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TABAYAホールディングス(7606)・リスク再掲

顧客嗜好・ファッショントレンドの急変

FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。

21記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2017-Q3悪化FY2020-Q3 – FY20232016: 320162017: 120172018: 020182019: 220192020: 420202021: 220212022: 220222023: 220232024: 220242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
ファッショントレンド・消費者嗜好の変化による商品供給リスク11社が書いているテーマ・逆風11社・追い風0社

TABAYAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2018年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「衣料品小売業界は、円安基調の継続に伴う仕入れコストの上昇に加え、慢性的な労働力不足など引き続き厳しい事業環境におかれましたが、雇用・所得環境の改善を背景とした個人消費の持ち直しや、インバウンド需要の継続的な取り込みにより、業界全体としては緩やかな回復基調の動きがみられました。」

    仕入コスト上昇・労働力不足が続く一方、個人消費とインバウンド需要の回復要因も併存する環境を通期で記載している。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「衣料品小売業界は、賃上げによる消費拡大期待がある一方、原材料や人件費などのコスト上昇や、恒常的な物価上昇による消費マインドの下振れリスクに加え、記録的猛暑による秋物動向の遅れがみられるなど、厳しい経営環境にあります。」

    原材料・人件費の上昇、恒常的な物価上昇による消費マインド下振れ、記録的猛暑による秋物需要の遅れが、顧客需要・商品動向をめぐるリスク要因として示された。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「衣料品小売業界は、円安の長期化、原材料高、人件費上昇圧力や労働力不足のほか、記録的な猛暑となった秋や寒暖差の激しい冬など厳しい事業環境であった一方、外出機会増加によるファッション需要の拡大やインバウンド消費の増加などに支えられ底堅く推移しました。」

    気候・為替・原材料価格等による需要環境の下押し要因と、外出需要・インバウンドによる回復要因が併存する状況を通期で記載している。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「衣料品小売業界は、原材料高や円安の影響が継続しつつも、堅調なファッション消費意欲やインバウンド需要の拡大に支えられ底堅く推移しています。」

    原材料高・円安の影響は継続している一方、ファッション消費意欲とインバウンド需要の拡大に支えられ、衣料品小売業界は底堅く推移したと記載している。顧客需要環境の下押しは従来より弱まった側面が示された。
  5. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「衣料品小売業界においては、原材料高や円安に加え、残暑の長期化や暖冬の影響を受けたほか、物価上昇による消費マインドの低下懸念が潜在するなど厳しい経営環境となりました。」

    原材料高・円安・物価上昇に加え、残暑の長期化と暖冬による需要への影響が実際の経営環境に現れ、顧客需要・購買行動をめぐるリスク要因が広がった。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても、原材料高や急激な為替変動等の影響が続いたものの、外出需要や消費マインドが上向いたほか、インバウンド需要も回復するなど事業環境は堅調に推移しました。」

    外出需要・消費マインド・インバウンド需要の回復が見られる一方、原材料高や急激な為替変動の影響も続いており、需要環境は回復要因と下押し要因が併存している。
  7. FY2023悪化有価証券報告書

    「「アフターコロナ」においても、コロナ禍における消費性向の変化(消費行動のオンライン化、ファッションのカジュアル化、個人レジャーへのニーズの高まり等)がお客様のライフスタイルとして定着しております。」

    顧客嗜好・消費性向の変化を一過性ではなくアフターコロナにも定着したライフスタイル変化として捉え、特に重要な中長期リスクとして整理した。
  8. FY2022悪化有価証券報告書

    「目下、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響が長引いており、コロナ禍における消費性向の変化(消費行動のオンライン化、ファッションのカジュアル化等)が、もはや一過性の現象ではなく、いわゆる「アフターコロナ」においても根本的なライフスタイルの変化として長く定着するとのシナリオを前提に当社のビジネスモデルを構築する必要があります。」

    顧客嗜好・消費性向の変化が一時的なトレンドではなく、オンライン化・カジュアル化を伴う長期的なライフスタイル変化として具体化された。
  9. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても、緊急事態宣言の解除に伴い人流の回復が見られるとともに、商業施設や実店舗の営業が正常化しつつあるも、来店客数はコロナ禍以前の水準には戻らず依然として厳しい事業環境が続いています。」

    人流や店舗営業には回復が見られる一方、来店客数はコロナ禍以前の水準に戻らず、顧客の来店・購買行動をめぐる厳しい環境が継続している。
  10. FY2021悪化有価証券報告書

    「お客様の嗜好(ニーズ)やファッション・マーケットトレンドは短期的かつ急激に変化する傾向にもあります。特に、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、リモートワークやオンラインでの業務が普及したこと等に伴い、お客様のカジュアルニーズが高まっており」

    コロナ禍とリモートワークの普及によりカジュアルニーズが高まるなど、顧客嗜好・需要の変化が新たに具体化された。
  11. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても、政府の緊急事態宣言に伴う実店舗の休業やインバウンド需要の急速な低下に加え、収入不安による消費マインドの弱含み、密を避ける行動様式の広がりや感染再拡大による実店舗への来店客数の減少など、非常に厳しい環境が継続しています。」

    感染再拡大、密を避ける行動様式、来店客数の減少が新たに明示され、顧客の来店・購買行動をめぐる厳しい環境が続いている。
  12. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても、政府の緊急事態宣言に伴う実店舗の休業やインバウンド需要の急速な低下に加え、収入不安による消費マインドの弱含み、密を避ける行動様式の広がりによる来店客数の減少など、非常に厳しい環境となりました。」

    実店舗休業やインバウンド需要低下に加え、収入不安と密を避ける行動様式による来店客数減少が明示され、顧客嗜好・来店行動の変化に伴うリスクが広がっている。
  13. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても、政府の緊急事態制限に伴う実店舗の休業やインバウンド需要の急速な低下に加え、消費マインドの弱含みなど、非常に厳しい環境となりました。」

    新型コロナウイルスの感染拡大により、実店舗休業、インバウンド需要の急速な低下、消費マインドの弱含みが同時に発生し、顧客需要環境の厳しさが拡大した。
  14. FY2020顕在化有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても女性の社会進出に伴うビジネス衣料の需要拡大やネット通販売上の伸長などが見られた一方、不安定な天候要因や自然災害の発生、消費税増税後の反動などによって消費者マインドが弱含みとなったことに加え、新型コロナウイルスの感染拡大によるインバウンド需要の減少や営業時間の短縮、一部店舗の臨時休業などにより、非常に厳しい状況となりました。」

    天候、自然災害、消費税増税後の反動に加え、新型コロナウイルスによるインバウンド需要減少、営業時間短縮、臨時休業が実際の事業環境に現れた。
  15. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても女性の社会進出に伴うビジネス衣料の需要拡大やネット通販売上の伸長、消費増税前の駆け込み需要などが見られた一方、不安定な天候要因や自然災害の発生、消費増税後の反動、年金問題などによって消費者マインドは弱含みとなり、お客様の慎重な購買行動は継続しています。」

    従来の天候・消費者マインド要因に加え、自然災害、消費増税後の反動、年金問題を下押し要因として明示しており、顧客需要・購買行動の不確実性が広がっている。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても女性の社会進出に伴うビジネス衣料の需要拡大やネット通販売上の伸長などが見られる一方、不安定な天候要因や2019年10月からの消費増税、年金問題などによって消費者マインドは弱含みとなり、お客様の慎重な購買行動は継続しています。」

    不安定な天候要因や消費増税等による消費者マインドの弱含みと慎重な購買行動を引き続き記載している。顧客需要・購買行動の変化が事業環境に現れている。
  17. FY2019顕在化有価証券報告書

    「衣料品小売業界においても訪日外国人による免税需要の伸長やネット通販売上の拡大などが見られる一方、記録的な猛暑と暖冬に伴う秋冬物需要の停滞に加え、お客様の節約志向の高まりや慎重な購買行動が継続しています。」

    記録的な猛暑と暖冬による秋冬物需要の停滞が実際の事業環境として記載され、顧客嗜好・季節需要の変化リスクが業績環境に現れている。
  18. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「ネット通販が好調に推移したものの、実店舗の販売が苦戦し、値引き販売が増加した結果、増収減益となりました。」

    コーエンで実店舗販売の苦戦と値引販売増加による増収減益を引き続き記載している。
  19. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「ネット通販が好調に推移したものの、実店舗の販売が苦戦し、値引き販売が増加した結果、増収減益となりました。」

    コーエンで実店舗販売の苦戦と値引販売増加による増収減益を再び記載している。
  20. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「トレンドアイテムのシルエット・色などへの対応に遅れが生じ、値引販売が増加した結果、売上高は前年同期並みとなりましたが、減益となりました。」

    連結子会社コーエンにおいて、顧客嗜好・トレンドへの対応遅れが実際に発生し、値引販売増加と減益につながった。
  21. FY2016初出有価証券報告書

    「お客様の嗜好(ニーズ)やファッション・マーケットトレンドが短期的かつ急激に変化する傾向にもあるため、当社グループがそれらの趣向や時代対応に遅延または対応できなかった場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」

    商品調達、企画、開発への対応が遅れることによる業績影響をリスクとしている。
一緒に動いた変遷

「国内消費低迷・競争激化」は、この変遷が動いた21回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1076332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国内消費低迷・競争激化10回
  3. 2新型コロナウイルス感染症による販売・サプライチェーン停滞リスク7回
  4. 3在庫増加を売上成長以下に抑制6回
  5. 4店舗・物流拠点の集中と海外調達リスク3回
  6. 5物流・情報システム・ECサイトの運営継続リスク3回
  7. 6時代対応と自己改革による既存事業の成長拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TABAYAホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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