トータルコストダウンと製造原価低減
FY2016に初出。21回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-10前進業績予想の修正
「高付加価値製品の販売増加や、販売価格の適正化により原価率が改善したこと等から、前年同期比で増益となりました。」
販売価格の適正化と高付加価値製品の販売増加による原価率改善が、油空圧機器事業の増益として開示されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みや、高付加価値製品の販売強化により原価率が改善したこと等から、前期比で増益となりました。」
収益改善策の進展により、油空圧機器事業の営業利益が前期比12.7％増加した。 - 2026-05-11前進決算
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みや、高付加価値製品の販売強化により原価率が改善したこと等から、前期比で増益となりました。」
収益改善施策の実績として、販売価格の適正化と原価率改善を記載している。 - FY2026-H1製品構成と研究開発費増加による原価率・利益悪化有価証券報告書
「売上高は増加したものの、油圧応用装置の納入減少等による製品構成の変化により原価率が上昇したことに加え、研究開発費等の増加により前年同期比で減益となりました。」
トータルコストダウンや収益改善を進める中、油空圧機器事業では製品構成の変化と研究開発費等の増加により中間期の営業損益が黒字から赤字へ転じた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みに加え、製品構成の変化により原価率が改善したこと等から、黒字となりました。」
トータルコストダウンに関連する収益改善策として、販売価格の適正化と原価率改善を継続し、油空圧機器事業は営業利益27百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みが進展したこと等から、黒字に転換しました。」
収益改善策としての販売価格適正化が進展し、油空圧機器事業の営業損益が前期の268百万円の損失から273百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みが進展したこと等から、黒字となりました。」
油空圧機器事業では、販売価格の適正化による利益確保の取り組みが進展し、営業損益が前年同期の259百万円の損失から78百万円の利益へ転じた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「販売価格の適正化による利益確保の取り組みが進展したこと等から、営業損失は縮小しました。」
コスト・収益性改善策として販売価格の適正化を進めた結果、油空圧機器事業の営業損失が前年同期の140百万円から36百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高減少の影響があるものの、販売価格の適正化による利益確保等に取り組んだ結果、営業損失は縮小しました。」
トータルコストダウン方針に関連する収益改善策として販売価格の適正化に取り組み、油空圧機器事業の営業損失が縮小した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「競争力を高めるためにトータルコストダウンを最優先課題として取組んでおります。」
価格競争への対応策として、トータルコストダウンを引き続き最優先課題としている。 - FY2023-Q3売価適正化の未追随有価証券報告書
「原材料価格の高騰、水道光熱費の増加等に対し、売価の適正化による利益確保がまだ追いついていないこと等から、営業損失となりました。」
価格適正化による利益確保を進めているが、原材料・光熱費の上昇に追いつかず、油空圧機器事業の営業損失が継続している。 - FY2023-Q2価格適正化を進めるも営業損失有価証券報告書
「売価の適正化による利益確保に取り組んだものの、想定以上の原材料価格の高騰、光熱費の増加、及び成長投資の実施等により、営業損失となりました。」
売価の適正化による利益確保を進めたが、原材料価格・光熱費の上昇と成長投資の実施により、油空圧機器事業は営業損失となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「主要事業において原価率が改善したことを主因に、営業利益は前期比で大きく増加し」
主要事業の原価率改善により、営業利益が1,250百万円から1,635百万円へ30.8％増加した。油空圧機器事業でも生産増に伴い原価率が改善し、営業損失が縮小している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「原材料価格高騰の影響を受けたものの、生産増に伴い原価率が改善したことから営業損失は前年同期から縮小し、19百万円（前年同期は479百万円の営業損失）となりました。」
原材料価格高騰の影響下でも、生産増に伴う原価率改善により、油空圧機器事業の営業損失が前年同期の479百万円から19百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、その他の事業を除くすべての事業で原価率が改善したことから、営業利益は26百万円（前年同期は446百万円の営業損失）、経常利益は235百万円（前年同期は310百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は229百万円（前年同期は210百万円の四半期純損失）となり、すべての利益項目で黒字転換となりました。」
その他の事業を除く全事業で原価率が改善し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が黒字へ転換した。 - FY2022-Q1一部事業で原価率改善有価証券報告書
「一方、プラスチック加工機械市場、工作機械市場、海外市場はいずれも主要な顧客を中心に需要が回復し受注、売上とも好調に推移しました。この結果、当事業の売上高は前年同期比421百万円（17.4％）増収の2,835百万円、前期後半からの生産増に伴い原価率が改善したことから営業損失は縮小し19百万円（前年同期は138百万円の営業損失）となりました。」
油空圧機器事業では前期後半からの生産増に伴って原価率が改善し、営業損失が前年同期の138百万円から19百万円へ縮小した。トータルコストダウンを継続する中で、一部事業の収益性改善が記載されている。 - FY2020原価率悪化下で継続有価証券報告書
「トータルコストダウンの推進に努めたものの、比較的原価率が高い防衛・通信機器事業は原価率の高い大型案件の納入があったことなど、製品ミックスの変化の影響等により」
トータルコストダウンを継続した一方、製品ミックスの変化により売上原価率は前期比1.7ポイント悪化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上原価率はトータルコストダウンの推進に努めたことに加え、比較的原価率が低い流体機器事業が官需市場を中心に好調に推移し、船舶港湾機器事業の製品ミックスの変化の影響等による原価率の好転により、前期に比べ1.1ポイント好転の73.9％となりました。」
トータルコストダウン等により、売上原価率が前期比1.1ポイント改善し73.9％となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上原価率は、トータルコストダウンの推進に努めたものの、比較的原価率が低い流体機器事業が低迷し、比較的原価率が高い防衛・通信機器事業の売上が増加した等、製品ミックスの変化の影響等による原価率の悪化により、前期に比べ0.7ポイント悪化の75.0％となりました。」
トータルコストダウンを継続しているが、製品ミックスの影響で売上原価率は75.0％へ0.7ポイント悪化したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、価格競争力を高めるためにトータルコストダウンを最優先課題として取組んでいますが」
価格競争への対応手段としてトータルコストダウンを最優先課題とする方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「価格競争が熾烈になる中、製造原価の低減等で国際競争力を強化するとともに」
国際競争力と収益改善の手段として製造原価低減を位置付けている。