Komori
日本エム・ディ・エム(7600)・目標国内人工関節は報道事案による採用見送りで減収

注力製品分野の国内市場シェア拡大

FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。

21記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017前進FY2018-Q2 – FY2020前進FY2022-Q1 – FY2025-H12016: 120162017: 220172018: 020182019: 020192020: 320202021: 320212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
整形外科・循環器関連医療製品の地域シェア拡大6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026国内人工関節は報道事案による採用見送りで減収有価証券報告書

    「日本国内の人工関節分野では、第4四半期以降、報道事案の影響により一部の医療機関で当社製品の採用見送りが発生し、獲得症例数が減少しました。これらの結果、本分野の国内売上高は4,904百万円(前連結会計年度比6.4%減)となりました。」

    国内人工関節では一部医療機関による採用見送りと獲得症例数減少が発生し、国内売上高は6.4%減となった。
  2. 2026-05-08再掲決算

    「当社は、こうした医療ニーズの拡大に対応するため、治療成績の向上に資する新製品を継続的に市場へ投入し、獲得症例数の増加及び市場シェアの向上を図ってまいります。」

    新製品投入を通じて症例数と市場シェアの向上を目指す方針が再確認された。
  3. FY2026-H1新規施設獲得によるTHA成長と他術式の減少が併存有価証券報告書

    「日本国内の人工関節分野は、人工股関節置換術(THA)において、新規施設の獲得が進み、獲得症例数が増加し2桁成長を維持しました。一方、人工骨頭挿入術(BHA)は、前年同期の高水準に比べやや減少、人工膝関節置換術(TKA)は、前年同期比で減少しました。この結果、本分野の国内売上高は2,421百万円(前年同期比2.0%増)となりました。」

    新規施設の獲得によりTHAの症例数が増加し2桁成長を維持した一方、BHA・TKAは減少した。人工関節分野の国内売上高は2.0%増となった。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「日本国内の人工関節分野では、人工骨頭挿入術(BHA)において、ハイドロキシアパタイト(HA)コーティング加工を施した人工股関節製品「Entrada Hip Stem」や新製品「Promontory Hip Stem」などの獲得症例数が増加し、BHA全体の売上高が2桁成長と順調に推移しました。一方、人工股関節置換術(THA)は獲得症例数が減少したため、売上高が減少しました。また、人工膝関節置換術(TKA)の獲得症例数も減少し、TKA全体の売上高は減少しました。その結果、本分野の日本国内売上高は2,373百万円(前年同期比0.5%増)となりました。」

    国内人工関節ではBHAの症例数・売上が伸長し、新製品「Promontory Hip Stem」も寄与した一方、THA・TKAは症例数が減少した。人工関節分野の国内売上高は前年同期比0.5%増となった。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「日本国内では、2023年4月、2024年1月に実施された償還価格引下げによる影響があったものの、獲得症例数が伸長したことにより、売上高は13,004百万円(前連結会計年度比647百万円増、同5.2%増)(「収益認識に関する会計基準」の適用による、販売促進費の一部控除後)となりました。」

    償還価格引下げの影響下でも獲得症例数が伸長し、国内売上高は前年比5.2%増となった。市場シェアそのものの数値は記載されていない。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「日本国内では、2023年4月に実施された償還価格引下げによる影響があったものの、獲得症例数が伸長したことにより、売上高は9,541百万円(前年同四半期比560百万円増、同6.2%増)(「収益認識に関する会計基準」の適用による、販売促進費の一部控除後)となりました。」

    償還価格引下げの影響下でも獲得症例数が伸長し、国内売上高は前年同期比6.2%増となった。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「日本国内では、2023年4月に実施された償還価格引下げによる影響があったものの、獲得症例数が伸長したことにより、売上高は6,129百万円(前年同四半期比324百万円増、同5.6%増)(「収益認識に関する会計基準」の適用による、販売促進費の一部控除後)となりました。」

    償還価格引下げの影響下でも獲得症例数が伸長し、国内売上高は前年同四半期比5.6%増となった。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「日本国内では、2023年4月に実施された償還価格引下げによる影響があったものの、獲得症例数が伸長したことにより、売上高は3,055百万円(前年同四半期比121百万円増、同4.1%増)(「収益認識に関する会計基準」の適用による、販売促進費の一部控除後)となりました。」

    償還価格引下げの影響下でも獲得症例数が伸長し、国内売上高は前年同四半期比4.1%増となった。
  9. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「日本国内では2022年4月の償還価格の引下げによる影響で症例単価が下落し、前年同四半期比では獲得症例数が伸長したことから、売上高は8,980百万円(前年同四半期比242百万円増、同2.8%増)となりました。」

    償還価格引下げで症例単価が下落する中、獲得症例数の伸長により国内売上高は前年同期比2.8%増となった。市場シェア自体の数値は記載されていない。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「日本国内では償還価格の引下げが行われ症例単価は下落したものの、前年同四半期から獲得症例数が伸長し、売上高は5,805百万円(前年同四半期比339百万円増、同6.2%増)となりました。」

    償還価格引下げによる症例単価下落の一方、獲得症例数が伸長し、国内売上高は前年同期比6.2%増となった。市場シェア自体の数値は記載されていない。
  11. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「日本国内では新型コロナウイルス感染症の影響を受けた前年同四半期から症例数が回復し、売上高は2,933百万円(前年同四半期比210百万円増、同7.7%増)となりました。」

    国内の症例数が前年同期から回復し、国内売上高は前年同期比7.7%増となった。市場シェア自体の数値は記載されていない。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「日本国内では新型コロナウイルス感染症の影響により営業活動が制限されましたが、既存顧客との良好な関係を維持することで症例数が回復し、売上高は8,738百万円(前年同四半期比655百万円増、同8.1%増)となりました。」

    営業活動の制限が残る中、既存顧客との関係維持を通じて症例数が回復し、国内売上高は前年同四半期比8.1%増となった。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「日本国内では新型コロナウイルス感染症の影響により引き続き営業活動が制限されましたが、徐々に症例数は回復し、売上高は5,466百万円(前年同四半期比398百万円増、同7.9%増)とコロナ禍前の前々年同四半期の水準を上回りました。」

    営業活動の制限が残る中でも、国内売上高は前年同期比7.9%増となり、コロナ禍前の水準を上回った。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「日本国内では新型コロナウイルス感染症の影響により引き続き営業活動が制限されましたが、徐々に症例数は回復し、売上高は2,722百万円(前年同四半期比322百万円増、同13.4%増)とコロナ禍前の前々年同四半期の水準まで回復しました。」

    国内売上高は前年同期比13.4%増となり、コロナ禍前の前々年同四半期の水準まで回復した。市場シェア自体の数値は記載されていない。
  15. FY2021-Q3国内売上が減少から微増に転じた有価証券報告書

    「このような新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大する中で、日本国内の売上高は前年同四半期比0.3%増の8,082百万円となりました。」

    国内売上高は前四半期累計の前年同期比減少から、前年同期比0.3%増に転じた。ただし市場シェア自体の数値は記載されていない。
  16. FY2021-Q2COVID-19影響で国内売上の減少が継続有価証券報告書

    「売上高は、日本国内及び米国における新型コロナウイルス感染症の影響により症例数が減少し、日本国内の売上高は前年同四半期比3.5%減の5,067百万円」

    国内売上高は前年同期比3.5%減となり、前四半期に続いてCOVID-19による症例数減少の影響が記載されている。
  17. FY2021-Q1COVID-19影響で国内売上が減少有価証券報告書

    「売上高は、日本国内及び米国における新型コロナウイルス感染症の影響により症例数が減少し、日本国内の売上高は前年同四半期比8.0%減の2,400百万円」

    国内市場シェア拡大に関連する国内売上高は、症例数減少の影響により前年同期比8.0%減となった。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「日本国内において2019年4月に段階的な償還価格の引下げが行われ、骨接合材料分野においては暖冬の影響による症例数の減少や、「OM Femoral Nail システムⅢ(製品名:ASULOCK)」の在庫不足が解消されなかったこと、更に、第4四半期末には新型コロナウイルス感染症(以下“COVID-19”)による影響を受けはじめましたが、人工関節分野及び脊椎固定器具分野の売上が順調に推移したことから、前連結会計年度比7.5%増の10,921百万円と伸張しました。」

    償還価格引下げ、在庫不足、COVID-19の影響がある中でも、人工関節・脊椎固定器具を含む国内売上高は7.5%増加した。
  19. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費(合計)は、日本国内及び米国共に、販売力増強の為の人員を増やしたことにより給料及び手当が増加したこと、前年第3四半期以降に新製品及び既存製品の拡販を目的とし医療工具の貸出品を増やしたことにより減価償却費が増加したこと、米国における販売が増加したことにより支払手数料が増加したこと、及び、円安に伴い米国における販売費及び一般管理費の円換算額が増加したこと等により、前年同四半期比6.1%増の3,980百万円となり、売上高販管費率も60.2%(前年同四半期は58.7%)となりました。」

    国内・米国で販売力増強のための人員を増やし、新製品・既存製品の拡販を目的とした医療工具の貸出品も増やしている。国内市場シェア拡大に向けた営業施策の実行が具体化している。
  20. FY2017再掲有価証券報告書

    「注力製品分野での国内市場シェアの拡大 成長領域における注力製品分野のシェアの拡大、安定基盤製品の拡販を図って参ります。当該目標達成のため、国内営業体制については、営業所を4ブロック体制とし、きめ細かい顧客対応を図って参ります。」

    国内市場シェア拡大の目標と、4ブロック体制などの営業施策が再掲されている。
  21. FY2016初出有価証券報告書

    「注力製品分野での国内市場シェアの拡大 成長領域における注力製品分野のシェアの拡大、安定基盤製品の拡販を図って参ります。当該目標達成のため、国内営業体制については、営業所を4ブロック体制とし、きめ細かい顧客対応を図って参ります。またジョイント製品グループ及びスパイン製品グループを設置、東西に各チームを設置する事で専門性を重視した営業力強化を図って参ります。」

    4ブロック体制、ジョイント・スパイン製品グループ、東西チームの設置を具体的な手段としている。
一緒に動いた変遷

「北米事業の拡大と海外トレード事業の開発」は、この変遷が動いた21回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1212111055★123456
  1. ★この変遷
  2. 1北米事業の拡大と海外トレード事業の開発12回
  3. 2北米売上の拡大と新規顧客・新製品効果12回
  4. 3借入金減少と自己資本比率の上昇11回
  5. 4成長領域における開発力・調達力の強化10回
  6. 5増収増益への回復5回
  7. 6日本・北米で収益を伴う高成長を維持し成長と効率化を両立5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本エム・ディ・エムの次の決算発表は2026-11-04の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-08の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
注力製品分野の国内市場シェア拡大|日本エム・ディ・エム(7600)の変遷 | Komori