便利で使いやすいECとオムニチャネル販売
FY2016に初出。40回の記載のうち38回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- 2026-08-07前進決算
「また、店舗と通販の在庫配分の適正化を進めたことで、従来発生していたネット通販における欠品や機会ロスが低減し、ネット通販既存店売上高は前年同期比113.1％と伸長、販売機会の最大化につながりました。」
店舗・通販間の在庫連携により、ネット通販の欠品・機会ロス低減と既存店売上高の伸長が開示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「OMOの推進において、UAクラブ会員を中心とした顧客基盤の拡充を図り、会員売上が前年から２桁増となりました。」
OMO施策について、会員制度の運用成果が会員売上の前年からの2桁増やアクティブ会員数・複数回購入会員比率の向上として表れた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「OMOの推進では、引き続き新会員制度が順調に稼働しており、会員売上が前年同期から２桁増、年間で複数回購入される会員の比率も向上するなど、各重要指標が伸長しています。前連結会計年度にリニューアルした自社ECアプリの活用も進み、アクティブユーザー数や商品閲覧数等が増加、アプリ経由売上にもつながっています。」
OMO施策について、新会員制度の会員売上・複数回購入会員比率の伸長に加え、リニューアル後の自社ECアプリでアクティブユーザー数、商品閲覧数、アプリ経由売上が増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「自社ECアプリのリニューアルも行い、お客様の買物体験価値や利便性の向上を図ったことで、アプリ経由の売上や一人当たりの商品閲覧数等の指標が向上しました。」
OMO施策について、自社ECアプリのリニューアルを実施し、アプリ経由売上や一人当たり商品閲覧数の向上という成果を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「OMOの推進では、昨年８月から稼働している会員制度の成果が発現しており、会員売上やクロスユーザー数（＊３）等の主要指標が好調に推移しています。併せて、自社ECアプリの機能改善のためのリニューアルを実施し、アプリユーザーの増加やアプリ上でのOMO施策を通じたクロスユーザーの拡大等によるライフタイムバリュー（顧客生涯価値）の向上を目指します。」
会員制度の成果確認に加え、自社ECアプリの機能改善リニューアルを実施し、アプリユーザー・クロスユーザーの拡大を目指す段階へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「販売スタッフの実店舗での接客販売力をオンラインでも活かすべく、スタイリングや商品紹介コメント、動画の自社ECサイトへの投稿等を積極化しました。」
店舗スタッフの接客力を自社EC上へ展開するOMO施策を通期で積極化し、店舗・ネット通販双方の販売強化を進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「OMOの推進では、2023年夏に改定した会員プログラムの運営と並行して、自社ECアプリの機能向上に向けた再開発も進めています。」
OMO施策について、改定会員プログラムの運営に加え、自社ECアプリの再開発という新たな具体策を進めている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、自社ECサイトでのスタッフスタイリング投稿数が堅調に推移するなど、販売に係るDX活動も継続して推進しています。」
会員プログラム改定、顧客アクションへのインセンティブ、スタッフスタイリング投稿など、OMO・販売DXの運用を継続し、顧客接点の拡大を進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「自社通販サイトにおいては実店舗在庫の引き当て販売等が奏功し、同サイトの売上高前年同期比は117.6％と大きく伸長しました。」
実店舗在庫の通販サイトへの引き当て販売を進め、自社通販サイト売上高は前年同期比117.6％となった。会員プログラムの改定も実施している。 - FY2023前進有価証券報告書
「「DX推進」では、生産背景の生産性向上等に向けた基盤の構築と、デジタル技術を活用したお客様体験価値の向上に向けた取組み等を進めました。基盤の構築については、データ活用による生産背景の最適化と物流の効率化を目指した、基幹システムの刷新準備を進めました。」
OMO・EC施策について、自社通販サイトのシステム改修、在庫配分適正化、実店舗在庫の引き当て販売、基幹システム刷新準備、SNS・動画コンテンツ拡充まで取り組みを進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「自社通販サイトでは、さらなる利便性改善に向けたシステム改修に加え、在庫配分の適正化や実店舗在庫の通販サイトへの引き当て準備などの課題解決を継続しています。デジタルマーケティングでは、ブランド横断のコンテンツがご好評をいただき、コンテンツ経由売上に寄与しています。SNS専門部署による投稿や動画配信も拡充しフォロワーが増加するなど、お客様とのコミュニケーションも広げています。」
自社通販サイトのシステム改修、在庫配分の適正化、実店舗在庫の通販サイトへの引き当て準備、ブランド横断コンテンツ、SNS・動画配信の拡充へ取り組みを進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「DX推進」では、生産背景の生産性向上を目指し、マーチャンダイジングから生産、物流までをデータで一元管理する仕組みの導入を進めています。自社通販サイトでは、セッション数やアプリのダウンロード数が増加するなど、規模の拡大を図っています。引き続きシステム改修や在庫配分の見直しを進めるなど、課題解決にも取り組んでいます。SNSによるマーケティングにも注力しています。」
OMO・EC施策について、MDから生産・物流までのデータ一元管理、自社通販サイトの規模拡大、システム改修、在庫配分見直し、SNSマーケティングへ具体化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「DX推進」では、お客様への提供価値向上を目指し、新自社通販サイトの操作性等の課題を洗い出し改善を重ねるとともに、CRM（＊）プログラムの改定に向けて取り組んでいます。社内の業務効率化に向けては、店舗・オフィス業務の課題を解決する仕組みの導入を進めています。」
自社通販サイトのリニューアル後の操作性改善、CRMプログラム改定、店舗・オフィス業務の効率化に向けた仕組みの導入へ取り組みを具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらなるOMO推進の足掛かりとして、2022年３月には自社ネット通販サイトをリニューアオープンしました。」
OMO推進の具体的な進展として、2022年3月に自社ネット通販サイトをリニューアルオープンした。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「DXについては、新自社ネット通販サイトの2022年３月期中のリニューアルに向けてインフラ構築と体制整備等を遂行しています。また、適時、適価、適量、適所の商品供給実現を目指してサプライチェーンのデジタル化も計画しています。商品の発注から納品、在庫管理や分析までの一連の商品関連業務を担う基幹システム等の刷新を段階的に進めています。」
自社ネット通販サイトのリニューアルに向けたインフラ構築・体制整備を継続し、サプライチェーンのデジタル化計画と、発注から分析までを対象とする基幹システム刷新を新たに具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「DXについては、新自社ネット通販サイトの2022年３月期中のリニューアルに向けてインフラ構築と体制整備等を遂行することと併せ、お客様への提供価値向上に向けたサービス改定の検討や、社内の業務効率化を目的に業務プロセスの最適化を進めています。」
自社ECの2022年3月期中のリニューアルに向け、インフラ構築・体制整備に加えてサービス改定と業務プロセス最適化を進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「DXについては、自社インフラを使った自社ネット通販サイトの2022年３月期中のリニューアルに向けて、インフラ構築と体制整備等に着実に取り組んでいます。」
自社ECの自社運営化に向け、自社インフラの構築と運営体制整備を、2022年3月期中のリニューアルを目標に進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＯＭＯ 推進については自社ネット通販サイトの自社運営化に向けた開発を進めながら、SNSを使ったライブ配信、オンライン接客などの取り組みを拡充し、お客様の購買行動の変化に向けた対応を進めました。」
自社ECの自社運営化に向けた開発を継続し、SNSライブ配信・オンライン接客を拡充した。ネット通販既存店売上高は前期比106.8％となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「OMO 推進については自社ネット通販サイトの自社運営化に向けた開発を進めながら、SNSを使ったライブ配信、オンライン接客などの取り組みを拡充し、お客様の購買行動の変化に向けた対応を進めました。」
自社ECの自社運営化に向けた開発を継続し、SNSライブ配信・オンライン接客を開始段階から拡充段階へ進めた。ネット通販既存店売上高は前年同期比108.5％となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「OMO 推進については自社ネット通販サイトの自社運営化に向けた開発を進めながら、SNSを使ったライブ配信、オンライン接客などの取り組みをスタートし、お客様の購買行動の変化に向けた対応を進めました。」
自社ECの自社運営化に向けた開発を継続しつつ、SNSライブ配信とオンライン接客を新たに開始した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「機能戦略は、OMO（＊）推進、業務改革、人事改革、経営基盤改革の４軸で構成されています。OMO 推進については自社ネット通販サイトの自社運営化に向けた開発を進めています。」
従来の店舗・EC連携の取り組みを「OMO推進」として整理し、自社ネット通販サイトの自社運営化に向けた開発を継続している。実店舗休業下でも在庫集約とプロモーション強化によりネット通販既存店売上高は前年同期比139.6％となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「ネット通販については、自社ネット通販サイトの開発遅延に伴う一時的な運営停止はあったものの、他ショッピングサイトへの在庫配分や適時の販促プロモーションの実施で売上を伸ばしました。」
自社ECサイトの一時停止に対して他ショッピングサイトへの在庫配分と販促で対応し、通期のネット通販既存店売上高は前期比116.8％となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ネット通販については、自社ネット通販サイトの開発遅延に伴う一時的な運営停止はあったものの、他ショッピングサイトへの在庫配分や適時の販促プロモーションの実施で売上を伸ばしました。実店舗においては主に商品管理などの店舗付帯作業を担当するパートタイム労働者の採用を増やし、正社員が接客販売に注力できる体制を整え、販売力を強化しています。当第３四半期連結累計期間の単体既存店売上高前期比は、実店舗は95.7％と前年を下回ったものの、ネット通販は119.4％と増収し、小売＋ネット通販合計で101.0％となりました。」
自社ECの一時停止に対し、他ショッピングサイトへの在庫配分と販促で対応した。ネット通販既存店売上高は前年同期比119.4％、小売・ネット通販合計は101.0％となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「ネット通販については、自社ネット通販サイトの開発遅延に伴う９月12日からのサイト停止はあったものの、他ショッピングサイトへ在庫を配分することで売上を伸ばしました。実店舗においては主に商品管理などの店舗付帯作業を担当するパートタイム労働者の採用を増やし、正社員が接客販売に注力できる体制を整え、販売力を強化しています。当第２四半期連結累計期間の単体既存店売上高前期比は、実店舗は97.9％と前年を下回ったものの、ネット通販は120.7％と増収し、小売＋ネット通販合計で103.5％となりました。」
自社ECサイト停止への対応として他ショッピングサイトへ在庫を配分し、ネット通販既存店売上高は前年同期比120.7％、小売とネット通販の合計は103.5％となった。店舗付帯作業をパートタイム労働者が担う体制も継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2020年３月期下期を目処に実施する自社ネット通販サイトの運営体制刷新に向けた準備を進め、お客様が実店舗とネット通販を自由に使い分けることができる環境を整備します。実店舗においては主に商品管理などの店舗付帯作業を担当するパートタイム労働者の採用を増やし、正社員が接客販売に注力できる体制を整え、販売力を強化します。当第１四半期連結累計期間の単体既存店売上高前期比は、実店舗は98.3％と前年を下回ったものの、ネット通販は114.5％と増収し、小売＋ネット通販合計で102.2％となりました。」
自社ネット通販サイトの運営体制刷新を2020年３月期下期に予定し、準備を継続している。ネット通販既存店売上高は前年同期比114.5％、小売・ネット通販合計は102.2％となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「実店舗の強みを活かしたEC（ネット通販）の拡大については、実店舗とネット通販双方の売上に貢献できるサービスや仕組みの検討、現在の小売環境に合わせた基本販売政策の改定、多様な働き方に対応した人事施策やRFIDの導入、店舗業務の効率化による人員不足への対応を進め、実店舗の販売力を高めながらネット通販売上拡大に向けて取り組みました。当連結会計年度は単体ネット通販売上構成比が前期から1.7ポイント上昇し20.0％となったことに加え、ネット通販既存店売上高前期比が21.7％増、小売既存店売上高前期比が1.6％増と、両販売チャネルとも既存店売上高が前年を超えました。」
EC売上構成比が20.0％へ1.7ポイント上昇し、ネット通販既存店売上高も前期比21.7％増となった。加えて、2020年３月期下期を目処とする自社ネット通販サイト運営体制刷新の準備も示されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「実店舗とネット通販双方の売上に貢献できるサービスや仕組みの検討、現在の小売環境に合わせた基本販売政策の改定、多様な働き方に対応した人事施策やRFIDの導入、店舗業務の効率化による人員不足への対応を進め、実店舗の販売力を高めながらネット通販売上拡大に向けて取り組みました。当第３四半期連結累計期間は単体ネット通販既存店売上高の前年同期比が20.4％増と２桁増となり、単体ネット通販売上構成比も前年同期から1.3ポイント上昇し、19.0％となりました。」
店舗・EC双方に貢献するサービス、販売政策改定、RFID導入、店舗業務効率化を進め、単体ネット通販既存店売上高は前年同期比20.4％増、売上構成比は19.0％となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「実店舗とネット通販双方の売上に貢献できるサービスや仕組みの検討、現在の小売環境に合わせた基本販売政策の改定、多様な働き方に対応した人事施策やRFIDの導入、店舗業務の効率化による人員不足への対応を進め、実店舗の販売力を高めながらネット通販売上拡大に向けて取り組みました。当第２四半期連結累計期間は単体ネット通販既存店売上高の前年同期比が20.3％増と２桁増となり、単体ネット通販売上構成比も前年同期から1.0ポイント上昇し、19.1％となりました。」
店舗・EC双方に貢献するサービス、販売政策改定、RFID導入などを進め、単体ネット通販既存店売上高は前年同期比20.3％増、売上構成比は19.1％となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「実店舗とネット通販双方の売上に貢献できるサービスや仕組みの検討、現在の小売環境に合わせた基本販売政策の改定、多様な働き方に対応した人事施策やRFIDの導入、店舗業務の効率化による人員不足への対応を進め、実店舗の販売力を高めながらネット通販売上拡大に向けて取り組みました。当第１四半期連結累計期間は単体ネット通販売上高の前年同期比が110.6％と２桁増となり、売上構成比も前年同期から1.3ポイント上昇し、18.7％となりました。」
実店舗・EC双方に貢献するサービス、販売政策改定、RFID導入などを進め、単体ネット通販売上高は前年同期比110.6％、売上構成比は1.3ポイント上昇して18.7％となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「2017年４月に各ブランドサイトとユナイテッドアローズオンラインストアの統合リニューアルを実施しました。オンライン裾上げサービスなど各種サービスも拡充し、実店舗とオンラインストアのどちらでも安心してお買い求めいただける環境を整えました。同時にネット通販店舗への在庫供給を増やして販売機会ロスを極小化し、実店舗とオンラインストアの双方の売上につながる販促活動を行った結果、当連結会計年度の単体ネット通販売上高は前期比16.4％増と大きく伸長しました。」
サイト統合、オンライン裾上げサービス、在庫供給拡大、店舗とオンラインを連動させた販促を実施し、通期の単体ネット通販売上高は前期比16.4％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「「ネット通販売上の拡大による収益性の改善」については、昨年４月に各ブランドサイトとユナイテッドアローズオンラインストアの統合リニューアルを実施しました。オンライン裾上げサービスなど各種サービスも拡充し、実店舗とオンラインストアのどちらでも安心してお買い求めいただける環境を整えています。同時にネット通販店舗への在庫供給を増やして販売機会ロスを極小化し、実店舗とオンラインストアの双方の売上につながる販促活動を行った結果、当第３四半期累計期間の単体ネット通販売上高は前年同期比20.8％増と大きく伸長しました。」
サイト統合、オンライン裾上げサービス、在庫供給拡大、実店舗とオンラインストアを連動させた販促を継続し、単体ネット通販売上高は前年同期比20.8％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「今年４月に各ブランドサイトとユナイテッドアローズオンラインストアの統合リニューアルを実施しました。オンライン裾上げサービスなど各種サービスも拡充し、実店舗とオンラインストアのどちらでも安心してお買い求めいただける環境を整えています。同時にネット通販店舗への在庫供給を増やして販売機会ロスを極小化し、実店舗とオンラインストアの双方の売上につながる販促活動を行った結果、当第２四半期累計期間の単体ネット通販売上高は前年同期比21.0％増と大きく伸長しました。」
サイト統合、オンライン裾上げサービスの拡充、在庫供給・販促を継続し、単体ネット通販売上高は前年同期比21.0％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「今年４月に各ブランドサイトとユナイテッドアローズ オンラインストアの統合リニューアルを実施しました。オンライン裾上げサービスなど各種サービスも拡充し、実店舗とオンラインストアのどちらでも安心してお買い求めいただける環境を整えています。同時にネット通販店舗への在庫供給を増やして販売機会ロスを極小化し、実店舗とオンラインストアの双方の売上につながる販促活動を行った結果、当第１四半期累計期間の単体ネット通販売上高は前年同期の122.7％と大きく伸長しました。」
ブランドサイトとオンラインストアの統合リニューアル、オンライン裾上げサービスの拡充、在庫供給・販促を実施し、単体ネット通販売上高が前年同期の122.7％に伸長した。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「連結EC売上構成比： 25～30％（現在約16％）」
ネット通販売上の増加実績の記載に加え、長期KPIとしてEC売上構成比25～30％を明示した。在庫積み増し、SNS販促、販売員評価制度の見直し、EC専用商材の拡充、サイト統合リニューアルなど達成手段も拡大している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「売れ筋商品を中心にネット通販店舗への在庫供給を増やして販売機会ロスを軽減させた結果、当第３四半期累計期間の単体ネット通販売上高前年同期比は24.2％増となりました。８月には自社ハウスカード会員とオンラインストア会員の統合とポイントサービスの一元化を行い、会員数の増加と売上の向上につなげています。」
ネット通販売上高が前年同期比24.2％増となり、在庫供給拡大の効果と会員統合・ポイント一元化後の会員数・売上向上を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「売れ筋商品を中心にネット通販店舗への在庫供給を増やして販売機会ロスを軽減させた結果、当第２四半期累計期間の単体ネット通販売上高前年同期比は23.8％増となりました。また、８月には自社ハウスカード会員とオンラインストア会員の統合とポイントサービスの一元化を行い、利便性の向上につなげています。」
ネット通販売上高が前年同期比23.8％増となり、ハウスカード会員とオンラインストア会員の統合・ポイント一元化も実施した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売れ筋商品を中心にネット通販店舗への在庫供給を増やして販売機会ロスを軽減させた結果、当第１四半期累計期間の単体ネット通販売上高前年同期比は26.4％増となりました。また、８月の自社ハウスカード会員とオンラインストア会員の統合とポイントサービスの一元化に向けた準備を進めました。」
ネット通販への在庫供給拡大により単体ネット通販売上高が前年同期比26.4％増となり、会員統合・ポイント一元化の準備も進んだ。 - FY2016初出有価証券報告書
「「驚くほど便利で使いやすいＥＣ」」
ハウスカード会員とEC会員の統合、アプリ統合、ECへの在庫配分拡大、店舗からECへ案内できる販売員評価制度を進めるとしている。