売上高営業利益率・株主資本当期利益率5％の安定確保と長期10％
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
黒田精工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループでは2026年度～2030年度の５年間を対象とする中期経営計画Vision2030を策定し、精密領域および金型領域の2つの領域で、産業の高度化への対応、未来の産業への対応、環境・社会への対応を進め、成長戦略の実行と収益力の強化、人材育成により企業価値の向上を図ることを掲げ、中期的に営業利益率４％～５％、ROE７～８％を安定的に確保する体制の確立を図ることを目指しております。」
Vision2025の営業利益率4％超～8％からVision2030へ計画体系を更新し、精密領域・金型領域を軸に営業利益率4～5％、ROE7～8％の安定確保を目標とした。 - 2026-06-16再定義決算説明資料終息を示唆
「営業利益率 0.2％ 4〜5％ 4％超〜8％」
Vision2025の実績として営業利益率0.2％を示し、Vision2030では営業利益率4〜5％、ROE7〜8％を目標とする新たな数値体系を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
Vision 2025における安定利益・収益構造転換に関係する優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
Vision 2025における安定利益・収益構造転換に関係する優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
Vision 2025における安定利益・収益構造転換に関係する優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2025年度を最終年度とする中期経営計画 Vision2025では、各事業において収益力、技術力、及び顧客関係の強化を図ることにより、全社で安定的に利益を生み出すとともに、それぞれの事業分野においてグローバルニッチトップを目指すこととしております。」
Vision2025を継続し、2025年度までに各事業の強化を通じて安定利益とグローバルニッチトップを目指す方針を再掲している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2025年度を最終年度とする中期経営計画 Vision2025では、各事業において収益力、技術力、及び顧客関係の強化を図ることにより、全社で安定的に利益を生み出すとともに、それぞれの事業分野においてグローバルニッチトップを目指すこととしております。」
Vision2025を2025年度までの計画として継続し、安定的に利益を生み出す収益構造への転換と各事業のグローバルニッチトップを目指す方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは2021年度～2025年度の５年間を対象とする中期経営計画 Vision 2025を策定し、創業100周年を迎える2025年度までの期間を『新たな成長軌道への飛躍と安定的に利益を生む収益構造への転換を目指す5年』と位置付け」
Vision 2025を2025年度までの成長軌道への飛躍と収益構造転換の計画として継続している。営業利益率4％超～8％の目標も維持されており、目標変更や達成完了は記載されていない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループでは2021年度～2025年度の５年間を対象とする中期経営計画 Vision 2025を策定し、３つの事業分野においてそれぞれ世界的にニッチトップとなることを目指すとともに、成長戦略の実行と収益力の強化、人材育成により企業価値の向上を図ることを掲げ、中期的に営業利益率４％超～８％を安定的に確保する体制の確立を図ることを目指しております。」
売上高営業利益率5％・株主資本当期利益率5％、長期10％という従来指標から、Vision 2025の営業利益率4％超～8％という目標体系へ整理された。 - FY2020後退有価証券報告書
「現行中期計画で掲げた「営業利益10億円を安定的に確保する体制」の確立には残念ながら未だ至っていないと判断しております。」
営業利益10億円の安定確保体制は未達と明示され、最終年度の当初計画達成も困難とされた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループでは2018年度～2020年度の３年間を対象とする「中期経営計画2020」を策定し、３つの事業分野（駆動システム事業、金型システム事業、機工・計測システム事業）においてそれぞれ世界的にニッチトップとなることを掲げ、中期的に営業利益10億円を安定的に確保する体制の確立を図ることを目指しています。」
前年度に示された売上高営業利益率5％・株主資本当期利益率5％、長期10％という指標は本 filing では掲げられず、3事業のニッチトップ化と営業利益10億円を軸とする中期経営計画に整理されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「現状を踏まえて「売上高営業利益率5％」と「株主資本当期利益率5％」の安定確保を短期の目標とさせていただき、長期的には10％に向けて努力してまいります。」
短期目標として売上高営業利益率5％と株主資本当期利益率5％、長期目標として10％を新たな経営指標として示している。