既存事業の生産性・品質・収益性の改善
FY2016に初出。19回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みや、高付加価値製品の販売強化により原価率が改善したこと等から、前期比で増益となりました。」
油空圧機器事業では、価格適正化と高付加価値製品の販売強化により営業利益が197百万円から222百万円へ増加した。 - FY2026-H1中間期の増収下で一部収益性悪化有価証券報告書
「売上高は増加したものの、油圧応用装置の納入減少等による製品構成の変化により原価率が上昇したことに加え、研究開発費等の増加により前年同期比で減益となりました。」
油空圧機器事業は増収となった一方、製品構成による原価率上昇と研究開発費等の増加により、営業利益は前年同期の27百万円から10百万円の損失となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みに加え、製品構成の変化により原価率が改善したこと等から、黒字となりました。」
油空圧機器事業では、販売価格の適正化と製品構成の変化による原価率改善を通じた収益性改善を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みが進展したこと等から、黒字に転換しました。」
油空圧機器事業で販売価格適正化が進展し、営業損失から営業利益273百万円への黒字転換が記載されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、油空圧機器事業をはじめとした販売価格の適正化や製品構成の変化により原価率が改善したこと等から、全ての利益項目で増益となり、黒字となりました。」
生産性・収益性改善について、販売価格の適正化と製品構成の変化による原価率改善が全社の増益・黒字化につながったと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高は減少しましたが、販売価格の適正化による利益確保の取り組みが進展したこと等から、営業損失は縮小しました。」
油空圧機器事業では売上高が5,686百万円から5,567百万円へ減少する一方、販売価格の適正化が進展し、営業損失は140百万円から36百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高減少の影響があるものの、販売価格の適正化による利益確保等に取り組んだ結果、営業損失は縮小しました。」
油空圧機器事業では販売価格の適正化に取り組み、営業損失が前年同期の88百万円から70百万円へ縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「油空圧機器事業においては、競争の激化や原材料価格の高騰等による外部環境の影響を受け、ここ数年は十分な収益を上げられておりませんでした。今後も販売価格の適正化等の短期的な対策を実施するとともに、中長期的には生産体制の再構築、徹底したコストダウン、及び新製品の投入を進めていくことで、安定して収益を得られる事業構造改革を図ってまいります。」
油空圧機器事業について、収益不足が継続していることを明示し、生産体制再構築・コストダウン・新製品投入による事業構造改革へ対応を具体化している。 - FY2023-Q3原価率上昇・減益継続有価証券報告書
「一方、原材料価格の高騰、及び製品構成の変化等により原価率が上昇したことに加え、販管費も増加したことから、損益面は前年同期比で減益となりました。」
生産性・収益性改善の方針を継続する一方、原材料価格高騰、製品構成の変化、販管費増加により第3四半期累計の損益が悪化している。 - FY2023-Q2原価率上昇・損失化有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高騰、及び製品ミックスの変化等により原価率が上昇したことに加え、販管費も増加したことから、損益面は前年同期比で減益となりました。」
生産性・収益性改善の方針を継続する一方、原材料価格高騰、製品ミックス、販管費増加により第2四半期累計の損益が前年同期から悪化している。 - FY2023-Q1原材料高騰下の原価率上昇有価証券報告書
「一方で、原材料価格高騰及び製品ミックスの変化の影響により原価率が上昇し、損益面は前期並みの水準となりました。」
生産性・収益性改善の施策を進める一方、原材料価格高騰と製品ミックスの変化により原価率が上昇し、全社損益の改善を制約している。 - FY2020前進有価証券報告書
「そのために、生産・営業・技術・サービス・スタッフの徹底した高効率化を目的とする全社改善活動を積極的に展開することに加え、IoTを活用したスマートものづくりによる生産効率の改善、多能工化等の付加価値を高める人材育成に取り組んでいきます。」
従来の生産性向上方針を、全社改善活動、IoTスマートものづくり、多能工化・人材育成まで具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「IoTを活用したスマートものづくり、多能工化を推進し属人化を排除した業務の効率化、働き方改革などにより、生産を始め営業・技術・サービス・スタッフの生産性を更に向上させていきます。」
既存事業の生産性向上について、IoTによるスマートものづくり、多能工化、属人化排除、働き方改革を新たな具体策として示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「基本サイクルを強く回すための一元管理体制、並びに基本サイクルを速く回すためのスピード経営を強化し、既存商品の改良・革新による売上の維持・拡大、業務の効率化による生産性の向上、コスト構造の縮小による商品の高付加価値化等を加速し」
既存事業の強化を、一元管理、スピード経営、生産性向上、高付加価値化によって進める方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発から製造・販売・サービス・スタッフまでの生産性と品質の向上に努めるとともに、スピード経営を実現し効率化と高付加価値化による収益の改善を促進していきます。」
既存事業強化を、バリューチェーン全体の生産性・品質向上と収益改善として説明している。