日本エム・ディ・エム（7600）・施策前進
耐震物流拠点と効率的な物流オペレーションの整備
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
物流運営改善による収益率向上49社が書いているテーマ・逆風1社・追い風50社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「配送遅延が頻発していた中国・四国エリアにおいて配送リードタイムの短縮と午前到着率の大幅な向上を実現し、物流レジリエンスの強化に寄与」
中国・四国エリアで配送リードタイムを短縮し、午前到着率を大幅に向上させる具体的な物流改善を実現した。 - FY2024前進有価証券報告書
「BCP対策、及び気候変動による物流遅延対策として、新たな物流拠点の大阪サテライトを新設」
物流遅延リスクへの対応として大阪サテライトを新設し、物流拠点の分散・強靭化が具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、受注時間の延長などサービスレベルを改善しながら、物流関連業務の効率化を更に進めるために、2018年４月１日付で組織改編を行い、新たにSCM本部を設け需給管理機能を一本化すること等により、医療工具の出荷効率やインプラント在庫の回転率を向上させるなど、効率的な物流オペレーションを追求しております。」
SCM本部の設置による需給管理機能の一本化、受注時間延長、倉庫スペース拡充など、物流効率化の施策が具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内の物流拠点は地震災害への対策が必要との判断の下、平成27年度上半期中に耐震性能に優れた新物流センターへ移転し、災害発生を踏まえた物流体制を構築しました。一方で、医療工具の出荷効率やインプラント在庫の回転率を向上させる等、効率的な物流オペレーションを追求して参ります」
耐震物流センターへの移転済みの事実と、出荷効率・在庫回転率の改善を継続する方針が再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内の物流拠点は地震災害への対策が必要との判断の下、平成27年度上半期中に耐震性能に優れた新物流センターへ移転し、災害発生を踏まえた物流体制を構築しました。一方で、医療工具の出荷効率やインプラント在庫の回転率を向上させる等、効率的な物流オペレーションを追求して参ります」
新物流センターへの移転と災害を踏まえた物流体制の構築を記載し、今後は出荷効率・在庫回転率も追求するとしている。