半導体供給不足・各種素材価格高騰による設備投資慎重化
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
国際計測器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-15悪化決算
「米国とイランの紛争による原材料価格高騰や原油のサプライチェーンの寸断などの影響が発生することにより、当社の製品製造に影響を及ぼすことが見込まれております。」
原材料価格高騰と原油のサプライチェーン寸断による製造影響の可能性が追加的に示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループを取り巻く経営環境は、半導体不足による影響が緩和されつつあるものの、部品納期の長期化や資源高の影響を受けており、」
半導体不足の影響は緩和されつつある一方、部品納期の長期化と資源高が引き続き事業環境上の懸念となっている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループを取り巻く経営環境は、半導体不足による影響が緩和されつつあるものの、部品納期の長期化や資源高の影響を受けており、」
半導体不足の影響は緩和されつつある一方、部品納期の長期化と資源高が引き続き事業環境上の懸念となっている。 - FY2024半導体不足の緩和と部品納期・資源高継続有価証券報告書
「半導体不足による影響が緩和されつつあるものの、部品納期の長期化や資源高の影響を受けており」
半導体不足の影響は緩和されつつある一方、部品納期の長期化と資源高が引き続き事業環境上の懸念となっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く経営環境は、半導体不足による影響が緩和されつつあるものの、部品納期の長期化や資源高の影響を受けており、ウクライナ情勢の緊張が長期化し、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
半導体不足の影響は緩和されつつある一方、部品納期の長期化、資源高、ウクライナ情勢の長期化による不透明感が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く経営環境は、半導体不足による影響が緩和されつつあるものの、部品納期の長期化や資源高の影響を受けており」
半導体不足の影響は緩和されつつある一方、部品納期の長期化と資源高が引き続き事業環境上の懸念となっている。 - FY2024-Q1半導体不足の緩和と部品納期・資源高継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く経営環境は、半導体不足による影響が緩和されつつあるものの、部品納期の長期化や資源高の影響を受けており」
半導体不足の影響は緩和されつつある一方、部品納期の長期化と資源高が引き続き事業環境上の懸念となっている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、日本経済は、世界的な半導体不足及び原油高の影響のみならず、部品等の供給不足の影響を受けており、企業の設備投資も弱含んだ状況が続いております。」
半導体不足・素材価格高騰に加え、部品等の供給不足の影響が日本経済と企業設備投資に顕在化している。売上面でも供給不足が製造期間長期化として実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、部品等の供給不足に伴う製品製造期間の長期化や、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う客先との納期調整や海上輸送船舶及びコンテナ不足に伴う輸出待ちは継続しており、アジアのタイヤメーカーを中心としたバランシングマシンの売上検収が減少したことや、国内向けの電気サーボモータ式振動試験機の売上検収が減少したため、前年同四半期と比較して減少しております。」
部品等の供給不足が製品製造期間の長期化として実際に現れ、納期調整・輸出待ちとともに売上検収減少および減収に影響した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、日本経済は、世界的な半導体不足及び原油高の影響のみならず、部品等の供給不足の影響を受けており、企業の設備投資も弱含んだ状況が続いております。」
半導体不足や素材価格高騰に加え、原油高と部品等の供給不足の影響が顕在化し、企業の設備投資が弱含む状況が続いている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「半導体供給不足による減産や各種素材の価格高騰などの懸念材料もあるため、設備投資については慎重に検討されております。」
半導体供給不足による減産と素材価格高騰を背景とする設備投資慎重化が継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体供給不足による減産や各種素材の価格高騰などの懸念材料もあるため、設備投資については慎重に検討されております。」
半導体供給不足が減産として具体化しているとの記載が追加され、素材価格高騰とともに設備投資慎重化の背景となっている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「半導体供給不足や各種素材の価格高騰などの懸念材料もあるため、設備投資については慎重に検討されております。」
半導体供給不足や各種素材価格高騰を新たな懸念材料として挙げ、国内自動車関連メーカーが設備投資を慎重に検討していると記載している。