材料加工事業の規模成長未達リスク
FY2022-Q2に初出。14回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-08-06。
ニコンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。51社中16社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-06対処決算説明資料
「デジタルマニュファ チャリング事業 売 上 収 益 50 98 280 63 170 170 340 340 営 業 利 益 -41 -89 -1,062 -21 -25 -25 -40 -40」
デジタルマニュファクチャリング事業の第1四半期営業損失が前年同期の41億円から21億円へ縮小した。通期営業損失予想は40億円で据え置かれた。 - FY2026悪化有価証券報告書
「デジタルマニュファクチャリング事業において、金属3Dプリンター市場の将来成長率の低下や競争環境の激化等を背景に、当初想定された収益が見込まれなくなったことから、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として90,627百万円計上しております。」
材料加工・金属AM事業の成長未達リスクが、将来成長率低下・競争激化を背景とする906億27百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「デジタルマニュファクチャリング事業においては、大型装置の販売台数減少により、減収となりました。加えて、研究開発費や輸送関連費用等の経費増加により、営業損失が拡大しました。」
材料加工・金属AM事業は大型装置の販売台数減少と研究開発費・輸送費等の増加により、営業損失が前年同期の64億44百万円から89億63百万円へ拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「この結果、当事業の売上収益は、233億56百万円、前期比11.2％増となりました。一方で、中小型装置の生産数量減少による生産コストの上昇や米国拠点の整備、研究開発等の先行投資の増加により減益となりました。」
材料加工・デジタルマニュファクチャリング事業は増収となった一方、中小型装置の生産数量減少、米国拠点整備、研究開発等の先行投資により営業損失が前年同期の140億93百万円から152億25百万円へ拡大した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「Nikon SLM Solutions AGの大型装置の販売が好調なため増収となりました。営業損失は、増収効果に加え前年同期に発生した一時費用の剥落により縮小しました。」
材料加工事業の規模成長未達リスクが残る中、SLM社の大型装置販売好調により増収となり、営業損失も縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「アドバンストマニュファクチャリング事業は、SLM社の連結子会社化により増収となりましたが、研究開発などの先行投資に加え、事業立ち上げに伴う一過性費用や、SLM社の連結子会社化による無形資産の償却により赤字幅は拡大しました。」
材料加工・AM事業はSLM社の連結子会社化により増収となった一方、先行投資、一過性費用、無形資産償却により赤字幅が拡大した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「金属アディティブマニュファクチャリング市場において、これまでと同様にPBF（Powder Bed Fusion）装置が中心の中、大型で生産効率の高い装置への移行により、台数は減少の一方単価が増加傾向となりましたが、金属アディティブマニュファクチャリング市場全体としては上昇の踊り場となりました。」
材料加工事業の成長市場について、大型・高生産効率装置への移行で単価上昇がある一方、市場全体は上昇の踊り場となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「アドバンストマニュファクチャリング事業は、SLM社の連結子会社化により増収となりましたが、研究開発などの先行投資に加え、事業立ち上げに伴う一過性費用や、SLM社の連結子会社化による無形資産の償却により赤字幅は拡大しました。」
材料加工・AM事業はSLM社の連結子会社化により増収となった一方、先行投資、一過性費用、無形資産償却により赤字幅が拡大した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「アドバンストマニュファクチャリング事業部は、Nikon SLM Solutions AG（７月24日付で「SLM Solutions Group AG」から改称。以下、「SLM社」）の連結子会社化により増収となりましたが、研究開発などの先行投資に加え、事業立ち上げに伴う一過性費用や、SLM社の連結子会社化による無形資産の償却により赤字幅は拡大しました。」
材料加工・アディティブマニュファクチャリング事業について、SLM社の連結子会社化により増収となった一方、先行投資、一過性費用、無形資産償却により赤字幅が拡大し、成長に伴う負担が実績として表れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「材料加工・ロボットビジョンは戦略事業「デジタルマニュファクチャリング」の中期成長ドライバーと位置づけています。製造業全体のものづくり変革のスピードによっては、本計画期間である2025年度までに期待される規模への成長に届かない可能性があります。」
材料加工事業の成長未達リスクを継続開示する一方、Morf3Dで当初想定された収益が見込めなくなり、3,997百万円の減損損失を認識した。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、2019年５月に発表した中期経営計画（2019～2021年度）期間において持続的企業価値の「成長基盤構築」を目指し、「新たな収益の柱の創出」として材料加工事業を位置づけ、積極投資を続けていますが、本計画期間である2021年度までに期待される規模への成長に届かない可能性があります。」
材料加工事業について、2021年度までに期待される規模へ成長しない可能性を新たな事業立ち上げリスクとして明示した。対応として社内リソースのシフト、M&A・戦略的出資・CVCなどを挙げている。