海外売上高の大きさに伴う為替変動リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。
プレシジョン・システム・サイエンスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「日本 763,194 北米 296,129 欧州 3,821,721 その他 335,866 合計 5,216,912」
海外売上高は約4,453百万円で、連結売上高の約85.4％を占めた。FY2025の約76.3％から海外売上高比率が上昇し、為替変動へのエクスポージャーが拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「日本 1,112,645 北米 323,610 欧州 2,932,016 その他 324,356 合計 4,692,629」
海外売上高は約3,580百万円で、連結売上高の約76.3％を占める。前年度の約70.8％から海外売上高比率が上昇し、為替変動へのエクスポージャーが拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「欧州 2,244,197 合計 3,979,954」
欧州を中心とする海外売上高は地域別合計で約2,819百万円、連結売上高に占める比率は約70.8％となる一方、欧州売上高単独は約56.4％となった。FY2023の海外売上高比率58.5％からは低下した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高は3,088百万円となっており、売上高の58.5％(2023年６月期)を占めております。」
海外売上高比率は前年度の68.3％から58.5％へ低下した。円建ての海外売上高の構成比が高いことにより、為替影響の抑制を図っているとの説明も加えられている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高は5,078百万円となっており、売上高の68.3％(2022年６月期)を占めております。」
海外売上高比率は前年度の70.7％から68.3％へ低下した。ただし、欧米OEM先向けが大半であり、為替変動の影響を受ける可能性は継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高は6,574百万円となっており、売上高の70.7％(2021年６月期)を占めております。」
海外売上高比率は前年度の80.6％から70.7％へ低下した。欧州子会社による一部消耗品の現地生産・販売など為替影響の抑制策も継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高は4,084百万円となっており、売上高の80.6％(2020年６月期)を占めております。」
海外売上高比率は前年度の77.5％から80.6％へ上昇し、海外売上および為替変動へのエクスポージャーが拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高は3,395百万円となっており、売上高の77.5％（2019年６月期）を占めております。海外売上高の構成比は高く、為替動向によっては当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の74.3％から77.5％へ上昇した。欧州子会社による一部消耗品の現地生産・販売は継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高は2,705百万円となっており、売上高の74.3％（平成30年６月期）を占めております。海外売上高の構成比は高く、為替動向によっては当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の77.6％から74.3％へ低下したが、依然として高水準であり、為替変動リスクは継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの海外売上高は2,985百万円となっており、売上高の77.6％（平成29年６月期）を占めております。海外売上高の構成比は高く、為替動向によっては当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
海外売上高比率は77.6％と依然高く、為替変動リスクが継続している。欧州子会社による一部消耗品の現地生産・販売も記載されている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「海外売上高は3,482百万円となっており、売上高の78.1％（平成28年６月期）を占めております。海外売上高の構成比は高く、為替動向によっては当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
海外売上高比率を78.1％と開示。期中には為替差損90百万円を計上しており、為替影響が実績に現れている。