第二次成長戦略の三本柱
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
東京計器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-14再掲その他開示
「当日は、好調な業績とその背景に加え、防衛省が推進する「新たな戦い方」への対応として当社が提供するトータルソリューションや、「東京計器ビジョン 2030」に掲げる成長施策の進捗について、スライドや動画を交えながら紹介しました。」
「東京計器ビジョン 2030」に掲げる成長施策の進捗を紹介したと記載しているが、具体的な施策や達成状況は本開示では示していないため、既存の成長戦略を再確認する出来事として記録する。 - FY2026前進有価証券報告書
「2024年度からの新たな中期経営計画では、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を図るステージへと転換していくために、利益の拡大を重視した基本方針として「収益力の向上」を最優先に掲げ、「事業領域の拡大」と「経営基盤の強化」に取り組んでまいりました。」
2024～2026年度中期経営計画の三つの基本方針について、収益力向上を最優先とする実行状況を通期で開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画の成長戦略を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと明記している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度からの新たな中期経営計画では、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を図るステージへと転換していくために、利益の拡大を重視した基本方針として「収益力の向上」を最優先に掲げ、「事業領域の拡大」と「経営基盤の強化」に取り組んでまいりました。」
2024～2026年度中期経営計画の初年度について、三つの基本方針に基づく取り組みを実施したと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画の成長戦略を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと明記している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年度（2025年３月期）からの３ヶ年中期経営計画の基本方針は、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を実現し、ステークホルダーの要請と期待に応えていくため、以下３つの基本方針に変更することとしました。」
従来の三本柱を、2024～2026年度の中期経営計画における「収益力の向上」「事業領域の拡大」「経営基盤の強化」へ再編した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期事業計画の成長戦略を含む経営戦略について、重要な変更がないと明記している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
成長戦略の三本柱を含む経営戦略について、重要な変更がないと明記している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「中期事業計画の基本方針である「事業領域の拡大」、「グローバル化の推進」、「既存事業の継続的強化」に取り組んでまいりました。」
中期事業計画の三本柱を引き続き成長戦略の基本方針としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の中期経営方針・成長戦略の三本柱について、重要な変更がないと明記している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の戦略方針を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2021年度（2022年３月期）からの３ヶ年中期事業計画の基本方針は、以下の３つの基本方針に基づく成長戦略により」
従来の三本柱を東京計器ビジョン2030の下に再配置し、2021年度からの3ヶ年を2030年目標に向けた成長ドライバーの発掘・絞込・育成の準備期間と位置付けている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは2020年５月19日に開示しました中期経営方針及び中期事業計画の成長戦略である「事業領域の拡大」、「グローバル化の推進」、「既存事業の継続的強化」に取り組んでいきます。」
三本柱を新たな中期経営方針・中期事業計画でも継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは2019年５月10日に開示しました中期経営方針及び中期事業計画の成長戦略である「事業領域の拡大」、「グローバル化の推進」、「既存事業の継続的強化」に取り組んでいきます。」
従来の三本柱を引き継ぎつつ、新中期経営方針では「既存事業の継続的強化」などの表現に改めている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「そこで、第88期から始まる新中期経営方針は従来の基本方針を継承するとともに、外部環境が猛烈な勢いで変化していることから５ヶ年と限定せず必要に応じて適切な時期に変更することにしました。」
従来の第二次成長戦略の三本柱を継承しつつ、固定的な5ヶ年計画から、環境変化に応じて変更する新中期経営方針へ枠組みを改めている。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年度からの３ヶ年の中期事業計画では、平成28年度に続き「グローバル化の推進」と「事業領域の拡大」を加速させることを最重要課題として捉え、「既存事業の強化」とともに以下の施策で取り組むことを掲げました。」
第二次成長戦略の三本柱を次の3ヶ年計画へ引き継ぎ、グローバル化と事業領域拡大を加速する新たな施策・分科会を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成25年に発表した５ヶ年中期経営方針に基づく３ヶ年中期事業計画の第二次成長戦略である「既存事業の強化」、「グローバル化の推進」、「事業領域の拡大」に沿い」
三つの重点施策を中期事業計画の成長戦略として明示している。