3事業の世界的ニッチトップ化と営業利益5億円の安定確保
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
黒田精工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループでは2026年度～2030年度の５年間を対象とする中期経営計画Vision2030を策定し、精密領域および金型領域の2つの領域で、産業の高度化への対応、未来の産業への対応、環境・社会への対応を進め、成長戦略の実行と収益力の強化、人材育成により企業価値の向上を図ることを掲げ、中期的に営業利益率４％～５％、ROE７～８％を安定的に確保する体制の確立を図ることを目指しております。」
Vision2025からVision2030へ移行し、従来の3事業分野を精密領域・金型領域の2領域に整理した。営業利益率4～5％およびROE7～8％を2026～2030年度の中期目標として掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
Vision 2025に関係する優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
Vision 2025に関連する優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
Vision 2025に関連する優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは2021年度～2025年度の５年間を対象とする中期経営計画 Vision 2025を策定し、３つの事業分野においてそれぞれ世界的にニッチ・トップとなることを目指すとともに、成長戦略の実行と収益力の強化、人材育成により企業価値の向上を図ることを掲げ、中期的に営業利益率４％超～８％を安定的に確保する体制の確立を図ることを目指しております。」
Vision 2025の対象期間、3事業の世界的ニッチ・トップ化、収益力強化、人材育成および営業利益率4％超～8％の安定確保という目標を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2025年度を最終年度とする中期経営計画 Vision2025では、各事業において収益力、技術力、及び顧客関係の強化を図ることにより、全社で安定的に利益を生み出すとともに、それぞれの事業分野においてグローバルニッチトップを目指すこととしております。」
Vision2025の最終年度、収益力・技術力・顧客関係の強化、安定利益の創出およびグローバルニッチトップ化を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2025年度を最終年度とする中期経営計画 Vision2025では、各事業において収益力、技術力、及び顧客関係の強化を図ることにより、全社で安定的に利益を生み出すとともに、それぞれの事業分野においてグローバルニッチトップを目指すこととしております。」
Vision2025の最終年度を2025年度とし、3事業の収益力・技術力・顧客関係の強化、安定利益の創出およびグローバルニッチトップを目指す方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは2021年度～2025年度の５年間を対象とする中期経営計画 Vision 2025を策定し、３つの事業分野においてそれぞれ世界的にニッチ・トップとなることを目指すとともに、成長戦略の実行と収益力の強化、人材育成により企業価値の向上を図ることを掲げ、中期的に営業利益率４％超～８％を安定的に確保する体制の確立を図ることを目指しております。」
Vision 2025の3事業のニッチ・トップ化、収益力強化、人材育成および営業利益率4％超～8％の安定確保という目標を継続している。各事業の具体的な事業ビジョンも記載しているが、目標の完了や新たな数値引上げは示していない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループでは2021年度～2025年度の５年間を対象とする中期経営計画 Vision 2025を策定し、３つの事業分野においてそれぞれ世界的にニッチトップとなることを目指すとともに、成長戦略の実行と収益力の強化、人材育成により企業価値の向上を図ることを掲げ、中期的に営業利益率４％超～８％を安定的に確保する体制の確立を図ることを目指しております。」
前中計の営業利益10億円目標から、2021年度～2025年度のVision 2025に移行し、3事業の世界的ニッチトップ化を維持しつつ、目標を営業利益率4％超～8％の安定確保へ整理した。 - FY2020後退有価証券報告書
「初年度は計画を上回り最終年度の目標に近い結果を残すことが出来ましたが、事業環境の変化により２年目である2019年度は中期計画を下回る結果となってしまいました。最終年度である2020年度についても、新型コロナウィルス感染拡大に伴う世界経済の縮小の影響がどこまで及ぶかを見通すことは現時点では出来ませんが、当初計画の達成は困難であると考えています。」
中期経営計画2020について、2019年度は計画未達となり、最終年度の当初計画も達成困難との認識を示した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは2018年度～2020年度の３年間を対象とする「中期経営計画2020」を策定し、３つの事業分野（駆動システム事業、金型システム事業、機工・計測システム事業）においてそれぞれ世界的にニッチトップとなることを掲げ、中期的に営業利益10億円を安定的に確保する体制の確立を図ることを目指しています。」
従来の営業利益5億円から10億円へ目標額を引き上げ、2018年度から2020年度までの中期経営計画として、3事業分野の世界的ニッチトップ化と営業利益10億円の安定確保を掲げている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「現状を踏まえて「売上高営業利益率5％」と「株主資本当期利益率5％」の安定確保を短期の目標とさせていただき、長期的には10％に向けて努力してまいります。」
本年度は、従来の3事業の世界的ニッチトップ化・営業利益5億円という中期計画の表現ではなく、売上高営業利益率と株主資本当期利益率を短期5％、長期10％の目標指標として記載している。従来目標の撤回は明示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「上記の方針を盛り込み、当社グループは、平成28年度から平成30年度までの３年間を対象とする中期経営計画を策定いたしました。この中期経営計画において、当社グループは、「精密技術を通じて世界の産業の高度化をサポートする」ことを使命とし、３つの事業分野においてそれぞれ世界的にニッチトップとなることを目指し、中期的に営業利益５億円を安定的に確保する体制を確立するとともに、成長戦略の実行と収益力の改善、人財育成により企業価値の向上を図ってまいります。」
平成28年度から平成30年度までの3年間を対象とする中期経営計画として、使命、事業別の地位、営業利益目標、達成手段を一体的に示している。