事業構造の抜本的改善と収益改善策
FY2024-Q2に初出。13回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q3。直近の記載は2026-09-28。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに7社。
- 2026-09-28実績引用経営計画
「売上高・営業利益（実績／中計）」
事業再編・収益改善の進展について、実績と中期計画を並べた業績推移として示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは2024年９月30日公表の中期経営計画に基づき、一貫して販売拡大とコスト抑制を進めるとともに、コスト上昇分の販売価格への転嫁や原材料調達先の分散化などに努めました。」
中期経営計画に基づく販売拡大・コスト抑制に加え、価格転嫁と調達先分散化を実施し、売上高11.2％増、粗利率29.4％から30.4％への改善、営業黒字化につなげた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは2024年９月30日公表の中期経営計画に基づき、販売拡大とコスト抑制による収益性改善に取り組みました。」「費用面では、事業再編と各費用抑制施策を実施したことで、販売費及び一般管理費は703百万円（前年同期比7.3％減）となりました。」
中期経営計画に基づく販売拡大・コスト抑制、事業再編および各費用抑制施策の実行が、販管費の前年同期比7.3％減と営業黒字転換に結び付いたと記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは2024年９月30日付で公表しました「中期経営計画」に基づき、当社グループ全体の収益構造強化のための具体的計画を実行してまいりました。」
中期経営計画に基づく収益構造強化、事業再編、費用抑制を実行し、売上高・粗利率の改善と営業損失の縮小が記載された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは2024年９月30日付で公表しました「中期経営計画（および事業計画及び成長性に関する事項）に関するお知らせ」（以下、中期経営計画といいます）に基づき、当社グループ全体の収益構造強化のための具体的計画を実行してまいりました。」
中期経営計画に基づく収益構造強化の具体的計画を実行中と記載された。事業再編・費用抑制の実施により、営業損失等の縮小にもつながっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「役員報酬削減を初めとする人件費削減、外部委託業務の見直し、拠点の移転統廃合等、様々な施策を実施し、グループ収益力向上を図っております。」
事業構造の抜本的改善策について、役員報酬・人件費削減、外部委託見直し、拠点統廃合を実施したとの進捗が通期で記載された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「役員報酬削減、外部委託業務の見直しを初め、労働生産性の向上を図るための様々な施策を実施しております。また、製品及び原材料等の保管倉庫を含む賃貸借契約の見直し及び国内外の事業拠点の統廃合により、販売費及び一般管理費の抑制を図ります。加えて、重要性の低い資産の売却等も含めて様々な体質改善策を実施することにより、事業構造の抜本的な改善を推進してまいります。」
FY2024-Q2で示された構造改革策について、役員報酬削減、外部委託・賃貸借契約の見直し、国内外拠点の統廃合、資産売却などを実施していると記載された。収益改善策では第3・第4四半期に計4機種を投入する計画も示された。 - FY2024-Q2初出有価証券報告書
「役員報酬削減、外部委託業務の見直しを初め、労働生産性の向上を図るための様々な施策を検討・実施しております。また、製品及び原材料等の保管倉庫を含む賃貸借契約の見直しにより、販売費及び一般管理費の抑制を図ってまいります。加えて、重要性の低い資産の売却等も含めて様々な体質改善策を検討、実施することにより、事業構造の抜本的な改善を推進してまいります。」「コロナ禍の収束傾向による影響で販売が落ち込んでいる自社ブランド装置については、第３四半期で３機種の新製品を投入することにより、販売拡大をおこなってまいります。」
継続企業の前提に関する重要な不確実性への対応として、役員報酬・外部委託・賃貸借契約の見直し、労働生産性向上、資産売却、3機種の新製品投入、後継機種・コラボ販売、提案型営業、部品共有化・仕入先再選定による原価低減など、事業構造と収益の抜本改善策が初めて体系的に示された。