人材確保・育成と流出
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。26社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
- FY2026対処有価証券報告書
「こうしたリスクへの対応として、上記のような時代対応に適した人材を惹きつけるための適切な賃上げ、評価制度・ポジション等の整備や教育の充実化、店舗オペレーションの改善に取り組んでいます。」
人材確保・流出リスクへの対応として、賃上げ、評価・ポジション整備、教育拡充、タレントマネジメント、ジョブローテーション、セルフレジ導入等を具体化している。 - FY2025対処有価証券報告書
「こうしたリスクへの対応として、上記のような時代対応に適した人材を惹きつけるための適切な賃上げ、評価制度・ポジション等の整備や教育の充実化に取り組んでいます。」
人材確保・流出リスクへの対応として、賃上げ、評価制度・ポジション整備、教育拡充、タレントマネジメントシステム活用を具体的に記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、就労人口は加速度的に減少し、転職が当たり前の社会となった今、店舗人材を確保することもハードルの高い重要課題となっています。」
人材リスクを短期(3年以内)の「特に重要なリスク」と位置付け、就労人口の減少、転職の一般化、店舗人材確保の難しさを明示した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「ブランド力の強化については、ブランド価値創造の源泉である従業員のエンゲージメント向上を目指し、教育機会の拡充やタレントマネジメントシステムを活用した人事異動など、各種施策を講じています。これらの取り組みが奏功し、年に一度実施している従業員意識調査では、従業員エンゲージメントスコア(*1)が前年から向上しました。」
人材確保・育成リスクへの対応として、教育機会の拡充とタレントマネジメントシステムを活用した異動を進め、従業員エンゲージメントスコアが前年から向上した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「ブランド力の強化については、ブランド価値創造の源泉である従業員のエンゲージメント向上を目指し、職能開発につながる教育機会の充実などの人事施策を講じています。」
人材面の対応として、従業員エンゲージメント向上を目的に職能開発につながる教育機会の充実などを進めている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「昨今では、新型コロナウイルス感染症沈静化後のいわゆる「アフターコロナ」における新しいライフスタイルやファッションのカジュアル化、購買行動のオンライン化が、企業に新しいモノの売り方(ECサイト売上比率の向上やデジタルマーケティングの強化等)や最新の時代感覚を伴った品揃えと見せ方を迫っております。」
人材流出・確保の一般的リスクから、アフターコロナの販売・商品・デジタル対応に適合するマーケティング人材やIT人材の確保・配置・育成を中長期の特に重要なリスクとして再整理した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「適材適所の配置や異動の活性化に向けたシステムを導入するなど、各種人事施策を検討、実行しています。」
人材の育成・配置・定着に関する対応として、人事制度の見直しや配置・異動を支援するシステムの導入を進めている。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、2023年3月期の経営方針の重点戦略を下支えするベース戦略に、「ES(*)推進」を掲げ、タレントマネジメントシステムを活用した適材適所の人材配置等も進めてまいります。」
人材確保・育成リスクへの対応として、ES推進とタレントマネジメントシステムを活用した配置を新たに具体化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「「デジタル/IT」分野については、2022年3月期よりDX推進センターを設置し、その担当本部長及び担当副本部長には他社から招聘した当該分野の専門家が就任しています。また、グループ人材のデータベース化による、キャリアプランの多様化と人材の発掘も継続して進めてまいります。」
人材確保・育成リスクへの対応として、DX推進センターの設置、外部専門家の招聘、人材データベース化を具体化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「こうしたリスクへの対応として、主要機能を担う人材への教育投資の増加と「グローバル」「デジタル/IT」人材獲得に向けた積極投資を図ることや、RPAなどのテクノロジー活用による業務の効率化・自動化の推進を図ってまいります。また、グループ人材のデータベース化による、キャリアプランの多様化と人材の発掘も継続して進めてまいります。」
人材確保・流出リスクへの対応として、教育投資、グローバル・デジタル人材の獲得、RPA活用、人材データベース化を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後他社との人材獲得競争が激化し、かつ、少子化等により人材の絶対数が急激に減少した場合には、優秀な人材の獲得が困難になり、また、人材が外部に流出する可能性があり」
販売力を差別化要因としてきた店舗運営と業容拡大への支障を、人材面のリスクとしている。