自然災害による業績影響
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
- FY2021再掲有価証券報告書
「消費者の嗜好もしくはニーズの変化、競合他社との競争激化、原材料価格の上昇、天候不順、自然災害の発生、既存店の売上高逓減、不採算店の撤退による損失の発生等があった場合において、当社の業績が影響を受ける可能性があります。」
天候不順や自然災害が業績に影響を及ぼす可能性を、事業展開上のリスクとして継続して記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一方、働き方改革の影響で早い時間に帰宅する方の増加により、ディナータイム以降の売上が減少したほか、夏の猛暑および暖冬で気温が高めで推移したこと、および関東地方に来襲した台風19号の影響で全店舗で終日休業せざるを得ないなど、天候不順と営業時間短縮の影響などにより、既存店の３月～２月累計の売上高前年同期比は98.2％となりました。」
台風19号により全店舗で終日休業せざるを得なかったことなど、自然災害が営業と既存店売上に実際に影響した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「10月12日に関東地方に来襲した台風19号の影響で同日を全店舗で終日休業としたほか、翌日も営業時間の短縮を行う等、天候不順などのマイナス要因もありました。」
台風19号が全店舗の休業・営業時間短縮という営業上の影響として実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「出店計画もしくは業態の変更等のほか、消費者の嗜好もしくはニーズの変化、競合他社との競争激化、原材料価格の上昇、天候不順、自然災害の発生、既存店の売上高逓減、不採算店の撤退による損失の発生等があった場合において、当社の業績が影響を受ける可能性があります。」
自然災害が業績に影響を及ぼす可能性を、事業展開上のリスクとして継続して記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「猛暑により外出を控える傾向や９月に来襲した台風などのマイナス要因もありましたが、アルコール類の販売が好調に推移したこともあり、既存店の３月～11月累計の売上高前年同期比は101.5％となりました。」
9月に来襲した台風が既存店売上のマイナス要因として実際に発生したと記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「自然災害の発生、既存店の売上高逓減、不採算店の撤退による損失の発生等があった場合において、当社の業績が影響を受ける可能性があります。」
自然災害の発生が業績に影響を及ぼす可能性を、事業等のリスクとして初めて独立的に列挙している。