技術と知識による豊かな社会の実現と三つの企業理念
FY2019に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「試験機事業とエンジニアリング事業は、産業の基盤と社会インフラの「安全・安心」を支える事業であり、…さらに当期間からはASTOM R&D社の事業であるデジタル事業を加え、３つの事業に取り組むことで、安定収益基盤の確保と成長領域への投資を両立する事業ポートフォリオの構築を進めてまいりました。」
試験機事業・エンジニアリング事業をコアとする方針にデジタル事業を加え、安定収益基盤と成長領域への投資を両立する3事業ポートフォリオへ具体化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループの主力事業は当社創業以来の試験機事業であり、これとあわせて「ゆるみ止め製品」のエンジニアリング事業を展開し、そして当中間連結会計期間から追加されたデジタル事業は、強固な収益基盤を確立していくことに注力しております。」
従来の試験機事業・エンジニアリング事業という二つのコア事業を中心とする方針に、ASTOM R&D社を基盤とするデジタル事業を加えた三事業体制へ説明を組み替えている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業は当社創業以来の試験機事業であり、これとあわせて「ゆるみ止め製品」のエンジニアリング事業を展開し、強固な収益基盤を確立していくことに注力しております。」
試験機事業とゆるみ止め製品のエンジニアリング事業を二つのコア事業とし、強固な収益基盤を確立する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、①技術への挑戦と顧客からの信頼、②人間性の尊重、③地域社会への貢献を企業理念とし、「技術と知識で豊かな社会の実現に貢献する」ことを目指しており、1923年創業当初からの試験機事業をはじめとして、社会インフラの安全・安心を支えるエンジニアリング事業などの事業を展開しております。」
三つの企業理念と、試験機事業・エンジニアリング事業を通じて安全・安心と豊かな社会の実現に貢献する基本方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業は当社創業以来の試験機事業であり、これとあわせて「ゆるみ止め製品」のエンジニアリング事業を展開し、強固な収益基盤を確立していくことに注力しております。」
試験機事業とゆるみ止め製品のエンジニアリング事業を二つのコア事業とし、安全・安心を支える収益基盤を確立する方針を継続している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループの主力事業は当社創業以来の試験機事業であり、これとあわせて「ゆるみ止め製品」のエンジニアリング事業を展開し、強固な収益基盤を確立していくことに注力しております。この二つのコア事業は産業の基盤と社会インフラの「安全・安心」を支える事業であり、社会に必要不可欠な製品・商品・サービスを提供する企業グループとして今後も成長していくために、顧客満足度の向上を目指して製品品質・サービスの向上に取り組むとともに、コア事業の発展が期待できる他社との業務提携や事業シナジー効果が期待できる分野への進出も検討してまいります。」
事業方針を、試験機事業とゆるみ止め製品のエンジニアリング事業という二つのコア事業を中心に収益基盤を確立する説明へ組み替えている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の下、当社は、2023年３月20日に創業100周年を迎えることから、これを節目に新たなステージに進むことを目指して2022年度をスタートさせており、長引く新型コロナウイルス感染症まん延の影響や緊迫化する世界情勢など厳しい経営環境の中で、持続可能な豊かな社会の実現に貢献すべく、当社グループの活動と社会の抱える様々な課題との関わりを常に意識し、４期連続黒字を達成した前連結会計年度に引き続き、グループ一丸となって持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでおります。」
従来の「技術と知識で豊かな社会の実現」から、持続可能性や社会課題との関わりを意識した表現へ理念の説明を広げている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「1923年創業当初からの試験機事業をはじめとして、社会インフラの安全・安心を支えるエンジニアリング事業や国際的なビジネスチャンスを狙った商事事業を展開しております。」
従来の試験機・商事・エンジニアリング・海外の4事業を並列に示す説明から、海外事業を含めない3事業を中心とする説明へ組み替えられている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社の事業の成長を支えるのは主力事業である試験機事業でありますが、併せて商事事業、エンジニアリング事業、海外事業といった事業とともに企業としての収益基盤を強固にしていくことに注力してまいりました。この４事業は異なるビジネスモデルではありますが、社会の「安全・安心」を支え、人々の暮らしに寄与する価値提供であると考えており、これらを踏まえ、引き続き企業価値の向上を図るべく、すべての事業において業績の向上・改善の取り組みも行っております。」
試験機、商事、エンジニアリング、海外の4事業を収益基盤とし、安全・安心への価値提供を通じて企業価値向上を図る基本方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社の事業の成長を支えるのは主力事業である試験機事業でありますが、併せて商事事業、エンジニアリング事業、海外事業といった事業とともに企業としての収益基盤を強固にしていくことに注力してまいりました。この４事業は異なるビジネスモデルではありますが、社会の「安全・安心」を支え、人々の暮らしに寄与する価値提供であると考えており、これらを踏まえ、引き続き企業価値の向上を図るべく、すべての事業において業績の向上・改善の取り組みも行っております。」
試験機、商事、エンジニアリング、海外の4事業を収益基盤とし、安全・安心への価値提供を通じて企業価値向上を図る基本方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、①技術への挑戦と顧客からの信頼、②人間性の尊重、③地域社会への貢献を企業理念とし、「技術と知識で豊かな社会の実現に貢献する」ことを目指しており、1923年創業当初からの試験機事業をはじめとして、社会インフラの安全・安心を支えるエンジニアリング事業や国際的なビジネスチャンスを狙った商事事業、中国子会社のプラスチック成形事業を中心とした海外事業を展開しております。」
三つの企業理念と、試験機・エンジニアリング・商事・海外の各事業を通じて社会に貢献する基本方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、①技術への挑戦と顧客からの信頼、②人間性の尊重、③地域社会への貢献を企業理念とし、「技術と知識で豊かな社会の実現に貢献する」ことを目指して、1923年創業当初からの試験機事業をはじめとして、社会に安全・安心を届けるエンジニアリング事業や国際的なビジネスチャンスを狙った商事事業、中国子会社のプラスチック成形事業を中心とした海外事業を展開しております。」
三つの企業理念と、試験機・エンジニアリング・商事・海外事業を通じた基本方針を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは試験機事業、エンジニアリング事業、海外事業を３本の柱として、「技術と知識で豊かな社会の実現に貢献する」事を目指し、①技術への挑戦と顧客からの信頼、②人間性の尊重、③地域社会への貢献、の３点を企業理念として事業展開をしてきております。」
3事業を3本の柱とし、「技術と知識で豊かな社会の実現に貢献する」こと、および技術・顧客信頼、人間性、地域社会を重視する企業理念を明示している。