透明性の高い経営と中長期的企業価値向上
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-07-07。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに79社。
- 2026-07-07再掲ガバナンス
「【コーポレート・ガバナンス体制についての模式図】」
取締役会、監査等委員会、独立社外取締役会議および各種委員会を含むコーポレート・ガバナンス体制を模式図で示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期に認識した課題への対応方針 > 中期経営計画の進捗に関するモニタリング > 次期CEOのサクセッションプラン > 経営基盤に関する第二線機能のモニタリング」
第三者による取締役会実効性評価を継続し、次期CEO後継者計画、計画進捗、第二線機能のモニタリングを新たな課題・対応方針として明示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
当中間連結会計期間において、事業等のリスクに重要な変更がないとの認識を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「第三者評価機関が全取締役に対し、取締役会全体、取締役会構成、事前準備、討議内容等についてアンケート及び個別インタビューを行い、取締役会の実効性評価を実施しました。」
取締役会の透明性・実効性向上について、第三者評価機関による評価を実施し、モニタリング機能強化、資本コスト・株価を意識した経営、内部統制・リスク管理の継続監督を課題として特定した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、取締役会の監督機能をより強化するため、独立性を有する社外取締役を２名以上選任することとしており、現在、６名（うち３名は監査等委員）を選任しております。そのうち他社での経営経験を有する社外取締役は３名です。」
独立社外取締役を5名から6名へ拡大し、うち3名を監査等委員とする構成を開示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、経営基盤強化のため、人材確保・育成の強化、コーポレートガバナンスの強化等にも積極的に取り組みました。」
経営基盤強化のためのコーポレートガバナンス強化を継続して掲げた。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、取締役会の監督機能をより強化するため、独立性を有する社外取締役５名（うち３名は監査等委員）を選任しています。また、取締役会議長は、非業務執行取締役である牛田一雄が務めています。」
透明性・監督機能の強化について、社外取締役5名の選任、うち3名の監査等委員化、非業務執行取締役による議長就任を開示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、指名審議委員会の活動を強化し、取締役会の多様性拡大に取り組むなど、コーポレート・ガバナンス強化にも努めました。」
指名審議委員会の活動強化と取締役会の多様性拡大を通じたガバナンス強化を継続した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「さらに、ガバナンス改革として、取締役会の活性化のために社外取締役の多様性拡大に取り組むとともに、社長の指名・後継者育成等のために指名審議委員会を設置しました。」
透明で規律ある経営体制の強化について、社外取締役の多様性拡大と指名審議委員会の設置という具体策を記載した。 - FY2019前進有価証券報告書
「第三者機関による取締役会の実効性評価を通じて明らかになった課題について改善に取り組むなど、コーポレート・ガバナンス体制の強化も進めました。」
透明性・監督機能の強化という従来方針に加え、第三者機関による取締役会実効性評価で特定した課題への改善を進めた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、より透明で規律ある体制の構築を目指して、コーポレート・ガバナンスの強化も推進しました。」
透明で規律ある体制の構築に向けたコーポレート・ガバナンス強化を継続した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では、コーポレート・ガバナンスを経営上の重要な課題と位置付けており、株主に対する受託者責任、お客様、従業員、事業パートナーおよび社会等のステークホルダーに対する責任を果たし、透明性の高い経営を行います。」
受託者責任、ステークホルダー責任、透明性、監督機能強化を持続的成長と企業価値向上の基盤として継続した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株主に対する受託者責任、お客様、従業員、事業パートナーおよび社会等のステークホルダーに対する責任を果たし、透明性の高い経営を行います。」
透明性、ステークホルダー責任、監督機能強化を持続的成長と企業価値向上の基盤として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株主に対する受託者責任、お客様、従業員、事業パートナーおよび社会等のステークホルダーに対する責任を果たし、透明性の高い経営を行います。」
ステークホルダーへの責任、効率化・透明性向上、監督機能強化を持続的成長の基盤としている。