売上高経常利益率による収益性管理
FY2019に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「売上高前期比率、売上総利益率、総人件費対売上高比率、売上高並びに経常利益を経営指標として掲げております。」
従来の複数の収益性指標に加え、売上高と経常利益も経営指標として明示している。具体的な利益率目標は記載していない。 - 2026-03-11前進決算
「売上高経常利益率 5.2」
2026年1月期の売上高経常利益率は5.2％となり、前事業年度の2.2％から上昇している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原価率の低減やコスト管理に努めることにより、事業活動の成果を図ることができる、売上高前期比率、売上総利益率、総人件費対売上高比率、経常利益率を経営指標として掲げております。」
複数の収益性指標を用い、原価率低減とコスト管理を通じて収益性を管理する方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原価率の低減やコスト管理に努めることにより、事業活動の成果を図ることができる、売上高前期比率、売上総利益率、総人件費対売上高比率、経常利益率を経営指標として掲げております。」
複数の収益性指標を用い、原価率低減とコスト管理を通じて収益性を管理する方針を継続している。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社グループは高い収益性を維持し企業価値を向上させていくため、原価率の低減やコスト管理に努めることにより、事業活動の成果を図ることができる、売上高前期比率、売上総利益率、総人件費対売上高比率、経常利益率を経営指標として掲げております。」
複数の経営指標と原価率低減・コスト管理は継続しているが、前四半期に示された「経常利益15％」という具体的な中長期目標は本 filing では記載されていない。 - FY2022-Q3経常利益15％という具体的な収益性目標を明示有価証券報告書
「今期は全社を挙げて、「経常利益15％の業態を皆で創る」という中長期目標に向かって、日々奮闘中でございます。」
従来の経営指標の説明に加え、経常利益15％の業態を創るという具体的な中長期目標を初めて明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは高い収益性を維持し企業価値を向上させていくため、原価率の低減やコスト管理に努めることにより、事業活動の成果を図ることができる、売上高前期比率、売上総利益率、総人件費対売上高比率、経常利益率を経営指標として掲げております。」
複数の収益性指標を経営指標として掲げ、原価率低減とコスト管理を手段とする説明を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「原価率の低減やコスト管理に努めることにより、事業活動の成果を図ることができる、売上高前期比率、売上総利益率、総人件費対売上高比率、経常利益率を経営指標として掲げております。」
従来の売上高経常利益率中心の説明から、売上高前期比率、売上総利益率、総人件費対売上高比率を加えた複数指標へと整理されている。具体的な数値目標は示されていない。 - FY2019初出有価証券報告書
「原価率の低減やコスト管理に努めることにより、事業活動の成果を図ることができる、売上高経常利益率を経営指標として掲げております。」
具体的な数値目標は示していないが、売上高経常利益率を経営指標として掲げている。