保有株式の株価下落による減損・評価損リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
黒田精工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。90社中31社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに18社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について953千円(その他有価証券の株式953千円)の減損処理を行っております。」
保有有価証券の価値下落・回収可能性リスクが、その他有価証券の株式953千円の減損処理として当年度にも実績化した。 - 2026-05-13顕在化業績予想の修正
「投資有価証券評価損 4,678 953」
投資有価証券評価損953千円を計上し、保有株式の評価変動リスクが当期も損失として記録された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社が保有する非上場株式を回収可能額まで減額したことに伴い発生したものであります。」
当事業年度に投資有価証券評価損4,678千円を計上した。また、上場株式3銘柄を売却し、保有有価証券の価値変動・評価リスクが評価損として引き続き実績化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,285,737 937,061」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の1,285,737千円から937,061千円へ348,676千円減少しており、保有有価証券の評価変動が純資産の減少として表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社が保有する上場株式を回収可能額まで減額したことに伴い発生したものであります。」
上場株式について投資有価証券評価損1,187千円を計上し、保有株式の価値下落・回収可能性リスクが引き続き実際の損失として表れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社が保有する非上場株式を回収可能額まで減額したことに伴い発生したものであります。」
投資有価証券評価損7,420千円を計上し、保有株式の価値下落・回収可能性リスクが実際の損失として表れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これは主に有形固定資産が464百万円増加したものの、上場株式の株価下落による投資有価証券の減少等により固定資産合計が46百万円減少し、現金及び預金、売上債権の減少等により流動資産が1,024百万円減少したことによるものです。」
上場株式の株価下落により投資有価証券が減少し、保有株式の市場価格変動リスクが実際の資産減少として表れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは長期保有を目的とした市場性のある株式を保有しておりますが、今後全般的に大幅な株価下落が続く場合には、当該株式に減損または評価損が発生し、当社グループの経営成績に悪影響を及ぼすとともに自己資本比率の低下を招く恐れがあります。」
保有株式の株価下落による減損・評価損リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは長期保有を目的とした市場性のある株式を保有しておりますが、今後全般的に大幅な株価下落が続く場合には、当該株式に減損または評価損が発生し、当社グループの経営成績に悪影響を及ぼすとともに自己資本比率の低下を招く恐れがあります。」
政策保有株式の株価下落が業績と自己資本比率に及ぼす可能性を示している。