事業戦略・収益構造の再構築と戦略転換
FY2017に初出。36回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「グループビジョン実現に向けて、2026年４月14日に公表した「2026年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、当社が取り組む事業領域を、リユース店舗領域、リユースＥＣ領域、リユースＢｔｏＢ領域、グローバル領域、ＩＰビジネス領域の５領域と識別し、その他の分野も含めて以下のような取り組みを実行いたしました。」
2026年度成長戦略を新たな実行方針として明示し、店舗、EC、BtoB、グローバル、IPの5領域で取り組みを進めた。 - 2026-07-15再掲決算
「当社が取り組む事業領域を、リユース店舗領域、リユースＥＣ領域、リユースＢｔｏＢ領域、グローバル領域、ＩＰビジネス領域の５領域と識別し」
5領域による2026年度成長戦略の枠組みを再掲し、各領域の施策を継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、「リユースで地域と世界をつなぐ」をグループビジョンとして掲げ、2025年４月に公表した「2025年度テイツーグループ成長戦略」に基づき、「リユース店舗領域」、「リユースＥＣ領域」、「リユースＢｔｏＢ領域」「グローバル領域」「ＩＰビジネス領域」の各領域において成長施策を推進しました。」
3領域から5領域へ拡張した成長戦略の枠組みに基づき、店舗、EC、BtoB、グローバル、IPの各領域で施策を実行した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「グループビジョン実現に向けて、2025年４月14日に公表した「2025年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針とし、当社が取り組む事業領域を、リユース店舗領域、リユースＥＣ領域、リユースＢｔｏＢ領域、グローバル領域、ＩＰビジネス領域の５領域と識別し、その他分野も含めて以下のような取り組みを実行いたしました。」
2025年度成長戦略に基づき、従来の3方針・5領域を実行枠組みとして、店舗、EC、BtoB、グローバル、IPの各領域で具体的な取り組みを進めた。 - FY2025再定義有価証券報告書
「本年度からは、これまでの実績をもとに当該グループビジョンを立体的に捉えて進化させた『リユースで地域と世界をつなぐ 〜360度リユース〜』を提唱してまいります。」
従来の3領域・5領域による成長戦略を、地方創生や関係企業・団体の再生を含む全方位的な「360度リユース」として再定義している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「グループビジョン実現に向けて、2024年４月10日に公表した「2024年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針とし、以下のような取り組みを実行いたしました。」
2024年度成長戦略に基づき、直営・FC店舗の出店、TORICO社とのEC連携、TAYS・AIICOの拡販、地方創生・eスポーツ活動など、店舗・EC・BtoB及び新たな領域で具体的な施策を実行した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「2024年４月10日に公表した「2024年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針とし、以下のような取り組みを実行いたしました。」
2024年度成長戦略を新たな実行方針として明示し、リユース店舗、EC、BtoB及び新たに加えたグローバル・IPビジネス領域で施策を実行している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当年度からは、2024年３月29日公表「株式会社ＴＯＲＩＣＯとの資本業務提携及び第三者割当増資引受による同社株式取得に関するお知らせ」による各種連携強化から、新たにグローバル領域、ＩＰ（Intellectual Property をいい、以下同様とする。）ビジネス領域の２領域を立ち上げ、グループビジョン達成に向けた活動の進化を指向してまいります。」
従来のリユース店舗・EC・BtoBの3領域から、グローバル領域とIPビジネス領域を加えた5領域へ、成長戦略の枠組みを再構成した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「グループビジョン実現に向けて、2023年４月14日に公表した「2023年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針とし、以下のような取り組みを実行しました。」
2023年度成長戦略と、リユース拡大・EC注力・経営基盤強化の3方針に基づく取り組みを継続している。具体的な出店、EC、TAYS、AIICO等の進展は各個別施策に記載されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「グループビジョン実現に向けて、2023年４月14日に公表した「2023年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針とし、以下のような取り組みを実行しました。」
2023年度テイツーグループ成長戦略を新たな実行方針として明示し、リユース店舗、リユースEC、リユースBtoBの3領域で、出店、EC取扱商品の拡大、TAYS・AIICO等の施策を実行している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年度における、リユース店舗領域、リユースＥＣ領域、リユースＢｔｏＢ領域以上３つのそれぞれの事業領域を中心に、具体的に取り組む成長戦略は次のとおりです。」
従来の3領域の成長戦略を維持しつつ、商材多様化、店舗DX、FC展開、EC黒字化、TAYS・AIICO拡販、M&A、海外調査等の具体的な2023年度施策へ展開している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「グループビジョン実現に向けて、2022年４月14日に公表した「2022年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針とし、以下のような取り組みを実行しました。」
2022年度成長戦略に基づき、リユース店舗、リユースEC、リユースBtoBの3領域で、出店、ECサイトの本格稼働、TAYS外販などの具体的施策を実行している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「グループビジョン実現に向けて、2022年４月14日に公表した「2022年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針とし、以下のような取り組みを実行しました。」
2022年度成長戦略に基づき、店舗出店、ECサイトのリリース、TAYS外販、買取王国との提携など、店舗・EC・BtoBの各領域で施策を実行している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「グループビジョン実現に向けて、2022年４月14日に公表した「2022年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針とし、以下のような取り組みを実行しました。」
従来の成長戦略を2022年度テイツーグループ成長戦略として具体化し、リユース店舗、EC、BtoBの各領域で施策を実行する段階に進んでいる。 - FY2022再定義有価証券報告書
「そのグループビジョン実現に向けて、「リユースを拡大する、ＥＣ領域に注力する、経営基盤を強化する」の３点を経営方針として示しました。そして経営方針に沿って、当社が取り組む事業領域を、リユース店舗領域、リユースＥＣ領域、リユースＢtoＢ領域の３領域と識別し、それぞれに経営資源を配分してきました。」
従来の中期経営計画・成長施策を、リユース店舗、リユースEC、リユースBtoBの3領域と、リユース拡大・EC注力・経営基盤強化の3方針に再整理している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当期は、これら施策の成果や新型コロナウイルス感染症による環境の変動、及び2020年６月より連結子会社となった山徳社を加え、先の中期経営計画を発展的に変更し、2021年３月２日に公表した「2021年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、以下のような取り組みを実行しました。」
従来の中期経営計画を発展的に変更した成長戦略に基づき、店舗、EC、BtoBの各領域で具体的な施策を実行する段階に進んでいる。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当期は、これら施策の成果や新型コロナウイルス感染症による環境の変動、及び2020年６月より連結子会社となった山徳社を加え、先の中期経営計画を発展的に変更し、2021年３月２日に公表した「2021年度テイツーグループ成長戦略」の方針に基づき、以下のような取り組みを実行しました。」
事業構造・収益構造の再構築について、従来の中期経営計画を発展的に変更した成長戦略に基づき、店舗、EC、BtoB等の取り組みを実行する段階に進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、商材を多様化して販路をＥＣに拡張していくという成長戦略が具体的なものとなり、翌期以降を見据えた会社経営としての新たな成長段階に入ることができました。」
事業構造改革による収益改善の段階から、商材多様化とEC販路拡張を軸とする新たな成長段階に入ったと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、事業構造改革による販管費抑制を継続しつつ、前述のような主力商材の売上増及び各商材の粗利率が向上したことにより、利益面でも大きく上回ることができました。」
事業構造改革による販管費抑制に加え、主力商材の売上増と各商材の粗利率向上が利益面の前進につながったと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「将来に向けての布石として、モバイル商材の全店展開や一部店舗への古着・雑貨の導入等、現行商材との融合を意図しながら、既存店舗の変革を図るとともに、独自のトレカ査定システム（Ｔａｙｓ）の開発をはじめとする、システムインフラへの投資にも着手しております。」
事業構造・収益構造の再構築について、モバイル、古着・雑貨、Tays等の具体的な施策に着手したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、事業構造改革による販管費抑制を継続しつつ、利益率の高い中古品の売上が順調だったことによる売上高の伸長により、利益面でも大きく上回ることができました。」
事業構造改革による販管費抑制と中古品売上の伸長を通じた収益構造再構築が、第1四半期の営業利益5億7,471万円、前年同期比694.8％増という結果に結びついたと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「事業構造改革により販管費抑制を継続しつつ、利益率の高い中古品の売上を維持したことにより、前年を上回ることができました。」
事業構造改革と中古品販売を通じた収益構造の再構築が通期営業利益２億６千万円、前期比28.7％増に結びついたと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、事業構造改革による販管費の抑制は継続しておりますが、売上高・売上総利益の減少により前年を下回りました。」
事業構造改革と販管費抑制による収益構造の再構築を継続しているが、売上高・売上総利益の減少により営業利益は前年同期を下回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、利益率の高い中古品の売上が順調であったことに加え、事業構造改革による販管費の抑制も奏功し、大幅な改善を果たすことができました。」
事業構造改革と中古品販売を通じた収益構造の再構築について、当第2四半期累計期間の営業利益1億1,738万円という具体的な改善結果を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、利益率の高い中古品の売上が順調であったことに加え、事業構造改革による販管費の抑制も奏功し、利益面では大幅な改善を果たすことができました。」
事業構造改革による販管費抑制と中古品販売を通じた収益構造の再構築を継続している。当第1四半期は営業利益72,307千円を計上した。 - FY2019前進有価証券報告書
「前期より取り組みを行っている抜本的な事業構造改革により販管費の削減を行った結果、当事業年度は２億２百万円の営業利益（前期は１億７千３百万円の営業損失）となり」
前期からの事業構造改革が販管費削減を通じて通期営業黒字化に結びついたと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、利益率の高いリサイクル品の売上が順調であったことに加え、前期より取り組みを行っている抜本的な事業構造改革により販管費の削減を行った結果、営業利益、経常利益、四半期純利益ともに大幅に改善し、黒字体質が定着しつつあります。」
事業構造改革とリサイクル品販売を通じた収益構造の再構築について、前四半期までと同じ方向性を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、利益率の高いリサイクル品の売上が順調であったことに加え、前期より取り組みを行っている抜本的な事業構造改革により、販管費の削減を行った結果、営業利益、経常利益、四半期純利益ともに大幅に改善し、黒字体質が定着しつつあります。」
事業構造改革とリサイクル品販売の進展により、主要な利益項目が前年同期の赤字から黒字へ改善したと記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「前期より取り組みを行っている抜本的な事業構造改革により、販管費の削減を行った結果、利益面では大幅な改善を果たすことができました。」
前期からの事業構造改革について、販管費削減と営業損益の改善という具体的な進展を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、当事業年度におきまして、以下のような施策を実施しました。①構造改革による経費削減」
店舗運営、本部体制、物流機能の改革、中古商材強化、不採算店舗閉鎖を当期の実施事項として整理し、事業戦略・収益構造の再構築を具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今後も業績の回復に資するため中期経営計画を遂行し、経営資源を「古本市場」店舗の強化のために集中的に投下してまいります。」
事業戦略・収益構造の再構築を、中期経営計画の遂行と古本市場店舗への経営資源集中によって進める方針を継続している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「今後も業績の回復に資するため中期経営計画を遂行し、経営資源を「古本市場」店舗の強化に投下してまいります。」
事業戦略・収益構造の再構築を、中期経営計画の遂行と古本市場店舗への経営資源集中として具体的に再整理している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社はそのような状況の中、前期より取り組んでおります事業構造改革に引き続き全社一丸となって取り組んでおります。」
前期に掲げた事業戦略・収益構造の再構築を、構造改革として全社的に継続実施している。店舗運営、本部組織、EC物流、商材構成の具体的な改革内容も示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「主力商材の急激な市場縮小及び業容拡大を前提とした物流やシステム等の高コスト構造により、創業以来の変革期に直面しております。…蓄積された強みを最大限に生かした、事業戦略・収益構造の再構築が急務と考えております。…今後においては、中長期的な視点に立ち、事業そのものの戦略転換を図っていく所存です。」
従来の成功体験からの脱却、蓄積された店舗・リユースの強みの活用、物流・システム・人員配置の見直しを含む事業戦略と収益構造の再構築を、創業以来の変革として初めて大きく掲げている。