Komori
ニコン(7731)・施策引き上げ

生産能力増強と設備合理化への投資

FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2019。直近の記載はFY2026。

12記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化引き上げFY2021 – FY2023後退FY2024 – FY20252016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
設備投資・研究開発投資の継続拡大7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社

ニコンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。

直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は75,000百万円であり、生産能力の最適化と設備の維持・更新を図るためのものであります。」

    翌1年間の設備投資計画を前年度の600億円から750億円へ引き上げた。研究開発投資は735億円を予定している。
  2. 2026-05-08引き上げ決算説明資料

    「 設 備 投 資 404 693 270 598 750」

    設備投資は2026年3月期に598億円となった一方、2027年3月期の予想を750億円へ引き上げている。
  3. FY2025後退有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は60,000百万円であり、生産能力の最適化と設備の維持・更新を図るためのものであります。」

    翌1年間の設備投資計画を前年度の620億円から600億円へ減額した。研究開発投資計画も780億円となり、前年度の810億円から減少した。
  4. FY2024後退有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度後1年間の設備投資計画は620億円を予定しており、主に生産能力の最適化と設備の維持・更新を図るためのものであります。なお、当連結会計年度後1年間の研究開発投資は810億円を予定しております。」

    翌1年間の設備投資計画は前年度の700億円から620億円へ減額した一方、研究開発投資計画は810億円へ引き上げた。
  5. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度後1年間の設備投資計画は700億円を予定しており、主に生産能力の最適化と設備の維持・更新を図るためのものであります。なお、当連結会計年度後1年間の研究開発投資は690億円を予定しております。」

    翌1年間の設備投資計画を前年度の400億円から700億円へ、研究開発投資計画を640億円から690億円へ引き上げた。
  6. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度後1年間の設備投資計画は400億円を予定しており、主に生産能力の最適化と設備の維持・更新を図るためのものであります。なお、当連結会計年度後1年間の研究開発投資は640億円を予定しております。」

    翌1年間の設備投資計画を400億円へ引き上げ、研究開発投資640億円も計画した。生産能力の最適化、設備維持・更新、新本社建設等を含む投資計画である。
  7. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画は370億円を予定しており、主に生産能力の最適化と設備の維持・更新を図るためのものであります。」

    翌1年間の設備投資計画を370億円とし、生産能力の最適化および設備の維持・更新を目的とする具体的計画を再設定した。
  8. FY2020後退有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間における設備投資計画及び研究開発投資につきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による業績への影響が不透明な点が多く、当初予定していた設備投資及び研究開発投資の計画を慎重に判断し、実施する予定であります。」

    翌1年間の設備投資・研究開発投資について、従来の具体的な金額計画から、新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえて慎重に判断する方針へ弱めた。
  9. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は33,000百万円であり、生産能力の最適化と設備の維持・更新を図るためのものであります。」

    翌1年間の設備投資計画を300億円から330億円へ引き上げ、目的を生産能力の最適化および設備の維持・更新とした。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画は300億円を予定しており、主に生産能力の増強と設備の合理化を図るためのものであります。」

    翌1年間の設備投資計画300億円と、生産能力増強・設備合理化という目的を継続して開示した。
  11. FY2017後退有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、300億円であり、生産能力の増強と設備の合理化を図るためのものであります。」

    翌1年間の設備投資計画は、前回開示の390億円から300億円へ減少した。目的は生産能力の増強と設備合理化である。
  12. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、390億円であり、生産能力の増強と設備の合理化を図るためのものであります。」

    翌1年間の設備投資計画を390億円とし、精機・映像等の生産設備増強と維持更新を計画している。
一緒に動いた変遷

「半導体装置事業の収益性低下と減損」は、この変遷が動いた12回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1半導体装置事業の収益性低下と減損5回
  3. 2メディカル関連新事業への先行投資負担5回
  4. 3産業機器・その他事業の景気・設備投資変動リスク5回
  5. 4光利用技術・精密技術を基軸とする研究開発5回
  6. 5露光装置・映像製品等の次世代製品開発5回
  7. 6金融市場悪化・格付低下による資金調達リスク5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ニコンの次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-08の決算説明資料で、「引き上げ」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
生産能力増強と設備合理化への投資|ニコン(7731)の変遷 | Komori