実現への貢献」を加え、オリンパスの５つのマテリアリティとしました。ESGの推進においては、2021年４月にESG担当役員を新設し、中長期事業計画の中でKPIを設定する仕組みを構築し、その強化を図っています。」
従来の4つのマテリアリティに脱炭素・循環型社会を加えて5つに拡張し、ESG担当役員とKPI管理の仕組みを導入した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「その中でも下記の４つをESGの強化・推進施策として掲げました。・質の高い医療を広く提供し、すべての人々の健康に寄与・コンプライアンス、製品の品質・安全性への注力・責任ある調達・ダイバーシティー＆インクルージョンの推進強化」
従来の社会貢献4重点領域から、医療の質、コンプライアンス・品質安全、責任ある調達、ダイバーシティー＆インクルージョンを柱とするESG強化へ表現と重点領域を改めた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「オリンパスグループ企業市民活動方針において、「医療・健康」「文化・芸術」「地球環境」「科学・技術」の４領域を重点領域と定め、役員および従業員が主体的に実施する活動を含め、社会貢献活動を実施しています。」
CSR・社会貢献活動の4重点領域と、役員・従業員主体の活動を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「これら寄付・助成活動については、寄付先団体との分離・透明性を確保するため、規程を整備するとともに、新たに「助成審議委員会」を設立し、寄付・助成行為の高い透明性を確保しています。」
4つのCSR重点領域での活動に加え、寄付・助成の透明性確保のため助成審議委員会を新設した。 - FY2016初出有価証券報告書
「オリンパスグループ社会貢献方針において、「医療・健康」「文化・芸術」「地球環境」「科学・技術」の４領域を重点領域と定め、役員および従業員が主体的に実施する活動を含め、社会貢献活動を実施しています。」
4つの重点領域を定め、内視鏡情報発信や大腸がん検診支援等を実施している。