ニコン（7731）・施策前進
本社機構の再定義とスリム化
FY2017-Q2に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2021。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
組織の大括り化・経営体制スリム化21社が書いているテーマ・逆風0社・追い風21社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021前進有価証券報告書
「本計画期間トータルでの180億円コストダウンの目標額にむけ、サプライチェーン最適化、管理間接部門スリム化、グローバルでの販売、生産体制再編などの施策を計画的・順調に進めています。」
本社・管理間接部門のスリム化を、180億円の中期コスト改革と販売・生産体制再編の一環として進めた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「主力事業において生産・販売体制見直しに加え、物流改革、さらなる管理間接業務のスリム化などによるコスト改革に取り組み、収益性の向上に努めています。」
管理間接業務のスリム化を従来の本社機構改革からさらに進め、物流・販売・生産体制の改革と一体で実施している。 - FY2020前進有価証券報告書
「本計画期間トータルでの180億円コストダウンの目標額にむけ、サプライチェーン最適化、管理間接部門スリム化、グローバルでの販売、生産体制再編などの施策を計画的に進めています。」
本社・管理間接部門のスリム化を、サプライチェーン、販売、生産体制の再編と一体となった中期コスト改革へ展開した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本社部門の機能の再定義に伴う組織体制の見直しにより、人員適正化を図るため、国内で希望退職を募集し、1,143人が退職しました。」
本社部門の機能再定義と組織体制見直しを、希望退職を含む全社構造改革の一部として継続した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「本社部門のあるべき姿・機能を再定義した上で、組織・体制を見直し、スリム化を図る。本社部門とその他の部門で配置転換等を含む200名規模の人員適正化で固定費を削減する。」
本社部門の機能を再定義し、組織・体制のスリム化と200名規模の人員適正化を行う計画を示した。