新規事業所の立上げによる工業製品関連事業の拡大
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1前進有価証券報告書
「機工事業の売上高については、その他の地域を除く、国内、北米、欧州及びアジアの地域で、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、セグメントEBITDA及びセグメント営業利益ともに、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、4,207,904千円（前年同期比28.6％増）、セグメントEBITDAは、1,290,005千円（前年同期比171.9％増）、セグメント営業利益は、1,141,775千円（前年同期比273.0％増）となりました。」
機工事業は国内、北米、欧州、アジアで増収となり、売上高28.6％増、EBITDA171.9％増、営業利益273.0％増と、前年度までの収益性悪化から増収増益へ転じた。 - 2026-05-14前進決算
「機工事業の売上高については、国内、北米、欧州及びアジアの全ての地域で、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、セグメントEBITDA及びセグメント営業利益ともに、前年同期に比べて増益となりました。」
前年度まで収益性の悪化が続いていた機工事業について、全地域で増収となり、EBITDA・営業利益も増益となった。 - FY2025増収へ転換も利益減少継続有価証券報告書
「機工事業の売上高については、国内及び欧州で減収となったものの、北米及びアジアで増収となり、前年同期に比べて増収となりました。利益面については、セグメントEBITDA及びセグメント営業利益ともに、前年同期に比べて減益となりました。」
機工事業は前年の売上高11.1％減から2.5％増へ転じた一方、EBITDAは17.7％減、営業利益は1.0％減となり、収益性の悪化が残っている。 - FY2025-H1売上高は横ばいへ転じたが減益継続有価証券報告書
「機工事業の売上高については、国内及び欧州で減収となったものの、北米及びアジアで増収となり、前年同期並みとなりました。利益面については、セグメントEBITDA及びセグメント営業利益ともに、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は、3,272,506千円（前年同期比0.2％増）、セグメントEBITDAは、531,658千円（前年同期比24.4％減）、セグメント営業利益は、363,241千円（前年同期比12.5％減）となりました。」
機工事業は、前中間期の売上高19.0％減から前年同期並みへ転じた一方、EBITDAは24.4％減、営業利益は12.5％減となり、収益性の悪化は続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「機工事業の売上高は、6,738,004千円（前年同期比11.1％減）、セグメントEBITDAは、1,434,329千円（前年同期比16.9％減）、セグメント営業利益は、825,250千円（前年同期比29.8％減）となりました。」
機工事業は前年度に続いて減収減益となり、売上高11.1％減、EBITDA16.9％減、営業利益29.8％減となった。特に営業利益の減少幅が拡大し、事業拡大の業績面での悪化が通期で表れている。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「機工事業の売上高については、国内、北米、欧州及びアジアの全ての地域で、前年同期に比べて減収となりました。利益面についても、セグメントEBITDA及びセグメント営業利益ともに、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は、3,266,062千円（前年同期比19.0％減）、セグメントEBITDAは、703,212千円（前年同期比24.5％減）、セグメント営業利益は、415,122千円（前年同期比38.1％減）となりました。」
機工事業は国内、北米、欧州、アジアの全地域で減収となり、売上高19.0％減、EBITDA24.5％減、営業利益38.1％減となった。前回までの収益性悪化が当中間連結会計期間にも続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「機工事業の売上高については、国内、北米、欧州及びアジアの全ての地域で、前年同期に比べて減収となりました。利益面についても、セグメントEBITDA及びセグメント営業利益ともに、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は1,600,081千円（前年同期比19.7％減）、セグメントEBITDAは426,248千円（前年同期比12.8％減）、セグメント営業利益は289,122千円（前年同期比20.3％減）となりました。」
機工事業は全地域で減収となり、売上高19.7％減、セグメントEBITDA12.8％減、セグメント営業利益20.3％減となった。前年度から続く収益性悪化が当第1四半期にも表れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「機工事業の売上高については、2022年末に買収したNakanishi Jaeger GmbHの影響により、欧州の売上が５倍となり、また、北米及びアジアにおいても増収となりましたが、国内で減収となり、前年同期に比べて増収となりました。利益面については、セグメント営業利益及びセグメントEBITDAともに、前年同期に比べて減益となりました。」
機工事業は売上高が前年同期比65.4％増となった一方、セグメントEBITDAは6.4％減、セグメント営業利益は30.2％減となり、増収下での収益性悪化が通期実績として明確になった。 - FY2023-Q3増収・EBITDA増益も営業減益有価証券報告書
「機工事業の売上高については、2022年末に買収したNakanishi Jaeger GmbHにより、欧州の売上が５倍となり、また、アジアにおいても増収となりましたが、国内及び北米で前年同期並みとなり、前年同期に比べて増収となりました。利益面については、セグメントEBITDAは、前年同期に比べて増益となったものの、セグメント営業利益は、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は、5,859,743千円（前年同期比72.1％増）、セグメントEBITDAは、1,637,451千円（前年同期比15.6％増）、セグメント営業利益は、1,225,113千円（前年同期比6.5％減）となりました。」
機工事業はNakanishi Jaeger GmbHの買収により欧州売上5倍、売上高72.1％増、EBITDA15.6％増となった一方、セグメント営業利益は6.5％減となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「機工事業の売上高については、2022年末に買収したAlfred Jäger GmbHにより、欧州の売上が５倍となり、また、アジアにおいても増収となりましたが、国内及び北米で前年同期並みとなり、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、セグメント営業利益及びセグメントEBITDAともに、前年同期に比べて増益となりました。」
Alfred Jäger GmbH買収による欧州売上の増加を含め、機工事業は増収増益を継続している。売上高は79.1％増、セグメントEBITDAは35.9％増、セグメント営業利益は13.5％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「機工事業の売上高については、2022年末に買収したAlfred Jäger GmbHにより、欧州の売上が５倍となり、また、国内、北米及びアジアにおいても増収となり、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、セグメント営業利益及びセグメントEBITDAともに、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、1,993,128千円（前年同期比82.4％増）、セグメントEBITDAは、593,924千円（前年同期比46.3％増）、セグメント営業利益は、464,215千円（前年同期比23.7％増）となりました。」
2022年末に買収したAlfred Jäger GmbHにより欧州売上が5倍となり、機工事業は売上高82.4％増、セグメントEBITDA46.3％増、セグメント営業利益23.7％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、提出会社におきまして、生産効率及び生産能力拡大を目的として建物及び構築物に2,043,550千円、機械設備に1,274,748千円、金型や検査装置等に195,568千円の投資を実施しました。」
生産効率・生産能力拡大を目的とする設備投資を継続し、建物、機械設備、金型・検査装置等への具体的な投資額を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「機工事業の売上高については、アジアで減収となりましたが、国内、北米及び欧州は増収となり、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、3,405,627千円（前年同期比24.0％増）、セグメント利益は、1,310,459千円（前年同期比28.0％増）となりました。」
機工事業はアジアが減収となったものの、国内・北米・欧州の増収により、売上高・セグメント利益とも前年同期比で増加した。事業拡大の業績面での進展が続いている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「機工事業の売上高については、アジアで減収となりましたが、国内、北米及び欧州は増収となり、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、2,250,354千円（前年同期比25.7％増）、セグメント利益は、774,127千円（前年同期比17.3％増）となりました。」
工業製品関連事業から名称変更された機工事業は、アジアを除く国内・北米・欧州で増収となり、売上高・セグメント利益とも増加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、国内、北米、欧州、及びアジアの全ての地域で増収となり、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、1,092,854千円（前年同期比28.9％増）、セグメント利益は、375,331千円（前年同期比25.5％増）となりました。」
工業製品関連事業は全地域で増収となり、売上高・セグメント利益とも前年同期比で増加した。 - FY2021-Q2全地域増収増益有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、アジアで大幅増収となり、また、国内、北米及び欧州も前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、1,699,932千円（前年同期比20.9％増）、セグメント利益は、633,125千円（前年同期比27.3％増）となりました。」
前四半期は国内・北米・欧州が減収でアジアの増収が全体を押し上げていたが、当第2四半期はアジアの大幅増収に加え、国内・北米・欧州も増収となり、全地域で増収増益となった。 - FY2021-Q1減収減益から増収増益へ転換有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、国内、北米及び欧州で減収となったものの、アジアで大幅増収となり、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、801,731千円（前年同期比7.3％増）、セグメント利益は、284,781千円（前年同期比5.2％増）となりました。」
前年度の減収減益から、当第1四半期はアジアの大幅増収を背景に事業全体で増収増益へ転換した。 - FY2020売上減少幅縮小、利益減少幅拡大有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高についても、新型コロナウイルスの影響によるロックダウン等、経済活動の停滞により、国内、欧州、北米及びアジア等ほとんどの地域おいて前年同期に比べて減収となりました。利益面についても、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は、2,740,679千円（前年同期比19.0％減）、セグメント利益は、971,027千円（前年同期比22.9％減）となりました。」
第3四半期累計の売上高21.9％減から通期は19.0％減へ減収幅が縮小した一方、セグメント利益は20.3％減から22.9％減へ減益幅が拡大した。 - FY2020-Q3売上減少が拡大、利益減少幅は縮小有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高についても、新型コロナウイルスの影響によるロックダウン等、経済活動の停滞により、国内、欧州、北米及びアジア等ほとんどの地域おいて前年同期に比べて減収となりました。利益面についても、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は、2,024,554千円（前年同期比21.9％減）、セグメント利益は、734,500千円（前年同期比20.3％減）となりました。」
前四半期の売上高21.6％減から21.9％減へ減収幅は小幅に拡大した一方、セグメント利益の減益幅は23.0％減から20.3％減へ縮小した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高についても、新型コロナウイルスの影響による都市封鎖等、経済活動の停滞により、国内、欧州、北米及びアジア全ての地域おいて前年同期に比べて減収となりました。利益面についても、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は、1,406,233千円（前年同期比21.6％減）、セグメント利益は、497,310千円（前年同期比23.0％減）となりました。」
前四半期の売上高19.8％減・セグメント利益21.2％減から、売上高21.6％減・セグメント利益23.0％減へ減収減益幅が拡大した。全地域で減収となっている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高についても、新型コロナウイルスの影響による都市封鎖等、経済活動の停滞により、国内、欧州、北米及びアジア全ての地域おいて前年同期に比べて減収となりました。利益面についても、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は、747,243千円（前年同期比19.8％減）、セグメント利益は、270,685千円（前年同期比21.2％減）となりました。」
工業製品関連事業は、前回の売上高9.8％減・セグメント利益10.6％減から、売上高19.8％減・セグメント利益21.2％減へ減収減益幅が拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、北米及び欧州では堅調に推移したものの、国内及びアジアでは減収となり、前年同期に比べて減収となりました。利益面についても、前年同期に比べて減益となりました。この結果、売上高は、2,591,308千円（前年同期比9.8％減）、セグメント利益は、921,689千円（前年同期比10.6％減）となりました。」
工業製品関連事業は、前四半期の売上高7.4％減・セグメント利益7.5％減から、売上高9.8％減・セグメント利益10.6％減へ減収減益幅が拡大した。北米・欧州は堅調だったが、国内・アジアの減収が続いている。 - FY2019-Q2工業製品関連事業が減収減益へ転換有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、北米及び欧州では堅調に推移したものの、国内及びアジアでは減収となり、前年同期に比べて減収となりました。利益面についても、前年同期に比べて減益となりました。」
北米・欧州は堅調だったものの、国内・アジアの減収により、売上高は1,794,567千円（前年同期比7.4％減）、セグメント利益は645,943千円（同7.5％減）となった。前年度までの増収増益基調から減収減益へ変化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に建設仮勘定から本勘定に振替した額は6,130,752千円であります。」
新本社R&Dセンターおよび新工場A1の建設が竣工し、建設仮勘定から本勘定への振替も進んだ。新工場建設には4,081,739千円を投資している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、北米では前年同期並みとなったものの、国内、アジア及びヨーロッパで堅調に推移し、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。」
新規事業所の立上げ自体への新たな明示はないが、工業製品関連事業は売上高11.7％増、セグメント利益8.5％増となり、増収増益が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、北米では前年同期並みとなったものの、アジア及びヨーロッパでは30%以上の増収となり、また、国内でも堅調に推移し、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。」
新規事業所の立上げ自体への新たな明示はないが、工業製品関連事業は前年同期比で増収増益となり、事業拡大の業績面での進展が続いている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、北米では減収となったものの、国内、ヨーロッパ及びアジアでは堅調に推移し、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、928,193千円（前年同期比13.5％増）、セグメント利益は、355,073千円（前年同期比16.9％増）となりました。」
新規事業所の立上げ自体への新たな言及はないが、工業製品関連事業は前年同期比で増収増益となり、前回の回復傾向が続いている。 - FY2017-Q3業績寄与が回復有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、北米では減収となったものの、国内及びアジアでは増収となり、前年同期に比べて増収となりました。利益面についても、前年同期に比べて増益となりました。この結果、売上高は、2,572,127千円（前年同期比9.0％増）、セグメント利益は、950,176千円（前年同期比6.4％増）となりました。」
新規事業所立上げ自体への言及はないが、工業製品関連事業は増収増益となり、前回までの業績寄与の弱さから回復している。 - FY2016業績寄与の表れ方が弱まる有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、国内では新規事業所立上げ等の効果が徐々に現れる結果となり、北米及び欧州では堅調に推移したものの、アジアでは減収となり、また、円高の影響により、前年同期並みとなりました。」
新規事業所立上げ等の効果への言及は継続しているが、通期の売上高は前年同期比1.4％減、セグメント利益は同15.5％減となり、業績寄与の表れ方は弱い。 - FY2016-Q3業績寄与の表れ方が弱まる有価証券報告書
「工業製品関連事業の売上高については、国内では新規事業所立上げ等の効果が徐々に現れる結果となり、北米及び欧州では堅調に推移したものの、アジアでは減収となり、また、円高の影響によりその効果が相殺され、前年同期並みとなりました。」
新規事業所立上げ等の効果への言及は継続しているが、工業製品関連事業は売上高2,359,037千円（前年同期比0.4％減）、セグメント利益893,388千円（同3.3％減）となり、前回ファイリングの増収増益から業績面では弱まった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「工業製品関連事業においては、国内では新規事業所立上げ等の効果が徐々に現れる結果となり、北米及び欧州では堅調に推移し、売上高及びセグメント利益ともに前年同期に比べ増加いたしました。この結果、売上高は、1,649,865千円（前年同期比6.7％増）、セグメント利益は、653,967千円（前年同期比10.9％増）となりました。」
新規事業所の立上げを手段として明示し、当四半期累計期間の工業製品関連事業の売上高・利益の増加を記載している。