収益力強化・体質改善を目的とする抜本的構造改革
FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに75社。
- FY2026前進有価証券報告書
「精機事業において、サービス拠点最適化を進めたことに伴い、割増退職金等を896百万円計上しております。」
構造改革を精機事業のサービス拠点最適化へ具体化し、関連費用896百万円を計上した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「成長ドライバーの展開は着実に進捗しているものの、業績は想定を下回り、収益性改善が課題です。事業戦略の強化と並行して、国内外の拠点集約・再編及びバランスシートの効率化を進めています。」
構造改革を、国内外の拠点集約・再編およびバランスシート効率化の実行段階へ進め、同時に収益性改善を課題として明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「こうした成果と課題を踏まえ、2025年度は、2030年のありたい姿に向けた体制整備の年と位置付け、投資選別や体制の合理化に向けた自助努力を行い、短期業績の回復と長期成長のための投資の両立を目指します。」
構造改革を、2025年度の体制整備、投資選別、組織合理化、短期業績回復と長期成長投資の両立へ進める方針を示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「映像事業は、生産販売面での最適化、サプライチェーンや物流の改革、徹底したコストダウン、デジタルマーケティングの強化、開発効率化等に取り組み、引き続き事業の収益体質強化を進めています。」
構造改革の一環として、映像事業の生産販売、物流、コスト、マーケティング、開発効率に関する施策を継続した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「対応として、生産販売面での最適化、サプライチェーンや物流の改革、徹底したコストダウン、デジタルマーケティングの強化、開発効率化などに取り組み、引き続き事業の収益体質強化を進めています。」
構造改革について、生産・販売、サプライチェーン、物流、コスト、マーケティング、開発効率を対象とする施策を継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「対応として、生産販売拠点等の最適化、徹底したコストダウン、開発効率化、サプライチェーンや物流の改革など、引き続き事業の収益体質強化を進めています。」
構造改革について、生産販売拠点、コスト、開発、サプライチェーン、物流の改革を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「本中期経営計画の総括としては、新型コロナウイルス感染症拡大という予期せぬ事態のなか、着実に前進することができた３年間となりました。」
構造改革後の2019～2021年度中期経営計画を総括し、感染症拡大下でも3年間で着実に前進したと評価した。新計画ではビジネスモデル変革へ軸足を移した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「まず、映像事業においてより一層の構造改革に努めるとともに、精機事業においてサービスビジネスや周辺ビジネスの拡大を図るなど、事業収益力の強化を図ってまいりました。」
映像事業の構造改革、精機事業のサービス・周辺ビジネス拡大による収益力強化を継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「映像事業は、2020年３月期より開始した事業構造を抜本的に変革する構造改革を計画通りに進めつつ、プロ・趣味層にフォーカスしたビジネスを着実に展開しています。」
映像事業の構造改革を計画通り継続し、プロ・趣味層に焦点を当てた事業モデルへの転換を進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「対応として、生産販売拠点等の最適化、徹底したコストダウン、SCMや物流などの各種改革といった事業構造改革を断行し、一定の収益が得られる体質への転換を進めています。」
市場縮小・感染症影響への対応として、生産販売拠点、コスト、SCM・物流を対象とする事業構造改革を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、「既存事業の収益力強化」として、映像事業においてより踏み込んだ構造改革による事業の再構築を図るとともに、主力事業において生産・販売体制見直しに加え、物流改革、さらなる管理間接業務のスリム化などによるコスト改革に取り組み、収益性の向上に努めています。」
従来の構造改革を映像事業の再構築へ深掘りし、生産・販売、物流、管理間接業務を対象とするコスト改革を進めた。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「市場縮小が加速する厳しい事業環境のなか、事業の再構築を確実に行うため、より踏み込んだ構造改革を進めています。」
映像事業について、市場縮小の加速を受け、従来の構造改革からさらに踏み込んだ事業再構築を進める方針を示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「映像事業は、市場が想定以上に縮小する見込みとなり事業構造を抜本的に変革する構造改革を開始しました。」
従来の構造改革を継続するだけでなく、想定を超える市場縮小を受け、映像事業の事業構造を抜本的に変革する段階へ進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「中国生産子会社Nikon Imaging (China) Co., Ltd.の清算結了に伴う換算差額累計額の純損益への振替額1,753百万円、映像事業の構造改革の一環として実施している販売拠点及び生産拠点の最適化に関連し、割増退職金869百万円をその他営業費用に含めております。」
構造改革の一環である映像事業の販売・生産拠点最適化を継続し、関連する割増退職金869百万円を計上した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、2016年11月に発表した構造改革の最終年度である当事業年度は、構造改革後を見据えて残る課題に取り組みました。」
構造改革の最終年度に入り、構造改革後を見据えた残存課題への対応、ポートフォリオ経営、固定費削減、資本効率指標の浸透、ガバナンス強化を進めた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、2016年11月に発表した構造改革の最終年度である当事業年度は、持続的な企業価値創造を実現するため、引き続き経営体質の改善に取り組みました。具体的には、ポートフォリオ経営の定着に向けた仕組みの確立と着実な運用を推進するとともに、資本効率を重視した経営指標に基づく事業運営の社内への展開に努めました。また、より透明で規律ある体制の構築を目指して、コーポレート・ガバナンスの強化も推進しました。」
構造改革の最終年度において、ポートフォリオ経営の仕組みの確立・運用、資本効率指標の社内展開、ガバナンス強化を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは、2016年11月に構造改革の実施について公表以来、企業価値向上に向けた構造改革を進め、生産・販売体制の最適化、本社機構の効率化及び機能強化のための施策に取り組んでおります。」
構造改革を継続し、NIC操業停止やCMM事業譲渡、生産・販売体制の最適化を実施した。2018年3月期の構造改革関連費用は87億32百万円であった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、2016年11月に構造改革の実施について公表以来、企業価値向上に向けた構造改革を進め、生産・販売体制の最適化、本社機構の効率化及び機能強化のための施策に取り組んでおります。その一環として、2017年10月に映像事業の連結子会社であるNikon Imaging（China）Co., Ltd.の操業停止を決定致しました。当第３四半期連結累計期間において、一連の取り組みに伴い発生する従業員への割増退職金、生産拠点の集約に係る一時費用や減損損失等を構造改革関連費用として、「その他営業費用」に5,933百万円計上しております。」
構造改革が継続実施され、生産・販売体制、本社機構、NIC操業停止を含む施策に伴う費用5,933百万円を計上した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、当事業年度を2016年11月に発表した構造改革の「第２フェーズ」と位置付け、「半導体装置事業の黒字化実現」、「映像事業の収益モデル強化」、「経営体質改善への本格的な着手」の３つを経営方針とし、コスト構造の抜本的な見直しや事業パフォーマンスの新しい管理プロセスの運用などに取り組んでまいりました。」
構造改革は第2フェーズに移行し、半導体装置の黒字化、映像事業の収益モデル強化、経営体質改善を経営方針として実行段階に進めた。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年11月に発表した構造改革プランに基づき、売上成長から収益力強化への戦略転換を図るため、以下の方針に従い、各施策に引き続き取り組んでいきます。」
構造改革が発表・決定段階から年度を通じた実施段階に進み、選択と集中、グローバル体制最適化、本社機構スリム化を継続した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、企業価値向上に向けた体質改善を目的として売上成長から収益力強化への戦略転換を行い、構造改革を実施しております。これに伴い、当第３四半期連結累計期間において、半導体装置事業で実施した棚卸資産評価減や棚卸資産廃棄に伴う損失等を構造改革関連費用として計上しております。」
構造改革が決定段階から実施段階に進み、当第3四半期累計期間に構造改革関連費用29,790百万円を計上した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社グループ全体の企業価値向上に向けた収益力強化と体質改善に向け、半導体装置事業、映像事業の事業戦略見直し、グローバルでの生産・販売・研究開発体制の最適化及び本社機構を含めた組織・人員の適正化を実施致します。」
売上成長を志向した従来戦略から収益力強化へ方針転換し、事業戦略、グローバル体制、組織・人員を対象とする構造改革を決定した。