事業収益性低下による固定資産減損リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。場所 Jenaer Gewindetechnik GmbH（ドイツ） 用途 事業用資産 種類 機械及び装置、工具器具備品、ソフトウエア 減損損失 207,962千円」
JGWTの業績低迷継続と将来キャッシュ・フローのマイナスを受け、ドイツ事業用資産について207,962千円の固定資産減損損失を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 3,912」
当第3四半期累計期間に減損損失3,912千円を計上しており、事業収益性低下による固定資産減損リスクが引き続き実際の損失として表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「機工・計測システムの工作機械部門は、前連結会計年度に減損損失の判定を行いましたが、減損損失の兆候は生じていませんでした。しかし当連結会計年度では部材調達コストの増加等もあり、当初の計画を達成できずに営業赤字が継続しました。今後も電力費等のコスト上昇圧力があることから、同部門が保有する固定資産の将来の回収可能性を検討した結果、固定資産の減損損失を計上することといたしました。」
機工・計測システムの工作機械部門で計画未達と営業赤字が継続し、富津工場の固定資産について76,504千円の減損損失を計上した。前年度のドイツ子会社に続き、固定資産減損リスクが別の事業拠点でも実際に発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「Jenaer Gewindetechnik GmbH（ドイツ）については、コロナ禍の影響が続く中で社員の欠員や高齢化に伴う退職者の増加、その補充のための新規採用が困難な状況が続いたこと等から生産が低迷したために、2期連続の営業損失計上となりました。今後エネルギー価格の高騰や、工場移転に伴う賃料の上昇の影響等も顕在化してくることも踏まえ同社が保有する固定資産の将来の回収可能性を検討した結果、固定資産の減損損失を計上することといたしました。」
ドイツ子会社で2期連続の営業損失となり、固定資産の回収可能性の検討を経て減損損失380,674千円を計上した。固定資産減損リスクが実際に発生している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グル-プは、有形固定資産等を保有しておりますが、これらの資産については減損会計を適用し、当該資産から得られる将来キャッシュ・フローによって資産の帳簿価額を回収できるかどうかを検証しており、減損処理が必要な資産については適切に処理を行っております。」
固定資産の将来キャッシュ・フローに基づく減損検証と、追加減損の可能性を再掲している。当事業年度のセグメント別減損損失は該当事項なしである。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの固定資産は、将来当社グループ事業の収益性が大幅に低下し、その事業に関連する固定資産投資額の回収が見込めなくなる場合には、当該固定資産の帳簿価額を投資回収可能額まで減損処理を行うことを余儀なくされ、その結果、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損リスクを引き続き記載している。当連結会計年度の減損損失は該当事項なしとされているが、リスク自体の撤回や低減は記載されていない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループの固定資産は、将来当社グループ事業の収益性が大幅に低下し、その事業に関連する固定資産投資額の回収が見込めなくなる場合には、当該固定資産の帳簿価額を投資回収可能額まで減損処理を行うことを余儀なくされ、その結果、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
当年度に富津工場86,078千円、マレーシア子会社88,981千円、合計175,059千円の減損損失を計上しており、リスクが実際に発生した。