組織風土・人事改革による経営理念の再浸透
FY2017に初出。25回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、人的資本投資の成果を、エンゲージメント向上のみならず、「一人当たり売上総利益」の向上による生産性改善として捉えています。」
人事改革について、エンゲージメント向上に加え、一人当たり売上総利益を生産性指標として人的資本投資の成果を捉え、報酬改善へ還元する循環を新たに明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員が自発的に学習し、能力を高めていけるよう、ビジネススクール受講支援、資格取得支援などの教育体制を拡充します。タレントマネジメントシステムを積極的に活用し、従業員一人一人の経験、スキル、ビジョンを可視化し、今後の様々な取り組みに対して適材適所の人員配置を進めます。」
組織風土・人事改革について、ビジネススクール・資格取得支援、タレントマネジメントシステムによるスキル可視化と適材適所配置を中期施策として具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの取り組みが奏功し、従業員意識調査では、従業員エンゲージメントスコア（＊３）が前年から向上しました。」
教育機会の拡充、事業間異動、DXスペシャリスト認定制度などの人事施策を進め、従業員エンゲージメントスコアの前年からの向上を記載した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ブランド力の強化については、ブランド価値創造の源泉である従業員のエンゲージメント向上を目指し、教育機会の拡充やタレントマネジメントシステムを活用した人事異動など、各種施策を講じています。これらの取り組みが奏功し、年に一度実施している従業員意識調査では、従業員エンゲージメントスコア（＊１）が前年から向上しました。」
組織風土・人事改革について、教育機会の拡充とタレントマネジメントシステムを活用した人事異動を進め、従業員意識調査のエンゲージメントスコアが前年から向上した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ブランド力の強化については、ブランド価値創造の源泉である従業員のエンゲージメント向上を目指し、キャリア形成意欲の高い従業員に対する教育機会を拡充しています。また、販売に係るDX活動において高い実績を上げる販売員の認定制度を新設するなど、人的資本への投資を拡大しています。」
従業員エンゲージメント向上に向け、キャリア形成意欲の高い従業員への教育機会を拡充し、販売DXで高実績の販売員の認定制度を新設した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ブランド力の強化については、ブランド価値創造の源泉である従業員のエンゲージメント向上を目指し、職能開発につながる教育機会の充実などの人事施策を講じています。」
従業員エンゲージメントの向上に向け、職能開発につながる教育機会の充実など、人事施策を具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「感動提供の源となる従業員に対する「ES推進」では、報酬と働き甲斐の両面からの従業員エンゲージメント向上に向けて、昇格制度や報酬設計などの各種制度や人事関連施策を見直しました。」
従業員意識調査を踏まえ、昇格制度・報酬設計の見直し、教育機会の充実、教育体系の立案、適材適所配置・異動活性化の仕組み構築準備を進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「昇格制度や報酬設計の見直しに加えて、モチベーションやスキルの向上を目的に希望者に対して教育機会の充実を図っています。適材適所の人材配置や異動の活発化に向けたシステム構築準備も進めています。」
ES推進・人事改革について、昇格制度と報酬設計の見直し、希望者への教育機会の充実、適材適所配置・異動活性化に向けたシステム構築準備へ施策を具体化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「昇格制度や報酬設計を見直したほか、従業員の学びへの関心の高まりを背景に教育の拡充を検討しています。加えて、適材適所の配置や異動の活性化に向けたシステムを導入するなど、各種人事施策を検討、実行しています。」
ES推進について、昇格制度・報酬設計の見直し、教育拡充の検討、適材適所配置・異動活性化システムの導入を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「感動提供の源となる従業員に対する「ES推進」では、前連結会計年度に実施した従業員意識調査等の回答を基に人事等級制度を改定し、当連結会計年度から運用を開始しています。また、2022年３月の自社通販サイトリニューアルオープンに伴い、店舗スタッフがスタイリング投稿等、OMOの取り組みを行うと、その成果が評価に組み込まれる仕組みを導入しました。」
従業員意識調査を踏まえた人事等級制度の改定・運用を開始し、店舗スタッフのOMO活動を評価に組み込む制度も導入した。 - FY2022前進有価証券報告書
「人事評価制度の改定、学びの提供、タレントマネジメントシステム活用による従業員個人の志向や意欲も反映させた適材適所の人材配置などを進め、感動提供の基盤となる従業員満足度を高めます。」
組織風土・人事改革について、評価制度改定、学習機会の提供、タレントマネジメントシステムによる適材適所配置を具体的な施策として示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「上記施策と並行して経営理念の再浸透を図っています。社長自らが理念セッションを行い、全従業員に当社が目指すところ、社会に生み出す価値等について理解を深め、改めて考える機会をつくることで、業績回復に向けて従業員の士気向上に努めています。」
経営理念の再浸透について、社長による全従業員向けの理念セッションを実施し、理念理解と業績回復に向けた士気向上を図る取り組みを進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、中長期的な人件費率抑制を企図して前期に人事制度を見直し、2022年３月期より運用を開始したことで、人件費の低減を図りました。」
前期に見直した人事制度を2022年3月期から運用開始し、中長期的な人件費率抑制と人件費低減を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「人事改革については新型コロナウイルス感染拡大の防止に向けてリモートワークを推進した他、中期的な人件費率抑制に向けた制度改変などを進めました。」
従来の人事制度・働き方改革に加え、リモートワークの推進と中期的な人件費率抑制に向けた制度改変を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「人事改革については新型コロナウイルス感染拡大の防止に向けてリモートワークを推進した他、中期的な人件費率抑制に向けた取り組みの検討を始めました。」
リモートワークを推進したほか、中期的な人件費率抑制に向けた取り組みの検討を新たに開始した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「人事改革については新型コロナウイルス感染拡大の防止に向け、リモートワークを推進しました。」
人事改革の具体策として、新型コロナウイルス感染拡大防止に向けたリモートワークの推進を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019 年４月に改定した経営理念の徹底推進に向け、全社員参加の理念研修や社長自ら店舗に巡回して理念への思いを共有する理念セッションを継続的に開催し、経営理念の理解浸透を進めています。同時に人事制度の見直し、柔軟な雇用形態の推進、有給休暇取得推進、残業時間の抑制など、従業員が安心して働ける職場環境を整え、強い経営基盤の確立につなげます。間接部門の業務も中長期的なタームで抜本的な見直しを行い、生産性の向上を図ります。」
改定経営理念の研修・理念セッション、人事制度や雇用形態の見直し、休暇取得・残業抑制、間接部門の見直しを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「強い経営基盤の確立については、2019 年４月に改定した経営理念の徹底推進に向け、全社員参加の理念研修や社長自ら店舗に巡回して理念への思いを共有する理念セッションを継続的に開催し、経営理念の理解浸透を進めています。同時に人事制度の見直し、柔軟な雇用形態の推進、有給休暇取得推進、残業時間の抑制など、従業員が安心して働ける職場環境を整え、強い経営基盤の確立につなげます。間接部門の業務も中長期的なタームで抜本的な見直しを行い、生産性の向上を図ります。」
改定経営理念の全社員研修・理念セッション、人事制度や雇用形態の見直し、休暇取得・残業抑制、間接部門の抜本的見直しを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019 年４月に改定した経営理念の徹底推進に加え、人事制度の見直し、柔軟な雇用形態の推進、有給休暇取得推進、残業時間の抑制など、従業員が安心して働ける職場環境を整え、強い経営基盤の確立につなげます。加えて間接部門の業務も中長期的なタームで抜本的な見直しを行い、生産性の向上を図ります。」
改定した経営理念の浸透、人事制度・雇用形態の見直し、休暇取得・残業抑制、間接部門の見直しを通じた経営基盤強化を再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「強い経営基盤の確立については、経営理念の改定に加え、始業時間を選択できるスライドワークの導入準備や評価制度の見直しなどに着手し、従業員が安心して働け、全社一丸となって中長期の成長、理念の実現に向けて取り組める基盤作りを行いました。」
経営理念の改定・評価制度見直しに加え、始業時間を選択できるスライドワーク導入準備に着手した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「強い経営基盤の確立については、経営理念の改定に加え、社内コミュニケーションの活性化、ジョブローテーションの検討や評価制度の見直しなどに着手し、全社一丸となって中長期の成長、理念の実現に向けて取り組める基盤作りを行いました。」
経営理念の改定、社内コミュニケーション活性化、ジョブローテーション検討、評価制度見直しによる基盤作りを引き続き説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「強い経営基盤の確立については、経営理念の改定に加え、社内コミュニケーションの活性化、ジョブローテーションの検討や評価制度の見直しなどに着手し、全社一丸となって中長期の成長、理念の実現に向けて取り組める基盤作りを行いました。」
経営理念の改定、社内コミュニケーション活性化、ジョブローテーション検討、評価制度見直しによる基盤作りを引き続き説明している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「「強い経営基盤の確立については、経営理念の改定に加え、社内コミュニケーションの活性化、ジョブローテーションの検討や評価制度の見直しなどに着手し、全社一丸となって中長期の成長、理念の実現に向けて取り組める基盤作りを行いました。」
経営理念の改定を行い、社内コミュニケーション活性化、ジョブローテーション検討、評価制度見直しに着手した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「2019年３月期も不採算な取り組みの精査は続け、役割を終えた店舗の退店、間接部門の業務の見直し、標準化、効率化を行い、収益構造の健全化を目指します。」
理念の再浸透に加え、不採算取組の精査、間接部門の見直し・標準化・効率化を次期も継続する方針を示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「組織風土改革として経営理念の再浸透を目指します。平成13年に初めて策定し、現在までにその時々の経営環境や課題に応じて３回の改定を行ってまいりました理念ブックについて、当中期期間中に新たな改定を実施することで、経営理念の再浸透に努めます。人事改革については、ES（エデュケーター・スチューデント）制度の再徹底を行うことで、お客様との信頼関係をより高め、結果として生産性の向上を図ります。」
理念ブックの中期期間中の改定と、ES制度の再徹底を組織風土・人事改革の手段として明示した。